韓国、ノージャパンからイエスジャパンに変更、だって。アホか

韓国・朝鮮人の考えていることはころころ変わる。政権が代わる毎に進む方向が全く逆になるのだ。こんな民族、一体誰が信用できるのか。まあ、日本人の多くは殆ど信用していないかもしれないが、一部の人間は信用してしまう。勿論、在日朝鮮人は信用しているだろう。少なくとも、今の韓国にはノージャパンが体の中に沁みついているので、イエスジャパンなんて言うのは殆どの人間が考えていないだろう。日本人の多くが何故韓国・朝鮮人を信用しないのか、というと、日本政府は何回も韓国に対して謝罪という言葉を使っていたが、その殆どすべてが覆されてきた。そういう経緯を考えると今回のイエスジャパンは殆ど信用するに値しない言葉だ。


また、韓国・朝鮮人たちが日本へ観光旅行に来てくれたとしても、日本人の多くは決して喜んではいない。まあ、一部の観光業者、旅館、ホテル、お土産屋さんは喜ぶかもしれないが、一般の日本人はほとんど興味がない、無関心。要は、韓国・朝鮮人には興味がないということだ。問題は、彼ら旅行者が、日本へ来て反日運動をする事だ。政府・外務省は、韓国・朝鮮人たちが日本国内で反日運動をしたら
即刻、国外退去処分とし、二度と日本の国土に足を踏み入れることができないようにすることだ。これは韓国・朝鮮人だけでなく、中国人などにも言えることだ。日本国内の基地反対運動を起こしている外国人の中に、中国人や韓国・朝鮮人が多数いることは公安が突き止めており、ある程度把握しているはずだが、中々国外追放処分とまではいかないようだ。


さて、イエスジャパンということだが、こんなまやかしの言葉を韓国国内で果たして行き渡るのだろうか。韓国・朝鮮人の多くが反日教育を長い間受け、一週間や二週間、イエスジャパンなどと政府が言ったところで、どんな人がこの言葉に呼応してくれるだろうか。心の底まで反日やノージャパンが染みついている人間に、これからは親日でイエスジャパンにしろ、と言われても簡単に変えられるものではない。少なくとも、まず家庭教育、学校教育から始めないといけないだろう。教科書に反日が多く書かれている状態で、イエスジャパンなどと言うことは難しい。幼稚園、小学校、中学校、高等学校、大学のすべての教育者が殆どすべて反日なのだから政府の呼びかけなど茶番に等しい。


現時点で、日本人の殆どはイエスジャパンなど信用していない。岸田政権が韓国に一体何を求めているのかも不明。韓国が今までと同じ反日教育を続ける限り、少なくとも１００年間、或は１０００年間、反日とノージャパンは継続するだろう。現在生きている韓国・朝鮮人を総入れ替えをすれば別だが、そんなことは不可能だ。

パキスタン政府は国の予算を何に使っているの（国土の３分の１が水没と言っているが）

パキスタン政府は自国がどのような土地で成り立っているのか理解しているのだろうか。多くが岩石と砂でできていることを考えると、国土保全を少しでも進めなければ大量の雨が集中的に降ったら多くの場所で水が溢れかえってしまうだろう。大規模な災害が発生しないようにするためには、国土の保全措置を行わなければならないだろう。しかし、パキスタン政府は、どういうわけか核開発を行っている。そして、あろうことか核兵器の製造をしていると言われている。核兵器を作る前に国土保全をするのが先ではないのか。パキスタン国民の生活を守ることが先決ではないのか。国というのは国民の命と生活をまず守ることが必要なはずだ。

この事は北朝鮮にも同じことが云える。この国は国民の生活は２の次で、核開発を一所懸命に行っている。弾道ミサイルの実験に余念がない北朝鮮は、国民の生活など知らんぷりである。このような国の国民は貧富の差が激しく、生活貧困者は真面に生活をしていないのではないか。一部保富裕層だけが普通の生活をするというまるで地獄絵図を描いたような国である。朝鮮半島国家は北も南も真面な国ではない。精神状態が普通ではない。これが共産主義国家の見本であり、民族主義国家の見本でもある。外から見たら、パキスタンも北朝鮮も韓国も同じような国に見えてしまう。

自分の国土をどのようにすれば住みやすくなるか、住みよくなるか、国家が考える前に国民がどのような意識を持っているかで決まる。パキスタンも朝鮮半島も、しっかりと国土開発を行えば国民の生活は普通にできるはずだ。パキスタンの国土の条件は朝鮮半島よりも厳しい所はあるが、それでもしっかりと国土開発を行えば国民全体は普通の生活を維持することができるはずだ。それができないということは、国を掌る指導者と国民に責任がある。パキスタンは、アラブ世界の一つで、部族主義をとっている。国には幾つかの部族があり、複数の部族の代表が国を掌っている。

このような国に西欧型の民主主義を浸透させることは昔から難しいと言われている。従って、いくら西欧型の民主主義を導入してもそれをうまく運用できない。部族型民主主義を取り入れようとしてもうまく機能できない。最後は部族型の政治形態が残ってしまうのだ。今、中近東と言われている諸国は、すべてが部族型の支配階級の国となっている。昔から行っている形態を新しく変える事は今更無理であろう。この形態の中でうまくやっていくしかないだろう。朝鮮半島はどうか。北と南は政治形態が全く異なる。天と地ほどの違いがある。しかし、民族主義という考え方で共通点があるのではないか。

日本の延命措置に疑問

イギリスのエリザベス女王が亡くなられた。その２日前に新しい総理大臣の任命を行ったばかりである。ここで問題になるのはイギリスにおける延命措置である。エリザベス女王は２日前まではやや健康に不安はあったものの総理大臣の任命を行える状況だった。そして２日後に亡くなられたのだから、何らかの緊急事態が起きたことは確かだろう。しかし、イギリスの女王を観察していた医師団は延命措置を行わなかったのだ。そこにはイギリスにおける医療の在り方がしっかりとしていたからではないか。それが例え相手が女王であったとしても決まりごとがあったに違いない。


日本においてはどうだろうか。身近な事例だと昭和天皇が亡くなられた時ではないか。昭和天皇は亡くなるまでに数ケ月、寝たままの状態で床に伏せていたはずだ。このような状態を続けていたことは日本の医療にはそれなりの考え方があったはず。容体が優れなくなってから下血が続いていたように新聞などで報道されていた。この状態がどのようなものだったかは知る由もないが、危篤状態だったのか、それとも単なる重傷だったのか、それはその時の宮内庁の医師団が把握していたはずだ。何もしないで静かに見守ったとは考えにくい。何らかの延命措置を施していた可能性はあるのではないか。


イギリスと日本は、医療の在り方で今回よく分かったことは、延命措置の在り方であろう。キリスト教と仏教、信教の考え方には違いがあるかもしれないが、現代医学においてはイギリスも日本も同じではないか。そうであれば、日本も延命措置について外国で行われているやり方をもう少し調べる必要があるのではないか。若しも、延命措置について参考になるのであれば、日本も検討する余地はあると思うのだが。小生も父親の臨終直前２時間くらい前に医師から延命措置を行うかどうか打診があった。若しも、何も打診がないまま医師の判断で延命措置をしていたら、どうなっていただろうか。


日本では、延命措置をしたら、それを解除することは大変難しい、ということを事前に知っていたからよかった。命は大切ではあるが、それをどのように扱うかは親族の判断一つに掛っている。親族が何も知識がないまま医師の勧めで延命措置をしてしまったら後々大変なことになる。この問題はテレビでも見たことがあるが、延命措置を途中で止めることが犯罪につながるということが分かっている。自分の命は自分で決める、ということを何時も考えている人は、親族に普段からしっかりと伝えておかないと親族自身が苦しむことになる。すべての医師が延命装置を使用するかどうかを事前に親族に伝えてくれればいいのだが、そうでない場合もあり得る、ということを知っておいた方がいい。特に緊急事態の場合には即断即決のことになるから。


医師は、すべての状況を親族に伝えることになっているが、立ち会っている親族が全てを理解できるとは限らない。特に緊急事態の時には親族も動転している場合があるからだ。普段から緊急事態が発生した時にはどのようにしてほしいかを皆に伝えておくことは必要だろう。

年金月額が少ないという人、そもそも掛けていた期間はどのくらいなの？

年金の支給額は掛けていた期間と平均標準報酬月額によって決まる。従って、掛けていた期間が３５年、４０年ある人はそれなりの年金を受給しているはずだ。１０万円の年金受給額の人は、恐らく年金を掛けていた期間が短いのではないだろうか。国が発表している平均年金受給額は、元になる数値があるはずだ。例えば、大学を卒業して２３歳から働き始めて６５歳まで勤め上げたサラリーマンであれば、年金月額は最低でも２０万円くらいは貰えるのではないだろうか。勿論、標準報酬月額が高いか、低いかによっては年金月額のばらつきはある。要は、年金の支給額が１０万円くらいの人は掛けた期間が少ないのではないか。


年金受給額は、基本は掛けた期間が重要なのである。例え、転職をしても働いていた期間が全てサラリーマンであったなら、それなりの年金が受給できるはずだ。問題はサラリーマンではなく自営業の人たちである。自営業の場合には国民年金が基本である。自営業であっても企業として活動している人は厚生年金とすることができるはずだ。ただし、厚生年金保険料は決して少ない金額ではない。企業活動の中で厚生年金保険料、健康保険料、雇用保険料（事業主負担）など保険料は低い金額ではないので中小・零細の企業経営の中で算出するのは容易ではない。それでも将来の事を考えてしっかりとした生活を保障するための一環として保険料の支払いを行うことが必要なのではないか。


色々な統計を見ていると、単に「年金が少ない」という人たちの意見には正しいことが抜けている。それは一体どのくらいの期間、厚生年金に加入していたのか、ということだ。年金が１０万円しかもらえない、という人は長い期間、厚生年金の保険料を支払っていなかったのではないか、ということだ。３５年、４０年の長い期間、厚生年金保険料を支払っていたら１０万円の年金額ということはあり得ない。長い期間、年金保険料を納めていた人と、短い期間しか年金保険料を納めていない人と、年金受給額が違うのは当たり前だ。若しも年金受給額が同じだったら、それこそ不平等ではないか。


年金受給額が少ない人たちは何故、若い時にもっと年金保険料を支払わなかったのか。それは厚生年金に加入していなかったからではないか。それであれば、厚生年金に変わるものを自分で補完する必要があったはずだ。サラリーマンは、多額の年金保険料を支払っていることを忘れないでほしい。サラリーマンの手取りの給料がそれほど多くならないのは様々な保険料が差し引かれるからだ。

何でもかんでも韓国のものにしたい韓国・朝鮮人

「全ての物は韓国が起源」ということを言いだしている今の韓国・朝鮮人たち、頭は大丈夫だろうか。幼少の時から、幼稚園、学校、家庭、社会人になっても反日教育を続けている韓国という国に情操教育などができるわけがない。また、社会人になると、企業、団体ぐるみで反日教育を進める。人間そのものが反日で固まってしまう。考えることがすべて反日を元にして行う。行動のすべてが反日に基いて行う。食べ物を食べる時にも反日を考えながら食べる。風呂に入る時にも反日を唱える。朝起きてから夜寝るまで反日を考えないことがない。夜、寝ているときにも反日の夢を見る。


頭の中、体の中、すべてが反日で固まっているのだ。教育というのは恐ろしいものを作り上げる。今の、韓国・朝鮮人を見ていると本当に反日で固まっている。こんな人間を相手にするのは正常心ではできないだろう。少なくとも、韓国・朝鮮人たちが外国へ行っても反日を唱えている。心の中に沁みついているので、何も考えなくても反日という言葉と行動が出てしまう。日本人から見ると狂っているとしか思えないのだが、韓国国内ではこれが普通の事なのだ。韓国起源説という考え方も、反日行動とよく似ている。韓国で行っている歴史教育を見るとよく分かる。殆どすべてが小説（ファンタジー）なのだ。


日本語で言うところの歴史小説ということだ。歴史の史料を改ざんしている、と言えば簡単だが、改ざんではなく完全に捏造である。捏造した歴史を歴史教科書に載せる、という恐ろしいことをやってのけるのが韓国政府、そしてそれを国民が意義なく受け入れているのである。そういう捏造した歴史を歴史教育として受けてきた国民は最悪だ。若者が海外留学をして自分たちが習った歴史と異なることがわかると、公然と海外の図書館などで公表されていることを否定する。自分たちが習ってきた捏造された歴史を真実だと思い込んでいるから始末に置けない。今の韓国・朝鮮人たちの歴史観は捏造された歴史観なのである。体の中に沁みついた捏造された歴史観は死ぬまで治らない。


韓国では日光が輝いたものを絵にすることができない。すべてが旭日旗に見えてしまうからだ。日の出だろうが、日没だろうが、日光が輝いたように見えるものは全て旭日旗と見做されてしまう。恐らく頭の中が狂っているからである。このような頭になると通常の考え方ができなくなってしまう。韓国において、日の光はどのように表現するのだろうか。若しかして韓国には表現の自由が存在しないのだろう。神社神道も否定しているので、信教の自由も存在しない。ということは、韓国と中国は同じ考え方だ、ということになる。韓国はイスラム教国家ではないが、それに近いのではないか。