何故売春婦を慰安婦と呼ばなければならないのか

韓国で騒いでいる従軍慰安婦は完全な売春婦だ。それを日本人まで慰安婦と言わされているのは何故だろうか。その最も大きな原因はＡ新聞社ではないだろうか。この新聞社の記事によって捏造慰安婦（売春婦）が作られたのである。売春婦を慰安婦に仕立て上げられて
しまった。軍隊に寄生していた売春婦たちは大金を貰って生活をしていたという事実は消すことは出来ない。少なくとも、売春婦を慰安婦と呼ぶことには極めて大きな疑問がある。

Ａ新聞社から発信された捏造慰安婦に関する情報は今や日本以外の多くの国に伝わってしまった。このウソの情報を取り消すには多くの障害がある。新聞や雑誌などに一度発表された情報は簡単に取り消すことは出来ないのだ。韓国が執拗に抵抗していることも影響して
いる。日本は少なくとも捏造慰安婦（韓国は「従軍慰安婦」という言葉を使っている）に関する言葉を使わないようにすべきではないのか。

売春婦は売春婦である。このブログを書いている時に、日本のマスコミが何故「売春婦」を「従軍慰安婦」と呼ぶようになったのか。その原因もやはりＡ新聞社が使ったからではないのか。それとも、Ａ新聞社が従軍慰安婦という言葉を使う前に既に使われていたのだろうか。ネットで調べてみたら、最初に使われていたのは１９７１年だといわれている。このようなことを考えると、この言葉を使うのは間違いではないだろうか。

日本のマスコミは勝手に「従軍慰安婦」という言葉を使い回している。小生は、従軍慰安婦という言葉をあまり使いたくない。勝手に戦後造り上げた言葉を、さも戦前から使われていたかの如く使う。まるでマスコミに振り回されているように思えてならない。韓国で名乗り上げている、いわゆる従軍慰安婦だった人間は確実に売春婦だった、という事だ。新聞や雑誌、テレビなどで盛んに「従軍慰安婦」という言葉を使っているが、ここでもう一度考え直すべきではないのか。

小生がこのようなことを言ったとしても殆ど誰も取り上げることはないかもしれない。しかし、おかしいことはおかしいのだ。言葉は生きている。何時までもあやふやな、間違いかもしれない言葉を使う事に大きな疑問を感ぜざるを得ない。誰も疑問に思わないことが小生にはおかしい、という感じなのだ。世間が異常なのか、小生が異常なのか、それは解らない。皆が使うから正しいとは限らない。

年の最後がこんなテーマになってしまった。情けないね。韓国日本の為にはは捨てた方がいい。来年はもっといいテーマが出て来ることを期待したい。

神社を参拝するのに中国と韓国に遠慮しなければならないのか

『違うメッセージ届かないか』という事を民進党代表が発言している。この人、本当に日本人なのだろうか。日本人が日本にある神社に自由に参拝することの何処がおかしいのか。それとも民進党は日本の神社に参拝する時には中国と韓国のご機嫌を覗って許可を取ることにしているのか。日本が何時中国と韓国の属国になったというのか。日本は独立国である。民進党は日本を独立国と認めないつもりなのか。

神社仏閣は日本の古来からある宗教施設である。何処の施設も分け隔てがないことになっている。もっとも、中国は宗教を認めていない国だ。韓国は殆どが似非キリスト教国である。宗教に関しては、日本ではどの宗教を信仰しようと自由であり、憲法でも認められている。中国は別にして、韓国の憲法ではどのように規定されているのか。韓国には法律はあるがその時の政権で解釈が異なる。

神社信仰は日本の基本的な宗教信仰である。それを否定する中国や韓国には関係ないことだ。従って、民進党の考え方は憲法に違反することになる。このような政党が政権をとると信教の自由が侵される可能性が高い。中国や韓国の顔色を覗って自分の国の宗教が侵される、という事態が起きることは独立国としては甚だみっともないことだ。先進国という日本の立場を捨てることになる。

日本は独立国である。他国からどの宗教が正しい、などという事を聞く必要などない。それとも中国や韓国からケチを付けられることがそれほどダメなことなのか。世界を見回しても他国の宗教に対してクレームを付ける国はない。世界では中国と韓国しかないのである。この2つの国は信教の自由を持っていない国なのだ。そのような国の考え方は世界の標準ではない。このような国の考え方は何処の国からも認められない。

それではなぜ民進党は信教の自由を否定するような発言をするのか。恐らく、この政党は中国と韓国の言う事を聞かないと何もできない、とでも思っているのではないか。民進党が政権をとったら信教の自由も認められなくなる、という事だ。憲法の規定を否定することになる。憲法を守る、と表向きは云っているが、信教の自由もなくなる、という事だ。こんな政党が憲法擁護を謳っているという事に疑問を感じる。

最後に、ここは日本である。日本は独立国である。中国や韓国の国内干渉は許せない。民進党は日本を外国に売るつもりなのか。

警察官は何のために拳銃を所持しているのか

『「なぜ撃たない！」住民不信…和歌山拳銃発砲、犯人狙撃に踏み切らなかった日本警察 瀬戸内シージャックの苦い記憶』という記事を見て考えてみた。そもそも、警察官が何故拳銃を持っているのか、と。凶悪犯人が一般住民に向かって銃器類や危険な刃物を使用している時に警察官は危険を除去するために犯罪者に向かって拳銃を使用する。一般住民には銃器類などの危険なものを所持することは法律で禁じられている。

このようなことから、警察官が危険が迫っている一般住民を助けるために犯罪者に対して拳銃を使用しなかったら一体何のために所持しているのか、という事だ。警察官が拳銃を発射して犯罪者が死亡したとしても一般住民が助かればいいはずだ。それとも、一般住民を犠牲にして犯罪者を助けることを考えているのか。警察官の拳銃使用に対して異様に制御させようとしている人間がいることは確かだ。

所謂人権弁護士と言われている人たちだ。一般住民を助けることより犯罪者の人権を重視する弁護士である。死刑廃止論者も同じような考え方を持っている。犯罪被害者の人権よりも犯罪者の人権の方が重いと考えているのだ。警察官が拳銃を使用することに対しては今の法律で十分である。本来ならば、もう少し緩やかにしてもいいような気もするのだが、余り緩やかにすると矢張り問題が出てきそうなので、現状維持でいいと考える。

これからは凶悪犯罪が増えてくる。色々な原因があるが、外国人が増加したこと、薬物が沢山入り込んだこと、拳銃などが密輸入されていること、などが考えられる。拳銃などの武器がどのようなルートで入り込むのかは解らないが、テレビなどで見る限り、相当手が込んだやり方で密輸入されているようだ。日本は海に囲まれている。会場から密輸入されることもあるのではないか。これは薬物も同じだろう。

薬物、武器などは日本に入り込まないようにしていても貨物船などに紛れ込んで密輸入されることが多いのではないか。実際に摘発されるのはごく一部ではないか。これらの薬物や武器は暴力団の資金源になっている。取締りの強化は勿論、これからもっと厳しくやらなければならない。相しないと日本の治安を守ることは出来なくなる。既に外国のマフィアの仲間が日本に入り込んでいるかもしれない。警察官の拳銃使用はもっと増えてくると思う。一般市民が巻き添えにならないように警察が厳しく当たって欲しい。

戦争で謝罪？有り得ない

中国は戦争によって被害を受けたことは確かだ。しかし、戦争に対して謝罪を要求することが本当に必要なのだろうか。過去、数千年、何処かで国と国、民族と民族が戦争をしている。これらの戦争で勝った国が負けた国に対して謝罪をしている国があるだろうか。そもそも、中国国内では多くの戦争が行われてきた。内戦と言えるものもあったかもしれないが、蒙古軍が攻めてきた時の戦争は内戦ではないだろう。

この時に戦った中国の漢民族は破れて多くの領土を蒙古軍に占領された。そして、その後再び漢民族は蒙古軍に勝って領土を取り返した。漢民族が蒙古軍に負けた時、蒙古軍は漢民族に謝罪をしたか。或いは漢民族が蒙古軍に勝った時、蒙古軍は漢民族に謝罪をしたか。戦争とは戦いである。熾烈な戦いである。どちらが正しく、どちらが間違っているか、歴史が判断する。

戦争は勝てば官軍だ。負ければ賊軍だ。勝った方は権力を行使して領土などを奪い取る。それが戦争である。それでは、中国は、日本が謝罪をしたら過去に日本が統治していた領土を返してくれるのか。戦争は単なる喧嘩とは違う。中国が謝罪を日本に求めているが、戦争によって多くの被害が出たことは確かに気の毒だが、それに対して謝罪を求めることは何かおかしいと思わないのか。

中国は戦勝国ではない。戦勝国面して物事を強硬に進め、強硬な発言をしているが、それも間違っている。戦争が起きたことは大変不幸なことなのは確かだが、その反省をすることで次の戦争が起きないようにすべきではないのか。今の中国は周辺国に対して戦争を仕掛けている。自分たちがやっていることが将来どのようになるのか考えたことがあるのだろうか。強い国になりたい、という願望が強すぎて、一歩間違えれば大戦争に発展しそうなことをやっているではないか。

日本の安倍総理がアメリカ・ハワイで戦争犠牲者の所に行ったことで、中国はしきりと「謝罪」という言葉を日本に向けている。この言葉を発表するたびに、小生は日本の総理大臣は絶対に中国にある戦没者の墓地（そのようなものがあるかどうか解らないが）に行くことはないだろう、と思ってしまう。また、捏造した南京事件の記念館を造ったりしているが、このようなものを造っている限り日本人は中国の記念館などには決して行かないだろう。

西太平洋を管轄下に置きたい中国

中国は今、一所懸命西太平洋へと突き進んでいる。しかし、西太平洋に出るには他国の近くを通過しなければならない。自国の海軍力を見せなければならないのだ。今の海軍力はまだまだアメリカには追い付いていない。西太平洋を制せるには力不足だ。軍艦や潜水艦、航空母艦の数だけではない。

問題はその技術力だろう。軍事すべての分野においてアメリカを筆頭にロシア、イギリス、フランス、ドイツに追い付いていない。特に航空についてはジェットエンジンを自国で製造できない状態だ。また、海軍に於いては、原子力船スイカの儘ならない。やはりタービンエンジンを造れないのだ。

少なくとも自動車エンジンを自国で開発できない状態ではどうにもならない。軍備は物の量ではない。質が問われる。高品質の物を作るにはその素材がものをいう。素材をどれだけ純粋なものになるかである。きめ細かな精製技術が必要になる。中国にはこの技術に欠けている。

今では人間ロケットを宇宙に打ち上げる技術を習得した。しかし、これらの技術の殆どがロシアから借りて来たものだ。中国が独自に開発したものは殆どない。設計図だって殆どロシアからせしめたものに違いない。ジェット戦闘機に至っては自国で新しいエンジンの開発さえ進まない。

若しもロシアから技術供与が無ければ中国の軍事は殆ど20世紀の中ごろに造られたものしかないだろう。西太平洋を制覇しようという意気込みは大きいが、何しろ技術が追い付いていない。世界から情報を盗み取っているがそれでも追い付かない。理由は簡単だ。自国で開発しようという意欲が無いからだ。飽く迄も他国から盗んで来ようという考えしか出てこない。

大金を何処に投入するか、である。共産党幹部たちの懐に入る大金を止めれば相当の技術開発に投入できたはずだ。それが果たせないのだからいつまでたっても他国の技術に頼らなければならない。共産党幹部全員が入れ替わったらどうなるのか。やはりそれでも無理かもしれない。要は根本的なものの考え方に問題が在るのだ。

その内に中国はどこかで戦争を仕掛けてくるだろう。そこで痛い目に会うことが必要だ。人民軍がどれだけ海外の軍隊と対等に戦えるか、である。