日本はNOKOREAをしなくても粗悪な韓国製品を買わないよ

韓国は一所懸命NOJAPANをやり、不買運動をやっている。いや、韓国は日本製品の不買運動をやっているが、韓国で作っている製品のうち、素材の９０％は日本から輸入していることをどう思っているのだろうか。韓国・朝鮮人はバカで愚かだからこういう真実を知らない。或いは、カメラ、テレビなどの映像に関する製品、新聞を印刷する機械、医療機器のほぼ９９％を日本から輸入していることも分かっているのだろうか。また、重要な産業機器の殆どを日本製を使っていることも知らないのか。サムソン電子で作っている製品の重要な機械類はすべて日本製なのだ。

日本では韓国製品を殆んど見かけない。日本人がNOKOREAを実施したくてもやりようがない。食品の一部は韓国から輸入しているかもしれないが、そんなものはほんの一部である。以上のようなことから、日本は何時でも韓国を捨てることが出来るのだ。逆に韓国は今の状況から日本を捨てることはできない。韓国は日本から産業機器を輸入できなくなったら即座に産業はストップしてしまうだろう。今、韓国は日本をどうしても切り離したいようだが、果たしてできるだろうか。日本は、韓国と関わりたくない、というのが本音である。

日本は韓国と断絶することは多少の損失はあるかもしれないが、やって出来ないことはない。むしろ国民の多くが断絶を望んでいるはずだ。韓国が何時までもNOJAPANを続け、反日を続けていくのであれば、日本人は韓国との断絶を選択することになるだろう。表題に書いたように、日本はNOKOREAをしていないが、やる必要が無いのだ。韓国から買うものなどないと思っている。日本の産業界、日本人の生活の中には韓国製なるものは存在しない。身の回りに存在していないのが事実なのだ。従って、敢えてNOKOREAなどと叫ぶ必要が全くない。

韓国が今すぐにでも日本と断交したいというなら日本人は阻止しないし、喜んで断交する。要は検討もする必要がない。日本人も韓国へ行く必要性がなくなれば行かなくなる。韓国からも旅行で日本へ来なくなればいい。お互いにそれでいいのではないだろうか。隣国だから交流をする、ということは必ずしも必要ない。お互いにいやな思いをしなくて済む。その昔、東西冷戦というのがあったが、そのような関係に近いかもしれない。韓国とは付き合わない、ということが起きれば日本人はそれでもかまわない、と思う。

在日朝鮮人は、日本に残るか本国へ帰るか選択をすればいい。反日活動をしたい在日朝鮮人は本国に帰ることだ。自分の国へ帰って思う存分反日活動をすればいい。

差別の名のもとに文化財が破壊されないか

今、盛んに差別という言葉を使って古いものをなくそうとしている。破壊行為がどこまで進むのかわからない状況にある。勿論、差別はいけないことは判っているが、それは今の尺度で測って見ているものであって、嘗ては差別が公然と行われていたのだ。それが文化財の中にも多く残されている。文化財を守るにはそれなりの理由が必要なのだが、理由付けによっては文化財も破壊にもっていかれてしまう。この境目は一体どこにあるのだろうか。現に、ヨーロッパ各国では昔造られた銅像が破壊されている。この状況下で、文化財をどのように守っていくかが何処からも出てこない。

日本でも、明治時代以前に造られたものの中には差別的なものがたくさんある。差別に対して決して今のように決められた法則があったわけではない。当時の法律では何ら問題がなかったわけである。現在の基準では差別という言葉を使えば完全にアウトになるものもある。特に文学作品のなかには差別的な言葉を使っているものが多くみられる。また、江戸時代の絵画の中には差別的なものもみられる。文学や芸術が決して差別を敷いて認められたということではない。すべてが当時の基準で測って行われたものなのである。

海外では、奴隷という人身売買に関するものが特に問題にされている。奴隷にかかわった人、奴隷に関するもの、などがその対象にあげられている。この問題、一体どこまでを追求し、何処までを糾弾するつもりなのか。現時点ではその境目がはっきりとしていないのだ。人身売買売春は何も西洋だけではなく日本を含む東洋でも行われていた。今、よく使われる人権という言葉を基に考えていくと、人権問題に引っかかることは少なくない。この問題は、追及すれば追及するほど奥深い問題が存在する。「過去の芸術に関しては除外する」という言い方をすると必ず人権弁護士が異議を唱える。

差別と区別は全く異なる、というが、その境目がはっきりしない。言葉で定義しただけで済まそうとすれば必ず問題になることが出てくる。文章は一言で済むかもしれないが、事例は次から次へと出てきて、具体的になればなるほど複雑になる。差別という言葉から文化財がどのように守られるか、ということは今のところ誰も考えていない。その内に問題が出てきたら改めて議論することになるだろう。小生が考えるに、恐らく揉めに揉めて結果が出ないような気がする。結果が出ても結論ではない。あやふやなものになるのではないだろうか。

韓国が捨てられない日本の親韓派たち

アメリカのボルトン氏の回顧録が出て、日本人の多くが韓国を捨てることに決意が出てきたのではないか。そして、そこに憚るのが所謂親韓派と言われる人たちだ。国会議員は勿論のこと、全国の地方議会議員の中にも多くの親韓派がいるはずだ。そういう人のたちを支えているのが在日朝鮮人であり、彼等を支えているのが親韓派の人たちである。親韓派と言われる人たちには日本人の真の心など判ろうはずもない。眼と頭が完全に朝鮮半島に向いているからだ。身も心も日本には置いていない。なぜそうなってしまったのかはわからない。

韓国・朝鮮人の魔術に巻き込まれてしまったのかもしれない。今また、ボルトン氏の回顧録が出て、韓国・朝鮮人たちは日本叩きに走ろうとしている。まあ、今まで５５年間にわたって日本を叩き続けて乞食の如く金をせびってきたのだから、この味は忘れることはできないだろう。そしてこれからも機会があるごとに金をせびり続けるだろう。日本はここで決断をしなければならない。韓国を完全に捨てることだ。国交断絶を向こうからしてきたら喜んで受け入れることだ。国交断絶が出来なければ、その寸前で立ち止まり、必要以外の事は断ち切ることだ。

貿易業者や商社など取引をしたい人、会社はやりたければやればいい。日本の金融機関は自己責任に於て取引をすればいい。但し、国としては韓国に対する貿易のランク付けを現在よりも厳しくすべきである。信用のない国、約束を守らない国に対しては信用度が低いのは当たり前、世界の常識である。また、人間の出入りも従来と異なり、厳しくすべきである。当たり前だが、ノービザなど廃止をすべきだ。必要な手続きを行って出入国を厳しくすべきである。日本国内で韓国・朝鮮人など外国人が反日行動をしたら法律に基づいて厳しく取り締まりをすべきだ。

諸外国では、外国人に対して反国家行動をしたら厳しく取り締まっている。どこの国でも反国家行為は厳しいのが当たり前。在日外国人が反日行為を行ったら即座に国外退去をすべきである。日本の行政はどういうわけか手を抜いているように見える。一体何を遠慮しているのだろうか。日本には秘密警察などはないが、法律に基づいた取り締まりはしっかりと行ってほしい。特に在日朝鮮人は特権があるような行動をしているが、それをなぜ許しているのかわからない。在日外国人は国籍を問わず日本の法律を守ることが義務のはずだ。

また、不法滞在者は即座に国外退去にすべきだ。例外を多く認めれば、治安の維持が難しくなるし不公平があってはいけない。少なくとも韓国を特別扱いをしてはいけない。

今の韓国、北朝鮮は完全に李氏朝鮮時代に戻ってしまった

韓国と北朝鮮、政治制度は異なるが、内容は殆ど同じ独裁制で民族主義。そして、やっていることはすべて李氏朝鮮時代と同じ。両班（りょうはん、양반〈ヤンバン・韓国〉、량반〈リャンバン・北朝鮮〉）が、文大統領と金総書記に入れ替わったようなものだ。朝鮮半島国家は何年経っても進歩せず、１００年前に逆戻りしてしまった。朝鮮民族は近代国家になろうという気が全くないのかもしれない。いくら新しい政治思想を植え付けようとしても直ぐに古い考え方に向ってしまう。さぞかし両班という制度が気に入っているのかもしれない。

少なくとも韓国は民主主義という制度が全く目に入らなかったわけではないのだが、どういうわけか身につかない。若しかしてこれも民族せいかもしれない。人間性がどうしても民主主義を受け入れてくれないのかもしれないのだ。北朝鮮の場合は、一見して共産主義になったが、これも真の共産主義ではなく疑似共産主義となってしまった。近代国家になるための勉強ができないのかもしれない。世界を見回しても、最初は民主主義国家になることを拒んでいた国でも国民がよく勉強をして民主主義国家になった国もある。

どのような政治体制を執ろうとも、国民が幸せになれるのならどちらでもいいかもしれない。国民に自由も人権も与えられず、ロボットのように働かせられ、国民全体が貧困にあえいでいるような国では幸せとは言えない。ただ政権を非難しているだけで何もしない政党がいるようでは政権は与えられない。国民がしっかりとしなければならない。第２次世界大戦が終わって７５年になろうとしているのに、未だにおかしな国があるのが朝鮮半島の２国家である。少なくとも国民が改善しようと考えているのならともかくそんな気配が全く感じられない。

韓国などは指導者を選ぶとき、どのような感覚で選んでいるのだろうか。北朝鮮の場合には国民が選ぶのではなく指導者が勝手にたらい回しをしているのだから、どうにもならないかもしれない。２人の指導者は、南北統一をしようという気があるのかないのか。ドイツやベトナムのように国民が積極的に動いている。朝鮮人たちには若しかして難しいのかもしれない。何も手を打たないで南北統一ができるわけないのだ。まあ、当分の間南北統一などできないだろう。その素地が無いように見える。特に韓国は両班の時代に戻ろうとしているのだから、どうしようもない。

沖縄の偽装反戦運動、マスコミは何故報道しないのか

沖縄で行われている反戦運動、基地問題の焦点である。沖縄から基地をなくしたい反戦運動家たちは一体誰のために働いているのか。この反戦運動をしている人たちは日本人だけではないということは多くの人たちが知っていることである。いや、新聞とテレビしか見ていない人たちは殆ど知らないのが現実だ。この反戦運動をしている人間は、日本人、中国人、韓国・朝鮮人である。どうして外国人が多く含まれているのだろうか。それは、この沖縄が置かれている場所なのである。西には中国があり、北の方には朝鮮半島がある。

若しも、沖縄から米軍基地がなくなったらどうなるのか。最も喜ぶのは中国である。中国は中国国内で沖縄をどのように考えているのか。沖縄を日本政府から切り離して独立をさせ、そして、その後中国と合併をさせる。沖縄省を作ることである。この考え方、どこかで見たことがあるだろう。そう、クリミア半島である。クリミア半島は、そもそもウクライナの国土であったが、クリミア半島の国民に投票をさせ、ウクライナから引き離してしまったのである。そして、その後ロシアがクリミア半島を吸収してしまった。

このような方法を使えば戦争や武力行使をしなくても一見して平和的に合法的に国土を手に入れることが出来るのだ。中国は沖縄県もまったく同じ方法で手に入れようと画策をしているわけである。沖縄で行われている反戦運動は完全に偽装反戦運動である。裏で中国政府が支配しているのだ。一見して合法的に見える反戦運動も、どこかの国が裏で画策して動いていることに気が付いていない日本国民も多くいる。中国は沖縄を合法的に手に入れれば、中国が太平洋への出口を作ったことになり、大変に有利な戦いになる。

中国が太平洋に出るには日本の沖縄、台湾、フィリピンなど多くの国の間を通り抜けなければならない。中国が南沙諸島を手に入れたのもその一つである。しかし、最も欲しいのは外でもない、沖縄なのである。中国は沖縄を手に入れるためならどのような手を使ってくるかわからない。中国は多少の軍事力を使ってでも沖縄を手に入れることになるかもしれない。果たして日本が沖縄県をすべて守ることが出来るか、ということだ。少なくとも現在のマスコミが反日を繰り返し叫んでいる姿は売国奴に等しい。