中国、一般人民には海外情報を遮断

中国の一般人民は海外情報を得る手段は立たれたままになっているが、共産党幹部の国会議員には自由に海外情報を得る手段を与えている。要は、一般人民は何も知らなくてもいい、ということだ。このような状況の中で、閉じ込められている人民たちは、ただ働いて税金を納めるだけになっている。勿論、自由に行動できればいいのだが、そうではない。人民への監視はただものではない。監視カメラに止まらず、家族間、親族間、隣近所、友人など、すべての人間の間に監視をさせるシステムを作り上げている。鉄道や飛行機に乗るためにはすべて身分証明書を提示しないと切符が買えない。

移動の自由がないのである。勿論、思想の自由はないし、人権はないようなものだ。何も考えないで、政府の言うことを聞いて守り、税金をしっかりと納め、黙って働いていることが条件なのだ。国内の情報でも重要な情報は恐らく知らないし、知る手段も限られる。政府の与えられた情報だけを知ればいい、ということだ。海外情報を知る手段はテレビや新聞だけしかない。ネットは制限されていて、都合の悪い情報はすぐにカットされてしまう。テレビの国際放送も自国に都合が悪い時にはすぐに切られてしまうのだ。世界ではネット社会が普通になっているが、勿論、中国でもネット社会ではあるが、フェースブックやツイッターは使えない。ウェイボーは使えるが使用するには極めて制限されたものしか使えない。

今や世界は情報社会である。中国や北朝鮮を除く国では世界の情報が自由に見たり聞いたりすることができる。世界の情報を知らないのは恐らく中国と北朝鮮位ではないだろうか。多少知っていたとしても自国に都合が悪い情報は知ることができない。情報化社会ということを中国や北朝鮮では感じることはできないだろう。中国人が日本へ観光旅行で来るとなぜあのように開放的になるのだろうか。それは監視社会から解放されるからである。勿論、監視人がいるが行動をすべて監視することはできない。また、日本では監視カメラが殆どない。中国国内の監視カメラの数は日本人が想像を絶するほどあるのだ。

監視カメラの無い日本に来た中国人たちは、のびのびしている。周りのことを考える必要がないからだ。そんな中国社会はとても人間が自由に暮らせる社会ではない。一見して自由に見えるが様々な制限の元に暮らしているのである。目に見えない監視社会の中で暮らすのは人間の考え方が極めて狭くなってしまう。切り取られた情報しか与えられなければ、考え方も偏ってしまうだろう。それは中国に限らず韓国にも言えることだ。似非民主主義国家になった韓国は将に中国人と似てきた。

コロナをばら撒いている人よ、早くコロナに感染したらどうか

コロナ感染者の拡大が止まらない。世の中には、この拡大する現象を見て総理大臣が悪い、医療体制が悪い、宣言の出し方が悪い、など様々な苦言を言う人が後を絶たない。責任を他人に押し付けているだけでどうしてコロナの感染者を減らすことができるのだろうか。要は、誰かがコロナの感染を広げているのだ。それは一体誰なのか。世間の動きを見ているとまるでドタバタ喜劇を見ているみたいだ。少なくとも、コロナの感染を広げているのはバカ騒ぎをしている若者と、カラオケやスナックに入り浸っている高齢者なのである。これらのバカ者たちが感染拡大に寄与していることは誰の目から見ても慥かなのだ。

ＧоＴoキャンペーンがコロナ感染者を拡大したという人がいるが、果たしてそうだろうか。ＧоＴoキャンペーンで旅行に行った人が一体どれだけコロナに感染したのだろうか。数百万人の旅行客があったのに、其中のどのくらいの人間がコロナに新規感染したのだろうか。また、旅行先でどのくらいの人たちが新たに感染したのだろうか。これは完全なマジックのようだ。コロナの感染源がはっきりしていない、ということが解っているために、ＧоＴｏキャンペーンに責任を被せてしまったように見えて仕方がない。そもそも、素からコロナの金を持っている人が相当数いると言われている。

これらの保菌者と言われている人たちを完全に数値化できなかったのが、そもそもの原因ではないのだろうか。保菌者は菌を持っていても発病しない。たまたま、体が弱い人や持病がある人に菌がうつってしまったら発病することになる。今、若者たちはバカ騒ぎをしているが、この中から多くの発病者が出ている。多くの若者たちが発病することによって今後考えられることは一体何なのか。それは後遺症が多く発生する、ということだろう。現在表れている後遺症はまだその一部である。今後考えられるのは、これらの人たちが結婚をして子供が生まれた後なのではないだろうか。

まだ解明されていない後遺症は、今後どのような形で表に現れるか、医学界でも突き止めていないはずだ。遺伝子の中に新型コロナ菌の遺伝子が入り込み、遺伝子そのものがどのような形で伝わっていくか、殆ど突き止められていないはずだ。少なくとも良い方向になるはずがない。遺伝子は、何十年、何百年にわたって受け継がれている。新型コロナの遺伝子の行方はそのうちに解明されることになるかもしれないが、その解答は誰にも分らない。コロナの恐ろしさを知らない若者たちは、将来自分たちが苦しむことになるはずだ。小生は、だからバカ者といっているのだ。

韓国よ、勝手に死ね

韓国は反日、不買運動を正義だと思って続けている。勿論、韓国の言う正義とは捏造した慰安婦（売春婦）や応募工を言う。韓国は捏造したりウソをついたりすることは正義だと言っている。ウソがまかり通る国、民族が韓国なのだ。それを支持する政党が日本にもある。それが立憲民主党だ。韓国を公然と支持をしているのだから驚きである。韓国の地方裁判所が日本政府を訴えていた裁判で有罪判決を下した。これを日本の立憲民主党は認めているのだ。こんな政党は日本には必要ない。恐らく、この政党は韓国が行っている反日運動や不買運動を認めているのではないだろうか。

そんな韓国だが、経済は瀕死の状態といわれている。既に死に体なのだが、様々な偽りの報告を世に発信していて、中々世界に浸透していない。日本に対して、ユーロ圏に対して通貨スワップ協定の締結を盛んに進めているが、当然ながら拒否されている。韓国のような国と通貨スワップ協定を結んだら、それこそお金をどぶに捨てるようなものなのだ。今、自民党政権は絶対に韓国との通貨スワップ協定を結ぶことはないが、野党に政権が映れば、若しかしたら通貨スワップ協定を結ぶ可能性が高い。野党政権は韓国との通貨スワップ協定を望んでいるからだ。

そんな日本の野党に国民はどのように答えているか。それは選挙の結果を見ればよくわかることだ。勿論、今も自民党にはあきれてしまうところもあるが、それでも国の経済や社会、国際的な立場などある程度真面に動かしているので合格点すれすれかもしれない。国民の期待に応えているかといえば、決して高い点数をつけることは難しいかもしれない。それでも野党に政権を渡す方が日本国としてのリスクな非常に高い。今の国際情勢を見ていたら野党に政権を渡したら日本は中国や韓国のために埋もれてしまうかもしれない。日本が中国、韓国、北朝鮮に対して強く当たれるのは今の政権与党の方が安心感がある。

韓国が日本に対して反日や不買運動を続けているが、こんなものは無視すればいい。韓国がウソを世界中にまき散らしていることに内しては外務省がより強く日本の主張を宣伝することが大切だ。世界は韓国のウソを言うことを信じるかどうかは日本の外務省がしっかりしているかどうかにかかる。韓国は外国のマスコミを騙して金で動かしている。大金をかけてマスコミの宣伝活動をしている。世の中は金の力でごまかすことが容易なのだ。売春婦を慰安婦だと胡麻化しても海外では通用してしまう。売春婦の銅像をたくさん建ててしまえば外国人は本当だと信じてしまう。

ウソをどのようにして本当のことだと信じさせるかは、韓国の方が上手である。それを覆すのが外務省の仕事なのだ。今でもそうだが、日本の外務省は常識的なことしかやらない。韓国の非常識さは真面ではないのだから、それに対応したやり方で当たることが重要だ。韓国ヤクザを相手にしていると思って当たることが重要だ。

韓国のＡＩロボ、差別用語で崩壊

『韓国で「対話AI」暴走　機械学習が陥ったワナ　ソウル支局長　鈴木壮太郎』という記事が出ていた。韓国で昨年１２月に発売したＡＩロボットは、使用者が差別用語を頻繁に使ったために狂ってしまったのだろうか。韓国・朝鮮人は今まで、差別用語を何時も使用していたために起こったと考えられる。要は、彼らは日本や世界に向けて差別用語を使いまくっていたということになる。どんな立派なＡＩロボットを製造しようとも、ＡＩに教育をしなければならないが、差別用語を使いまくれば、それはだめでしょう。韓国・朝鮮人は人間の教育もまともにできないのだから、ＡＩロボットの教育は難しいのではないだろうか。

韓国・朝鮮人がどのような差別用語を使っていたのかは分からないだ。ロボットの教育段階で正常な言葉を使わなければ、ロボットと雖も立派に作動するわけがないのだ。ダメな人間が教育をしたら、やっぱりロボットもダメなロボットになる。これは当然なことなのだ。今の韓国・朝鮮人は基本教育ができていないということがよくわかる。それは歴史だけにとどまっていないのだろう。すべての科目について基礎教育からやり直さないといけない状況にある、ということだ。ＡＩロボットは極めて正直だ。言われたことをそのまま覚え込んでしまったということだ。ロボットは教育者の言うことに対して反論できない。

要は、ＡＩロボットに基礎教育を覚え込ますことが必要なのだ。基礎教育を現在の韓国・朝鮮人が行ったら、狂ったロボットが出来上がってしまうだろう。性格がひねくれた、反日、不買運動を薦めるロボットができるだろう。そして、特に歴史教育などは、慰安婦、募集工、竹島、などについて教育をしたら、すべてが捏造された歴史を覚え込んでしまうだろう。そして、「第２次世界大戦で戦勝国だ」というインチキなことを覚え込まされたら、それこそ目が当てられない。若しも、そのようなＡＩロボットを外国人に見せたら、世界中からの笑いものになってしまうだろう。韓国では差別用語だらけだという。

こんな国で本当にＡＩロボットを作ろうというのだからお笑いだ。国民の基礎教育をし直してからＡＩロボットを使った方がいい。今の段階では早すぎる。幼稚園生に自動車の運転をさせるようなものだ。差別用語になっているが「気狂に刃物」にならなければいいのだが。その内に、ＡＩロボットの慰安婦像が出てくるのではないだろうか。韓国・朝鮮人にはまだＡＩロボは早すぎるよ。

韓国から流される日本を貶めるフェイクニュース

この数年、いや、数十年、隣の国、韓国から日本に対してどれほど多くのフェークニュースが流されていたのか。特に、慰安婦といわれている売春婦、そして応募工なのに徴用工というような形で韓国から流れているウソ情報。ウソをつくように息を吐いている朝鮮民族なのだから、当たり前といえば当たり前なのだ。国家ぐるみ、国民ぐるみでウソ情報を垂れ流している韓国及び韓国・朝鮮人は果たして民主的な国なのだろうか。表面的には民主主義国家と彼らはいっているが、何処から見てみ民主主義国家とは思えない。スポーツをやれば暴力行為は当たり前、少なくともスポーツという言葉をつけることは困難だ。

政治はどうかといえば、政治家そのものが普通の人間ではない。異常な人間といった方がいいような人間たちが政治という言葉を使って活動している。一種の政治ショーといった方がいいかもしれない。そんな人たちが政治をやっているのだが、そういう人たちを選んだ人間が詐欺師なのだから仕方がない。詐欺国家を構成している国民が詐欺師たちなのだから、国会といわれているのも詐欺をやってもおかしくない国会だ。また、裁判所も同じように詐欺師の中から選ばれた人間が裁判官をしているのだから真面な裁判が行われるわけがない。国際法を無視した判決を堂々としてしまう裁判官がいる国家は、世界を見回しても見つけるのが困難だ。

社会全体が、詐欺師で占められているのだから、法律を作っても守る人間が殆どいないのではないか。法律を守らない司法と法律を守れない国民がいる以上、それは知れたこと、普通の社会ができるわけがない。従って、国の経済は国のトップがでたらめをやっても誰も気が付かない。いや、気が付いているかもしれないが、国民自身、詐欺行為をやっているので国家を責めることはできないだろう。政治家を決める選挙でも果たして公正な選挙をやっているのかは分からない。国民が受ける教育も、捏造した資料を基にして作るので、正しい教育ができない。いや、教育者といわれている教師も嘘八百を教えられていて洗脳されているために正常な教育などできるわけがない。

以上のような状況下で、日本に対してフェークニュー巣を垂れ流している状況はひどいものだ。韓国で報道していることの殆どがフェークニュースだと思えばいい。しかしながら、何もわかっていないヨーロッパ諸国では韓国から流される日本関連のニュースを信じてしまう人たちが多くいるという。こういうことを防ぐためには、外務省がしっかりと正しいニュースを流さなければならない。日本の外務省は、宣伝が極めてへたくそだ。韓国のインチキ報道を打ち消すことができるような宣伝をしなければならないのだ。外交官は遊び歩いている暇などないはずだ。日本国の為にもっと働く必要がある。