以下文は、ウィキペディア、過去の英・デイリーメール、Buzz Feed News等々を参考に記していますが、これらの資料は多くが削除されているようで・・・データにアクセスした場合、検閲対象になる可能性があります。以下文は全て素人の記事で全てフィクションとします。
新型コロナ・ウイルス、その発生源は中国だと言われていますが、信頼できる米国政府・電子メール情報等々が公開(米国・電子情報自由法、最後に参考概要を記しています。)されており、今後、更に意外な一面に展開することも考えられますが、雲上人・僕等により発生源特定未確認となるでしょう。この延長線上が雲上人・僕等、開発・製造のワクチンと思うのが自然だと思います。米中の親密さ、したたかさに対して、日本は孫子の兵法のしたたかさが必須のようです。
2020年4月、英国の新聞は新型コロナ・ウイルスの発生源とされる中国・武漢の研究所に米国が370万ドルの寄付をしていたことを暴露しています。英紙デイリーメールは2020年4月12日、日曜の記事で新型コロナ・ウイルスの発生源とされる中国・武漢のウイルス研究所が、新型コロナ・ウイルス発生の主原因とされるコウモリを利用した研究を米政府の予算で行っていたと報じていました。
この研究所は米政府から資金提供を受けた、370万ドル規模のプロジェクトの中で中国・雲南省で捕獲されたコウモリを使ってコロナ・ウイルスに関する研究を行っていました。新型コロナ・ウイルスの発生源は中国・武漢の海鮮市場で、コウモリから人間に感染したとする論が一般的ですが・・・この武漢のウイルス研究所が米政府の資金で実験を行っていたということは、武漢の市場ではなくこの研究所自体が新型コロナ・ウイルス蔓延の主原因ではなかったかとの疑惑が深まっていました。
米政府の新型コロナ・ウイルス対策の責任者が、問題のウイルスが中国・武漢ウイルス研究所で人工的に造られたことを知っていただけでなく、その実験に対する資金援助にも関わっていたとも言われています。
米国立アレルギー感染症研究所(NIAID)所長のアンソニー(トニー)・ファウチ博士がその人です。同博士はホワイトハウスの新型コロナ・ウイルス対策本部の主要メンバーで、日本で言えば新型コロナ・ウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長になります。ファウチ博士はトランプ政権時代からその任に当たっていましたが、ニュースサイト・バズフィードが情報自由法に基づいて同博士の電子メールの公開を申請、過去、3200通に上るメール送受信の記録が公表されています。
2020年1月31日、同博士がスクリップス研究所の免疫学者のクリスチャン・アンダーセン氏から受信したメール内容です。
「やぁトニー、情報をありがとう。今日早く記事を読んだが、確かに私とエディーは正しく引用されていた。良い記事だと思うが、残念なことに我々の系統発生学的な分析ではそれぞれの残留物の配列が異常かどうかは答えられなかった。
系統樹から見ると、問題のウイルスは全く正常に見えるし、コウモリのそれとの類似点はコウモリがウイルスの保有宿主であったと想起させる。そのウイルスの異常な特徴はゲノムのごく僅かな部分(<0.1%)に過ぎないので、(可能性として)操作されたことを示す特徴を見つけるのには、詳しく検証しなければならない。
我々には優れた専門家が揃っており、この問題を注意深く検証してゆくので今週末までにはもっと分かることがあるだろう。
お知らせしておきたいのは、今日午前の討議でエディ、ボブ、マイクそれに私も問題のゲノムは進化論から想定されるものとは矛盾しているということで一致した。
しかし、より詳しい観察が必要だし、さらなる分析が求められるのでこうした意見は変わる可能性がある。
よろしく、クリスチャン」
上記文は、米国情報自由法に基づいて公開申請し公開されたメール(Buzz Feed News)内容です。
アンダーセン氏は、問題のウイルスには自然的に変異したとは考えられない、異常な特徴があると言ったことになるが、このメールを受けたファウチ博士は2020年2月1日、配下のヒュー・オーチンドスNIAID副所長に件名、重要として次のようなメールを送っています。
「ヒュー、今日午前中に大事な話をしたいので携帯で受信できるようにしておいてもらいたい。午前7時45分にアザールと電話会議があり8時45分には終わると思う。添付の書類と転送するメールを読んでおいてもらいたい。新たな仕事を与えるが、今日中にやり終えて欲しい」
上記文は、米国情報自由法に基づいて公開申請し公開されたメール(Buzz Feed News)内容です。添付資料の表題はバリク、シィ他、ネイチャーメディシンーSARSの機能獲得実験pdfとなっていたようです。
ネイチャー・メディシンとあるのは英国の科学誌のことと思われます。バリクは、米国のノースカロライナ大のウイルス学者で武漢のウイルス研究にも関わっていたラルフ・バリク氏、シィは中国の疫学者の石正麗さんのことを指すと考えられています。
石正麗氏(せき せいれい、シー・ジェンリー、1964年5月26日~は中国の疫学者でこうもり研究等で話題となった学者で、2019年から米国微生物学会会士です。
これらを、SARSの機能獲得実験で検索すると、同誌2015年11月12日号にコウモリのウイルス操作をめぐって危険な実験に対する議論が高まっているという記事があります。
nature(ネイチャー) 2015年11月12日記事(冒頭部分)
記事は、2002年前後に中国を中心に猛威を振るった重症急性呼吸器症候群(SARS)のウイルスを研究するために、武漢ウイルス研究所でコウモリのウイルスと結合させた人工ウイルスを製造、本来コウモリのウイルスが直接ヒトに感染しないものだったのが、このウイルスはヒトに感染する疑いが濃くなり、こうした機能獲得実験は許されるべきかという議論が高まったというものです。
機能獲得とは、英語でgain of function、ある遺伝子の機能を調べるために、その機能を増強させることで類推する実験手法のことだが、その結果ウイルスの致死性や感染力が強まる危険がある・・・そこで、米国政府は2014年10年10月にこうした実験に対する資金供給を停止、この実験はそれ以前から始まっており、米国立衛生研究所(NIH)は引き続き武漢ウイルス研究所に対する資金提供を続けていることの是非にも記事は触れていたようです。
つまり、武漢ウイルス研究所ではかねてコウモリのウイルスを人工的に造り替える実験が行われており、米国がその資金援助をしていたことになります。その額は60万ドル(約6600万円)に上るが、NIH傘下のNIAID所長のファウチ博士もこの援助に関わっていなかったわけがないと考えられます。
それを裏付けるようなメールが、同年4月19日、ピーター・ダザックという人物からファウチ博士に送られています。
「スタッフ一同、それに協力者を代表してあなたに感謝します。あなたは昨夜の大統領の記者会見で、フォックス・ニュースの攻撃にもかかわらず、コロナ・ウイルスがコウモリから直接ヒトに移ったもので、武漢ウイルス研究所から流出したものではないことが科学的に証明されていると明言されたからです。」
ダザック氏は中国への資金援助を仲介したNPOの会長で「どのウイルスがヒトに感染しやすいか」を知るために「機能獲得実験」を行うことを含めて援助を行なったとされています。(バニティフェア誌)
これで、世界を襲った新型コロナ・ウイルスは米国の資金援助も得て武漢ウイルス研究所で人工的に造られたもので、ファウチ博士は米国でコロナ・ウイルス感染が始まった直後から知っていただけでなくその事実を隠蔽したのかもしれないという状況証拠が揃ったことになります。
ファウチ博士は、今も全ての疑惑を否定していますが、医師(眼科医)で自らもコロナ・ウイルスに感染した経験のある米上院のランド・ポール議員(ケンタッキー州選出・共和党)が追求を続けており、偽証罪が適用される議会での証言を求めていましたが・・・
米国立衛生研究所(NIH)は4月下旬、米国のNPO法人へのコロナ・ウイルス研究資金の支援を突然打ち切りました。研究資金の一部が中国科学院・武漢ウイルス研究所への支援にも使われていると米メディアから指摘を受けた直後のことです。新型コロナ・ウイルス感染症の拡大を中国の責任だと非難するトランプ米大統領は激怒し禁止しています。米中研究者の連携がコロナ・ウイルス研究を先導してきたことになります。
2019年10月18日にジョンズ・ホプキンス健康安全保障センター、WEF(世界経済フォーラム)、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団がニューヨークでイベント201を開催しています。ここでコロナウイルスの世界流行=パンデミックのシミュレーションが行われていました。海外では多くの国が報道しましたが、日本では全く報道されませんでした。
コロナ・ウイルスのパンデミックがあらかじめ想定されていたということなら、この問題について先入観を排して考察することが必須で、対する対処方法についても更なる考察を深める必要が生じるでしょう。
*米国電子情報自由法
米国のFOIA(Freedom of Information Amendments)は、公民権運動が高まる中、1966年7月4日の独立記念日にジョンソン大統領が署名、1967年の独立記念日から施行、1996年12月には電子情報自由法改正(Electronic Freedom of Information Amendments of 1996)が成立、これは政府情報の請求者が電子媒体で情報を受け取ることを認めると同時に、政府機関が持つ電子データも情報公開の対象となるというものです。
米国の情報公開制度は、国民の知る権利に基づき、国民が行政機関に情報の公開を求め、これに応ずることを行政機関の義務とする制度で、行政の自主的な情報提供、広報活動とは違います。先進国の中で情報公開法を持っていないのは日本、ドイツ(整備中)とイギリスです。
アジア諸国で情報公開法を整備している国は韓国だけです。韓国では1990年代に入り情報公開に対する気運が高まり、金泳三大統領候補が1992年の大統領選挙の際、情報公開法制定を公約として当選し、当選後、行政情報公開運営指針を出し、これをたたき台にして1996年に、公共機関の情報公開に関する法律が成立しています。