以下文は、支離滅裂な可笑しな内容が多々あると思いますので、全てフィクションとします。
菅首相は１月１２日、米マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏と１５分間、電話会談を行っています。
菅首相はゲイツ氏が共同議長を務めるビル＆メリンダ・ゲイツ財団の国際保健分野における貢献に敬意を表し、日本は人間の安全保障の理念のもと、誰の健康も取り残さないとの観点からユニバーサル・ヘルス・カバレッジ（ＵＨＣ:全ての人が適切な予防、治療、リハビリ等の保健医療サービスを、支払い可能な費用で受けられる状態）の達成に向けて国際協力を進めると説明しています。対し、ゲイツ氏は新型コロナ・ウイルス感染症への日本政府の貢献に感謝の意を伝え、今夏の東京五輪・パラリンピック、日本政府が国連食糧農業機関（ＦＡＯ）などと共催する「東京栄養サミット２０２０」に期待を表明しています。
不思議なのが、「何故」菅首相はビル・ゲイツ氏と電話会談の場を設けたか・・・ゲイツ氏が共同議長を務めるビル＆メリンダ・ゲイツ財団等は、新たなウィルスが世界的規模で発生した場合の模擬訓練を実施しています。「２０１９.１０.１８.ＮＹ、感染拡大パンデミック・シミュレーション・イベント２０１」です。勿論、中国の著名なウイルス学者も参加しています。感染阻止等だけでなく、世界経済、人類への影響、ダメージ等々も細かく模擬しており、今日の感染状況もシナリオどうりか？興味があるところですが、細部内容は非公開となっています。素人なりに精査すると、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団等は新型コロナ・ウイルス(５～８種類等？）を世界で最も把握している団体とも言えるかも知れません。新型コロナ・ウイルス発症は中国が最初の発祥地でないことは米国（米国CDCは明白にこの事実を認めています。）をはじめ世界の多くの人達は知っているでしょうが、「タブー」の範疇でしょう。
昨今の世界の経済大国は米国ではなく中国であることが現実味を帯びてきています！経済ばかりでなく軍事等々でも米国同等と思うべきです。注意を要するのは中国は経済、軍事戦略等を徹底して孫子の兵法に照らし合わせていることだと思います。中国を弱体化させるには、中国経済等を衰退させることだと言われています。中国最大の製造・部品工場が集まっている、急所の一つでもある武漢地域を機能不全にすることは戦略のイロハだと思います。
対し、トランプ大統領はより良き米国を目指しましたが、不正塗れのバイデン氏が大統領に就任しますが、間接的等に米国のトップは大統領では無いという紛れもない真実、孫子の兵法が部分的にしか厳守できなかったトランプ大統領、惨めな米国の真実、私達が学んだ民主主義、正義は何処に行ったでしょうか・・・トランプ大統領は米国民側に国益を取り戻すために必死に戦いましたが、堂々とまかり通る雲上人・僕の明白な不正の数々、今回の米国大統領不正選挙で全世界の多くの人達が明白に知ってしまいました。この事実から、もう後戻りは出来ないと思いますし、コロナ感染下でも世界は激変すると思います。
日本のメディア等は朝から晩まで菅政権の重箱の隅を突き問題を提起し、これでもかと徹底して菅首相の印象操作・批判を行っていますが、菅首相は神様ではありません、公言ではミスは禁物ですが、状況によっては公言ミス等もあるでしょうが、そのミスを速やかに修正すれ問題はないでしょう。多くの国のリーダーも公言ミスは発声していますが速やかに修正しています。
世界に目を向けた場合、日本の菅首相が劣っているかと言うと、違います。自身が世界のリーダーの現況を調べた限りでは、全世界で自国民が選んだ首相を、徹底してメディア、評論家等々が毎日「理不尽」な批判、引き下ろす国は存在しません。現、日本は民主国家ではない自虐国家そのものです。このようなメディア、評論家等々の人達が自己の益のため多くの日本の国益を湯水のごとく流しているでしょう。全ては自分・自分が中心の世界、社会観、呆れるばかりです。
皆さんも、昨今の世界のリーダー達の新型コロナ・ウイルス策を調べて下さい！
大きな違いに気がつくかも知れません！
メディア、評論家等々の言葉に惑わされてはなりません！
菅首相は自民党総裁選の時から自らの「政策理念」として「自助・共助・公助」を掲げています。この政策理念を理解する必要があると思います。
人が生きて生活を営む上においては、まず自らが働くことが第一であるのは言うまでもありません。最も大事なことは誰もが働ける内は、そして働く意思があれば長く働くことができ、しかも満足できる報酬を得ることができるようにすることです。そのために大切なことは経済、企業が収益を上げられるようにすることが重要で、自助という言葉の裏に隠された重要なキーワードは経済の成長だと言えそうで、政府の新型コロナ策・・・健康・安全も当然、言うまでもなく大切ですが、経済無くして社会生活は成り立ちませんし、経済を無視した場合、新型コロナ同様、以上の痛みを私達が受けるのは明白です。
緊急事態宣言を全国に発令することは簡単でしょうが、以後、国民の自助が崩壊するでしょう。政府は安全・健康、経済を最低限回す事、このバランスの取り方に、苦しんでいるかも知れません。
日本は菅首相をトップに世界でも奮闘している方だと思います。素人が精査しても日本政府は奮闘していることが判ります。大きな問題は、個人の人権、主権等々、日本は全てが自分・自分・自分中心で動いていることでしょう、一部の人達は公に対する気持ちが皆無で、世界と比べたら劣っていると思います。更に、「緊急事態条項無き日本の憲法」、幾ら政府を批判しても解決はしないでしょう、協力して初めて解決の一歩が踏み出せると思います。
非常事態宣言の全国一斉発令は簡単ですが、やはり今を生きていくには経済活動は極めて大切だと思います。経済が困窮した場合、新型コロナ感染者以上の新たな多くの不幸をもたらすのは極めて明白だと思います。国民の批判が多くても、国のトップは国益、国民益を考えた策を遂行すべきで、迎合主義は国を滅ぼす可能性があると思います。菅首相は有事下でもある中で、政策を代える必要は無いと思います。この政策は後世の歴史が評価すると思います。
特に、菅首相のリーダーシップが問われていますが、日本の「憲法・法律」に起因していると思います。今日の日本は、全ては自分が中心の社会です。国はあと一歩、踏み込めないと言うのが真実だと思います。私達はメディア、評論家等々の発言内容等に惑わされてはなりません。
新型コロナ・ウイルスの真相を米国、中国、ロシア、フランス、ドイツ、北朝鮮、勿論、日○も最初から情報を共有しているとも言われています。その延長線上が菅首相とビル・ゲイツ氏との電話会談で、賢い手法と言えるかも知れません。世界的規模拡大の新型コロナ・ウイルス感染・・・この状況を待ち望んでいた人達がいたとしたら複雑な気持ちになります。雲上人・僕？
多くの日本のメディア、専門家等は自分中心の情報を流し続けているようにも思います。有事下の日本で、これらの情報では何も解決しないでしょう。例え、「誰が首相をやっても同じ結果」であっても最善を尽くせるような情報を流して欲しいものです。
世界でも稀な「憲法に非常事態条項無き日本」、先進国で初めての事例にどうなるか・・・結論は、行き着く所まで行くでしょうが、メディア、評論家等々の言葉を鵜呑みすることは危険です。本番はこれからでしょうが、私達は自分なりに国に協力でことを日々、実施し、凛とした覚悟、姿勢、更に仁の心が必要だと思います。
私達も日本を取り巻く状況に対し、一点集中は禁物だと思います。新型コロナ・ウイルス策と共に、もう待った無しの目の前に迫る、南海トラフ巨大地震、日本は歴史上極めて難しい時期にあると思いますが、唯、一つだけ適うものであれば、憲法に国家非常事態条項があったならばと思います。
国家非常事態、有事下の日本、先ずは国に協力できることを即実行することが、対新型コロナ・ウイルス策への第一歩になると思います。
