極東アジアの真実 Truth in Far East Asia

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グローバル化を支えるロイター

2020-10-21 13:21:09 | 日記

以下文はウィキペディア等々を参考に記していますが、可笑しな箇所はスルーして下さい、雑文とします。

 

1897年、英国・ロンドンでマルコーニが無線技術を開発した途端、ロスチャイルド(ネフィリムを祖とする13血流、僕等)は、その技術に飛びつき無線会社を即、設立しました。ロスチャイルドは情報通信の重要性を理解、金融支配のツールとするためです。

以後ワーテルローの戦い(ナポレオンが率いるフランス軍と、イギリス・オランダ、プロイセンを中心としたヨーロッパ連合軍との戦いで、再起をめざしたナポレオンが1815年にイギリス等の連合軍に敗れた戦いです。)で莫大な富を築きました。何故、富を築けたか・・・ロスチャイルド家は以降、通信・情報を金融支配の強力な武器としています。

***「ロスチャイルドは知っていた、情報が全てだ!(ワーテルローの戦い。)」より

ロスチャイルド家のネイサンはイギリスでロスチャイルド銀行を営んでいました。ネイサンはロンドンの取引所で、ワーテルローの戦いの勝敗を首を長くして待っていました。その理由はナポレオン軍の勝敗で、英国債の価格が激変動するからです。ナポレオンの勝利は、英国債の暴落、敗北は英国債の暴騰となります。
ロンドン取引所では、ナポレオンが勝利するだろうと思っていましたが、ワーテルロー前哨戦ではナポレオンが勝利していました。

当然、正確な情報を早く収集した方が大きな利益を得ることが出来ます。各地に情報網を持っていたネイサンにナポレオン敗北の正確な情報が飛び込んできました。英政府が知るより1日早い情報でした。

ナポレオン敗北は英軍勝利で、英国債の価格は暴騰が見込めます。ネイサンは、ナポレオン敗北の情報を人より手に入れたわけですから、英国債を買えば、儲けることができます・・・しかし、ネイサンは直ぐに英国債を買いませんでした。
ネイサンは取引所に行っても黙っていました。ネイサンは金融界では有名人で誰もがネイサンは何か情報を知っているのではと思っていました。そして、ネイサンは英国債を売り始めました。ロンドン取引所では、英国債の売り注文が殺到、ネイサンは莫大な売り注文を入れました。多くの人達は、イギリスは負けたと信じ、イギリス国債は大暴落・・・今のうちに国債を売った者が勝ちだと思いました。

投資家はパニックに陥り、英国債は二束三文で叩き売られました。次にネイサンは次の行動に出ます。ネイサンは売りに出ている英国債を全部買うよう指示、二束三文で売られている国債を買い占めました。

その後、ロンドン取引所にも遅れてナポレオン敗北の正確なニュースが流れ、英国債の価格は暴騰、ネイサンは莫大な巨額の富を得ることが出来ました。

情報を、誰よりも早く収集することがいかに重要か、情報入手後、如何に行動を取るか、凡人はナポレオン敗北の情報を得た時、英国債を買いという指示を出すでしょう。

 

世界最古の通信社は1835年に設立されたフランスのAFP(Agence France Press)です。

創業者のアシュケナージ・ユダヤ人(旧約聖書の血統的民とは何の関係も無い、宗教がタルムード・ユダヤ教のカザール人)シャルル・ルイ・アヴァスはロスチャイルドに雇われて事務所を開設、ロスチャイルド所有と言えます。
シャルル・ルイ・アヴァスの部下にポール・ロイターというユダヤ系ドイツ人がいました。ポール・ロイターが1851年に英国でロイター通信を設立していますが、ロスチャイルド所有となります。
海外の英国植民地の商人ネットワークから多くの情報がロイター通信へ届き、ロスチャイルド所有の通信社等から、ロスチャイルドが吟味した、自身に都合の好い情報を世界に再配信していました。

この構図は、近代ではイラク戦争、9・11等でも解かるように現在も全く不動で、全てはロスチャイルド、ロックフェラー等がオーソライズ(自身に都合の好いように改ざん等々、正当化等したもの。)した情報を世界に発信したと言われています。結果、何の根拠も無く、罪の無い多くの人達が理不尽な犠牲になってしまいました。
ロイター通信からMI5(英国軍事情報担当)やMI6(英国外の軍事情報担当)が出来、更にMI6の指導を受けてCIAやイスラエル・モサドなど各国の諜報機関ができたと言われています。

身近なアジアを見てみると、ミャンマーのアウンサンスーチー氏の旦那さんは亡くなっていますが、間違いなくMI6の情報員、スパイでした。精査すると彼女自身、MI6、旦那さんのコントロールを受けていますし、逃れることはできなかったでしょう。ミャンマーの民族派から見れば、彼女は国益を奪い取った人物となりますが、現在もミャンマーで可笑しな不動の地位で君臨しています。これらの真実は日本国内で報道されることは全くありません。ミャンマーの軍事政権を多くのメディア等は批判しますが、この軍事政権は、2・26事件参加の純粋な兵士等達の心を参考に作られ、より良きビルマ(ミャンマー)を目指す軍事政権です。今日までロイター等々がミャンマーを間接的にコントロールしていたことになります。

ロスチャイルドの世界革命行動計画と言うのがありますが、「誹謗、中傷、偽の情報を流したことでどのような波紋が広がろうと、自らは姿を隠したまま、非難されることがないようにしなければならない、当然大衆への情報の出口すべてを支配するべきである。」
情報を握ると言うことは、世界支配の第一歩にほかならないと言われています。

日本ではTV、新聞不動等では芸能、お笑い、大食い大会、スポーツ等々のオンパレードで茶の間は末期症状状態と思います。何故、こんな低俗番組等ばかりを流すのか・・・

現在も世界情報の略、全てはロイターで間違いなく完璧にコントロールしていると言われ、中枢は英国・王立国際問題研究所とも言われ、そのトップはエリザベス女王となるようです。世界はこの情報に翻弄されていると言えます。この事実はユダヤ関連等々の文献で確認出来、世界の主要情報は我々がオーソライズしたものを世界に流すと明言しています。世界の情報の信憑性はロイター等次第と言う事なるようです。世界の通信社はロスチャイルド下のロイター等の支配下にあり、TV・新聞等々も間接的にロスチャイルドのものと言うことが出来ます。当然、日本の主要TV・新聞等も間接等支配下となります。スノーデン氏の・・・日本のTVでも時々CIAの身分を隠した人が堂々と論じています。TVを見るなら地上波を止め衛星放送をお勧めします!本当の主権国家、独立国に一歩でも近ずくには憲法改正が一番自然だと思います。

 

日本には、戦前は自前の報道機関がありました同盟通信です、何処にも支配されず、精度の高い情報を報道していました。

1936年に発足した同盟通信社は、1945年の時点で本社は総務局、編集局、通信局、経済局、調査局の5局27部に区分、国内は6支社、62支局を抱えていました。国外には中国・中華総社(南京)の下に3総局23支局、アジアは南方総社(昭南)の下に7支社23支局が形作られ、国内外合わせて約5500人の社員がいました。

ニュースを蒐集領布するための通信網は、長距離専用電話は約7000キロに延び、地方専用回線は117回線、予約電話は1日に584通話、同盟のみに許された無線網もアジア全域に張り巡らされていました。

同盟が毎日領布するニュースは政治、経済、外信、東亜、社会、体育の行数を合計して、新聞1日に掲載しうる行数の約2倍でした。日本語、中国語、英語、スペイン語、フランス語の通信を放送、占領地域の新聞社のニュースも同盟発となっていました。

ニュースサービスを行う同盟の活動目的は、新聞通信社へのサービス、経済界へのサービス、そして国家へのサービスで具体的には海外局を中心として太平洋戦争における外国情報の蒐集、蒐集した情報の国内領布、日本の主張及び国内放送の対外放送(放送電報)を行っています。
戦後GHQは、同盟通信社を真っ先に押さえ、潰しました、何故、潰したのか・・・勿論、日本を情報操作したいが為でしょう。

 

世界の未来が決まるとも言われる米国大統領選、雲上人の支配をこのまま許すのか、支配を解き、少しでも富を私達側に取り戻すのかがかかっています。ロイター等を筆頭に世界の主要メディアは徹底した反トランプです!何故、これら主要メディア等が反トランプであるかを自分なりに精査することは極めて重要だと思います。世界の多くの人達はより良き世界、社会を求めていると思います。グローバル化、特に地上波メディア等々に騙されてはなりません。より良き世界の未来を作るために努力している人について関心を持つことも必要だと思います。

トランプ氏とバイデン氏を比較した場合、答えは明快です。人間を物でしか考えない唯物論思想のネフィルム(旧約聖書・6章 ネフェリム、今日世界の13血流)を祖とする雲上人・・・この流れを汲む僕に担ぎ出されたバイデン氏・・・先の大統領選時、トランプ氏、ロックフェラーの娘・ヒラリー氏の大統領選挙戦でもトランプ氏は勝利していましたが、両候補とも拮抗したようにオーソライズされた選挙結果が流されています。滑稽なのはヒラリー氏陣営の集会では何処の州でも同じ顔ぶれが散見したのを覚えています。集会参加者100人にも満たないため、有料集会参加者を募り、大型バスで各州を回っていたようです。これらの事実は日本のTV画像で誰でも確認できました。この時点からネフリムと一般人の戦いが開始されていたと思います。

今後、更に反トランプ報道は激しさが増すでしょう。世界は今まで、私達が学んできた歴史とは違います。私達に一番身近な非正規、派遣の発想は日本人の発想ではありません。更に低賃金、格差等、何故このようなことが生じているか、元を辿れば雲上人の僕(しもべ)達の手法だと言うことが解かります。この僕達から主権、富を取り戻すと大統領就任演説で公言しているトランプ大統領・・・

正(まさ)に米国の大統領選は私達にとっても、世界にとってもインディペンデイス・ディそのものだと思います。

 


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