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ある人から、うがった話を聞いた。
今回の株価暴落はアメリカの安倍政権への警告であるというのだ。
アメリカは、日本の財政赤字が世界経済だけでなく米国経済へも悪い影響を及ぼすことを避けるため、円安を容認し、消費税の増税がうまく進み、財政再建への一歩を踏み出すことを後押しした。
その結果、日本株が上昇し、安倍政権の支持率は上昇し、参議院選で勝利するめどがついた。
ところが、安倍政権の右傾化がますます進み、アメリカはイラついている。
中国、韓国との軋轢は増し、アジアの不安定化を進めており、好ましくない。
株価の上昇に浮かれている政権は、不必要な発言で、無用の摩擦を起こしている。
本人たちには、右傾化の認識はないが、周りの国々はそう思っていないことに気づいていない。
安倍、猪瀬、橋本等の発言に苦々しく思い、自民党内にも、かってのような良識あるリベラル派の有力議員が見当たらない。
北朝鮮への特使の派遣についても事前の相談がなされなかった。
このまま手をこまねいていると危ないので、ゆさぶりをかけることにしたのだという。
ただし、選挙前だと、影響が大きいので、回復する期間を考えて、早めに仕掛けたのだということらしい。
云われてみると、なるほどと思われないでもない。
６月中に、日経平均が１４０００円台後半に戻れば、意外に当っているのかもしれない。