売られ過ぎゾーンにはいった

ウォール街は中国の金融緩和策にはプラスの反応を示さなかった。
中国は昨日、市場の引け後に利下げを発表しNY株の株価先物は一時は急騰した。この人気を引きついでNYダウ平均が一時は1万6313ドルまで急騰したが、次第に売り優勢になり結局は204ドル安の1万5666ドルと204ドル安で引けた。
反騰の勢いにストップをかけたのは、中国経済の鈍化という現実感のほうで、金融政策だけでは鈍化のトレンドをストップできないと読んだ。
NYダウ平均は5月の高値から14.5％の下落になり、相場の経験則の調整局面入りのゾーンで定着する。
中国株の暴落で米連銀の9月の政策転換説が有力になっていたが、昨日は一部では予想通り来月のFOMCで政策転換が行われるという見方も残る。
足元の米国の景気指標は中国とは異なり好調で雇用の好転で景気信頼感指数は高水準、7月の新築住宅も上昇した。
木曜日から米国屈指の保養地サクソンホールで、世界の中央銀行の首脳を招請した恒例の会合が開催されるが、イエレン連銀議長が欠席した意味が改めて気になる。
中国の利下げにはドイツなどヨーロッパ株は好感して大幅高になったが、肝心の米国株に影響しなかった。ただ前日の588ドル安という大幅安での市場の雰囲気は和らいだ感じではある。引け後のNY株の株価指数の先物はまちまちの動きで小康状態であった。
関心はイエレン議長が欠席したとはいえ、大物が集まるサクソンホールの会合に集まる。

東京市場も調整局面入り。
テクニカル指標も陰の極である。日経平均の25日移動平均との乖離率は-12.23％、同騰落指数は67.21％でいずれも短期的には売られ過ぎのゾーンにきた。（均衡点は乖離率7％、騰落指数75％）
個々の銘柄でみても25日移動平均との乖離率はMonotaRO(3064)-10％、日医工（4541）-14％、コーセ（4922）-14％、シマノ（7309）-16％、日本空港ビル（9706）-22％、ニトリ（9843）-16％、HOYA(7741)-14％と大きく下方に乖離した。市場心理の悪化を示している。押し目買いのチャンスである。