メディア、御用専門家等の嘘、プロパガンダの結果は？
ウクライナでの戦いでは今後、ウクライナは反攻し勝利する。ＮＡＴＯは精強軍事組織である・・・自分なりに海外の専門家・公開情報等々を精査すると現実はウクライナは実質敗戦、ＮＡＴＯもロシアの策等により崩壊しています。
昨今のイスラエルの戦いでも、これまでのパレスチナ、アラブとは違い、イスラエルは勝敗がつかない可能性さえあります。一説では最新鋭Ｆ－１６戦闘機数機が携行対空ミサイルに撃墜、数十両の虎の子、メルカバ戦車が破壊され、米軍もイエメン等からの攻撃で死亡者多数・・・
ウクライナ戦争、昨今の中東問題等を自分なりに精査するとこれらを防ぐことが可能な戦いであることが分かります。戦いを計画し、実行に移すための指南者がいたということになります。もし、元・安倍首相が暗殺されなかったら・・・世界から信頼されており、対応策により、これらの問題は大きく変わっていたと思います。
人類に敵対する人達のルーツを辿ると、最終的には旧約聖書６章に記されネフィリムと言うことになり、この下に特権、利権等々を与えられた人達（大統領等々）が国家を司っていることになるようです。信じられないようなことですが・・・昨今の世界をみた場合、顕著に認識できることは、新型コロナウイルス、ワクチン、ウクライナ戦争、中東の紛争、戦争等々全ては上記に鑑んでいることが分かります。これらのネフィリムは軍事力を持っていないため、金融等を完全支配し、この金融力で英米等の軍事力を介し、世界をコントロールしてきたことになると思います。
昨今の問題を近視眼的に省みれば、トランプ大統領の出現からになりますが、これらは良心・良識を持った多くの米国民の総意であることが分かります。トランプ大統領の再選では完全にトランプ大統領の勝利でしたが、ネフィリム・その僕（世界数十カ国が間接的に関与）はバイデン氏を不正により大統領に選出しました、以後、世界は可笑しくなり、今日に至っていると思います。対する、昨今の人類はロシアを頂点とする、ネフィリム ＶＳ ロシアの構図となり、ロシアが人類の未来を握っていることになると思いますが、多くの人達、特に日本人は羊の大群と化し思考停止中のようです。多くの日本人は、今日のロシアとソ連、誕生間じかのロシアを混同していると思います。ロシアは夫々の国家、民族、文化等を大切にする性善説の国だと言えそうです。プロパガンダを信じたら悪に国となりますが、今日のロシアを自分なりに精査すると本当のロシアの姿がわかります。
ウクライナはもう戦いが終わりましたが戦略・戦術、武器等々、孫氏の平方を厳守した方が勝利することは歴史が示しています。これらを無視したＧ７・ＮＡＴＯ・・・ロシアのソフト・ハードの多くが英米を凌駕しておりロシアの圧勝となり、ＮＡＴＯは崩壊してしまったとも言われています。
新たな軸としてウクライナの敗戦により中東に戦いに場を持っていかないと英米は覇権等が消滅してしまいます、なんとしてもウクライナの戦いをチャラにして、リセットしなければならない状況を作っているのが昨今の中東だと思います。１０月７日のハマスの攻撃もイスラエル側がハマスの攻撃を誘導したと言われており、可笑しな明確な証拠がテンコ盛りです。このイスラエルの裏には英米が潜んでおり、イスラエルをコントロールしていると思うのが自然です。英米による世界大戦、核戦争を日本は間接的にも支持してはならないと思います。世界大戦への道は開かれたと思うべきです。何故なら、ウクライナ、イスラエルが停戦・休戦を認めないと言うことはエスカレートし大戦に行くからで、更に英米はロシア、トルコ、イラン、中国、北朝鮮等に難問を押し付け、参戦を好くしており、本当に愚かです。
私達は理不尽な世界大戦を受け入れざるを得ないのか・・・創造主は絶対に英米を許さないでしょう。
攻撃を受けるガザ・・・！！！罪のない女性、子供等多くの人達がいます。戦中、このような無差別爆撃を受けた日本、英米・イスラエル、ハマス等に対し日本は停戦、交渉を求めるべきです。
渡辺 惣樹 - YouTubeさんの動画紹介です。
イスラエルはスターリンク複合施設を破壊すると約束、イーロン・マスクががガザにスターリンクを供給したら Sputnik (eritokyo.jp)
イーロン・マスク氏、ゼレンスキー政権による教会弾圧に反応 Sputnik 日本 (eritokyo.jp)
以下は、オンライン誌「New Eastern Outlook」の記事です。素人の訳文で可笑しな誤訳があるかも知れません了承ください。
著者のブライアン・バーレティック氏は元米国海兵隊員で、バンコクを拠点とする地政学研究者兼ライターです。
New Eastern Outlook (journal-neo.su)
「米国代理人の厳しい見通し:ウクライナ、イスラエル、台湾」
２０２３年１０月２３日
ブライアン・バーレティック
ロシアの特別軍事作戦(ＳＭＯ)が、ウクライナの春の反攻を受け流し、主導権がロシア軍に移ったことで、２年間の激しい戦闘に近づく中、西側諸国は、キエフへの支援の限界に達しつつあることを認めています。
ウクライナ攻勢だけでも、西側メディアは、ウクライナ軍が人的資源と物資の両面で壊滅的な損失を被ったことを認めている。ウクライナ経済は米国、欧州、国際通貨基金(ＩＭＦ)からの多額の補助金にほぼ置き換えられています。
電力網や港湾を含むウクライナのインフラは深刻な被害を受けており、西側諸国はタイムリーに修復できません。ウクライナ領土は縮小しました。ルガンスク州、ドネツク州、ザポリージャ州、ヘルソンの４州は、現在、ロシア連邦の一部と見なされています。クリミアはアメリカが支援した選挙で選ばれたウクライナ政府を打倒した後、２０１４年に実施された住民投票の後、既にロシア連邦に編入されていました。
２０１４年以降、ウクライナの主権は剥奪され、その結果、ウクライナの利益を犠牲にして、ウクライナがアメリカに迎合して、権力の座に据えられた属国政権が誕生しました。この取り決めのせいで、存続可能な国民国家としてのウクライナの地位が危ういと言っても過言ではないでしょう。
ウクライナはアメリカの代理として経済的、政治的、社会的、軍事的に、取り返しのつかない損失を被っています。より広い意味ではヨーロッパはウクライナ政府同様、ヨーロッパ集団的権益を全面的に犠牲にして、アメリカの権益に奉仕する欧州連合官僚に率いられ、政治的にも捕らえられています。
ドイツはノルドストリーム・パイプラインの破壊を無視し、ロシアの産業と国民が必要とする炭化水素の残存を制限するためにロシアに制裁を課し、景気後退と産業空洞化のプロセスを開始しました。
ヨーロッパ経済全体も同様の挫折に苦しんでおり、大西洋を船で運ばれる米国の液化石油ガス(ＬＰＧ)のような代替手段では相殺できない後退は、ヨーロッパに直接パイプで運ばれるロシアの炭化水素よりも常に高価です。
アメリカへの従属の代償は、現実にはアメリカがロシアが虚構の中でヨーロッパにもたらすと主張する実存的脅威です。
アメリカはウクライナをロシアの過度に拡張するための代理として利用することを長い間計画していたことに留意すべきです。アメリカ政府と兵器産業が出資するシンクタンク、ランド研究所が２０１９年に発表した政策文書「ロシアの拡張:有利な立場からの競争」でアメリカの政策立案者は、キエフとウクライナ東部の過激派との間で進行中の紛争にロシアを引き込むために、ウクライナに致命的な支援を提供することを推奨していました。
その狙いは、キエフとウクライナ東部の国境沿いの紛争に対処するため、血と経済の両面で、ロシアのコストを増大させるというものでした。
しかし、同紙は、この戦略がウクライナに高いリスクをもたらすとも指摘しています。同紙は、そのような動きは次のような可能性があると警告しています。
ウクライナとアメリカの威信と信用に大きな代償を払うことになる。これは、不釣り合いに多くのウクライナの死傷者、領土の損失、難民の流れを生み出す可能性があります。ウクライナを不利な和平に導く可能性さえあります。
こうしたリスクが認識されていたにもかかわらず、米国は計画を推し進めました。
今日、この戦略を提案する米国の政策立案者が表明した懸念は、完全には超えられないにしても、完全に実現されたことがわかります。
次は台湾・・・
アメリカが画策した対ロシア代理戦争で、ウクライナが破壊され、アメリカ議会の議員達が、最後のウクライナ人までロシアと戦うと誓う中、同様の取り決めが、中国島嶼部台湾を、他の中国に対する、アメリカが重武装した代理として組織するのに利用しています。
ウクライナの場合と同様に、米国の政策立案者は、米国の代理人としての役割において台湾が直面している実存的脅威を認識しています。
戦略国際問題研究所(ＣＳＩＳ)は、同様に米国政府と兵器メーカーから資金提供を受けており、２０２３3年に「The First Battle of the Next War: Wargaming a Chinese Invasion of Taiwan」と題する論文を発表しています。その中で、政策立案者は、米国が支援する台湾政権と中国の他の地域との間の戦闘では、台湾に大きな損害がもたらされることを認めています。
この論文は、人民解放軍(ＰＬＡ)が戦闘で破壊しないインフラは、人民解放軍に利用される可能性があるため、米国自身が標的にして破壊するだろうと指摘しています。
港湾や飛行場では、より多様な艦船や航空機を使用して、陸上での軍隊の輸送を加速することができます。米国は、中国が拿捕した後、これらの施設の使用を拒否するために、これらの施設を攻撃する可能性があります。
米国の政策立案者は、中国軍にとって有用なインフラだけでなく、台湾の経済的に有用なインフラを破壊する可能性も模索しています。２０２２年のブルームバーグの記事、台湾の緊張がＴＳＭＣのリスクに関する米国の戦争ゲーミングの新たなラウンドを巻き起こすは、次のように報じています。
バイデン政権の審議に詳しい関係者によると、ロシアのウクライナ侵攻後、台湾への攻撃の可能性に備えた緊急時対応計画が強化されています。このシナリオは、台湾積体電路製造(ＴＳＭＣ)が主導する台湾の最先端チップ産業の戦略的重要性を高めています。
最悪の場合、米国は台湾の高度なスキルを持つチップエンジニアの退避を検討するだろうと述べています。
記事には次のようにも書かれています。
極端な見方をすれば、米国は中国に対し、台湾が占領されればＴＳＭＣの施設を破壊すると明言し、軍事行動を抑止し、最終的には中国から生産工場を奪うことを主張する人もいます。このような焦土作戦シナリオは、２０２１年の米陸軍士官学校季刊誌に掲載された学者による論文で提起されました。
ＣＳＩＳの論文は、台湾をめぐる中国と米国が支援する政権との間の紛争の起こりうる結果を分析し、次のように推測しています。
ほとんどのシナリオで、米国/台湾/日本は中国による通常水陸両用侵攻を打ち破り、台湾の自治を維持した。しかし、この防御には大きな代償が伴いました。米国とその同盟国は、数十隻の艦船、数百機の航空機、数万人の軍人を失った。台湾の経済は壊滅的な打撃を受けました。さらに、多額の損失は、長年にわたって米国の世界的な地位を傷つけました。
言い換えれば、最良のシナリオの下でも、米国が支援する中国の統一に向けた軍事作戦が敗北した場合、米国は軍事的に大きな損失を被り、台湾は軍事的にも経済的にも壊滅的な損失を被ることになります。
ウクライナ同様、台湾は、アメリカの代理としての立場で、破壊されるでしょう。
イスラエルも免れません
アメリカの政策文書もまた、中東における熱心な軍事的代理としてイスラエルを利用する戦略に満ちています。イスラエルは地域中の国々を、処罰されることなく攻撃し、アメリカをそのような軍事作戦を自ら遂行する政治的、軍事的、経済的、外交的重荷から解放するよう選出されています。
もちろん、そのような軍事作戦は、ウクライナの自尊心を脅かし、台湾の自国を弱体化させる恐れがあるのと同じ危険にイスラエルをさらすことになるでしょう。
アメリカは、ウクライナと台湾の両国で、同等やそれに近い敵に対する代理戦争を後援し、勝利する能力が根本的にないことを実証したので、既に拡大しすぎたアメリカ軍需産業基盤が、中東で長期化する代理戦争を遂行し、勝利する能力をイスラエルに与えることができると信じる理由はほとんどありません。
このような代理戦争は、２０１１年以降、シリアとイエメンの双方で既に展開されているが、ほとんど成功していません。イスラエルは既にシリアで役割を演じており、シリアを挑発してより広範な紛争に引きずり込もうと、シリア全土でミサイル攻撃を行っています。
シリアとその同盟国であるイランとロシアは、この地域における立場を強化し、中東全域で根本的な変革を推進しています。サウジアラビアやトルコのような長年の米国の同盟国でさえ、米国主導の地域秩序から、世界的な多極主義へのより広範な傾向により適合する秩序へと徐々に離脱していることに気づいています。
これにより、米国とこの地域に残るその代理人は、かつてないほど孤立し、脆弱になっています。アメリカ自身も、東シリアを不法に占領している自軍が、ますます不安定な立場にあることに気づいています。
イスラエルは、多くの点で、同様に孤立しています。もしアメリカが、より直接的に大規模なアメリカ代理戦争に加担すれば、ウクライナと似たような立場に立たされるかもしれません・・・勝利に必要な武器や弾薬を提供できないアメリカの同盟国との激しく、長引く戦闘に閉じ込められています。
ウクライナや台湾とは異なり、イスラエルは数十発から数百発の核兵器を保有していると考えられています。イスラエルはウクライナが直面しているような敗北に直面することはないが軍事紛争が長引けば、イスラエルは経済的に疲弊し、外交的に孤立するでしょう。 アラブの隣国は多極世界と歩調を合わせるでしょうが、イスラエルはアメリカが率いる一極主義を再び主張するために戦い疲れ果てるでしょう。
アメリカが世界中でその代理人を利用し、その後処分する意図的で計画的なやり方ゆえに、アメリカがイスラエルを救うと信じる理由はほとんどありません。イスラエルはその経済、軍事力、外交的コネクションの点で、他のアメリカの代理国よりも幾つかの優位性を持っていますが、これらの利点は、米国の外交政策によるイスラエルの利用と廃棄を阻止するだけであり、もし、他の地域と共に、アメリカの従属から離れて、地域的、世界的な多極主義へと軸足を移すという意識的な決定があるならばそうでしょう。
