以下文は、ウィキペデイア、藤井厳喜（日本の国際問題アナリスト、政治学者、評論家、シンクタンク経営者。株式会社ケンブリッジ・フォーキャスト・グループ）、米国内の個人プログ等々を参考に、記しています。まとまりの無い雑日記とします。
トランプ大統領（７０００万票以上を獲得）は、今回の米国大統領選挙は、郵便票が大きな問題となると幾度となく述べていました。前回の大統領選でもトランプ大統領側の中枢人物・バノン氏は同様のことを述べています。
異論はあるかと思いますが、米国の数多くの個人プログの記事でも死亡者の郵便投票は数万から数十万に達しており、更に普通に考えて身元があやしい明確でない郵便票の数百万人分が溢れており、私達からしたら驚きですが米国の選挙制度の問題でもあると思います。メディアは報道しませんが、米国人の中にもあえてこのような制度も必要悪と言う方もいます。
トランプ大統領は選挙監視員の集計室への立ち入りを拒否されてきた事実、何百万人もの郵便投票用紙が望んでもいない国民に送られた事実、郵便局の１１月３日の印についても期日が過ぎても有効日の印を押していた事実、身元が怪しい明確でない確認出来ない郵便票は絶対カウントしないよう訴えていましたが、監視員を排除した場所で堂々と行われています。当時から数百万票の作成は可能とも言われていました。多くのメディア等は郵便投票用紙の再確認の結果、問題無いと報道していますが、ＣＮＮ等は極一部のサンプル？再確認、茶番劇にも思えます。
元高級情報専門家のＧｅｎ Ｔｏｍ Ｍｃｌｎｒｎｅｙ（トム マキンナーニ中将は今回の選挙は、ＦＢＩと民主党が投票結果を変える記録カード・ソフトを開票機にインストールしていることを公言しています。この民主党系ドミニオン社製ソフトはＦＢＩ等が開発したものとも言われていますが、今回大統領選で使用されたと公言しています。常に数％トランプ側を上回るようにセットされていたと言われており、全米３０州で使用されていました。バイデン候補側の良識ある人達からも問題視されているようです。
私達のみならず世界中の誰もが、この開票機の違法性を即座に断定できる場面に遭遇しました、それはＣＮＮ選挙速報中にトランプ氏の６０００票が瞬時にマイナスになり、バイデン氏が６０００票プラスとなる場面です、このようなことはリアルタイムであり絶対に起こりません。１００％違法ソフト使用と断定できます、このソフトが３０州で使用されています。
この件に関してはトランプ陣営は法廷で争うようで、数百万票がトランプに変わり、選挙人数も過半数を軽く突破し、圧勝となるようです。投票の実態が判れば両陣営の米国民は許さないでしょう。トランプ氏圧勝の選挙であったことは間違いないでしょう。
今回は郵便票がすんなりとカウントされています。雲上人・僕等に支配されたＴＶ速報を見ていると郵便票開票後、選挙の流れが有りえないように大きく変わっています。この流れは何を意味するのか・・・米国民はこの郵便票について自国の尊厳のためにも細部を追及すべきです。今回の選挙は、素人でさえ精査すると不自然かつ怪しい数字が溢れています。疑問には合理的説明が必要でしょう。米国内投票所の出口調査によれば、今回、トランプ大統領は黒人の約１２%、ヒスパニックの約３２%、アジア系の約３０%、白人以外の人達から、過去最高の支持を集めていましたが、このような事実はメディアは全く報道しません。
４年前、主権、富の一部を雲上人・僕等から、国民側に取り戻すと、トランプ大統領は就任演説で公言、（「権限をワシントン・ＤＣからアメリカ国民に取り戻す。」、「ワシントンの小さなグループが政府の恩恵」、「支配層は己を守ってきたが、国民を守ってはこなかった。」、「彼らの勝利は、諸君の勝利ではなかった。彼らが我が国の首都で祝う一方、苦闘する国中の家族らには祝う理由などほとんどなかった。」）していましたが、この就任演説に雲上人・その僕の人達は絶対に許さない！ここから世界の全ての雲上人・僕等に支配された大手メディア等々の報道は反トランプ大統領一色となって、今回の大統領選となったように思います。
この流れは日本にも影響を与え日本の利権、私権者等々の反トランプ、一方的な反トランプ報道ばかりが多かったと思います。主権国家でありながらグローバル化の下、日本の力が十分に行使でない現状・・・この延長線上にも間接的影響力を行使している日本学術会議があると思います。
私達に、一番身近な雇用、特に日本人の発想に無い非正規社員等々、私達の生活にも大きな影響を受けてきたと思います。これらを日本政府が変えることは難しいと思います。何故なら運上人・僕等が推進するＮＷＯ・グローバル化に反するからです。
トランプ大統領は明確に反グローバルでした。自国の幸せは自国で作れ、米国は干渉しないと大統領演説就任演説で明確に発言していました。
戦後から長き年数が経過しました。米国内でも雲上人・僕等、何の柵（しがらみ）がないトランプ大統領の登場で在日米軍駐留問題も変化が期待できた可能性があると思います。世界で唯一カ国のみ首都圏に外国軍が駐留している日本、日本人の尊厳は何処に行ったでしょうか、本来は全国民が政府を応援し解決すべき問題だと思いますが、何かと反政府が多い日本国内、これらの先導役でもあった日本学術会議等々、野党、メディア等は日本学術会議等の再任問題のみを持ち出していますが、本質をすり替えています。私達はこれらの反政府論者、メディア等々を鵜呑みにしてはなりません。これらの日本国内の米軍問題等々にもトランプ大統領は改善の兆しを見せていたように思います。今も沖縄県民の尊厳が問われる在日、沖縄米軍基地の見直し等もトランプ政権下で将来は柔軟に対応可能のようにも思えました、何故なら平和を望む大統領だからです。
トランプ大統領は米国家間の対立は、策の中で平和的に考え処理し、上手く米軍力を誇示してきたと思います。特出すべきはトランプ大統領は４年間の就任期間で戦争を起こさなかったことで、間違いなくノーベル平和賞に値するでしょう。過去の歴代大統領を精査すると如何に紛争、戦争を行ってきたか、特に雲上人・僕等に支援されていた元オバマ大統領・ヒラリー国務長官等は酷いもので多くの弱い立場の子供、女性が理不尽にも紛争の犠牲になっています。これらの事実は誰でも精査すれば正確な情報が分りますが、メディア等々はカムフラージュしています。
今日も強大な軍事力を持つ米軍、この軍事力は米国のリーダー次第で世界は無秩序となると思います。私達は紛争を避ける努力を続けたトランプ大統領をメデイアの可笑しな報道で知ることを出来ませんでしたが、この努力の成果が４年間世界の紛争、戦争を防いだと思います。私達は、この４年間で平和の尊さ、軍事力の使い方の一部を断片的に知ったと思います。
世界の歴史上の戦争は先ずは対立させてから、略、全て雲上人・僕等により天文学的な利益等を得るために起こされています。これらの人達は唯物論者で人の命なんか物資の一部に過ぎないと思うような人達です。ナチス政権でも裏で膨大な資金を注ぎ込んだ雲上人・僕の人達、これらの歴史の事実を誰でも精査すれば誰でも知ることが出来ます。唯、４年間トランプ大統領がケネディーと違い暗殺されなかったのは、ネフェリム・１３血流とは違うことだと思います。ドイツ系移民であったトランプ家、アメリカンドリームを達成していますが、移民後の生活は苦難の生活をしています。
世界は私達が思うような世界では無いことを、トランプ大統領出現で知ったと思います。米国は４年前以前に後戻りは出来ないでしょうし、してはならないと思います。勿論、米国、英国、ロシア、北朝鮮、中国等々、世界の多くの国々、国民も本当の戦う相手を悟ったかもしれません、勿論・・・も！
次期バイデン大統領を支持、巨額の資金、全米の主要メディアを提供してきたのは間違いなく雲上人・僕の人達です。この人達は何よりも歴史が示すように戦争を好くしている人達です。これらの事実の一部は裏切られた自由 上 ～フーバー大統領が語る第二次世界大戦の隠された歴史とその後遺症 ハーバート・フーバー (著)、誰が第二次世界大戦を起こしたのか フーバー大統領『裏切られた自由』を読み解く 渡辺惣樹 (著)、マッカーサー大戦回顧録 (中公文庫) ダグラス・マッカーサー (著)、アイゼンハワー離任演説等々で分ります。
日本の平和団体等々が４年間、公にトランプ大統領を応援してこなかったのは本当に平和を望んでいないかも知れません、これらの団体は利権、既得権団体、自分を愛する人達に過ぎないでしょう。
今、トランプ大統領に望むことは、メデイアに邪魔されないようにした真相の選挙結果演説等により、世界へのメッセージにして欲しいものです。
トーマス・ジェファーソン（第３代アメリカ合衆国大統領（１８０１～１８０９年）でアリカ独立宣言の起草者の一人）の当時の新聞に対する名言があります。新聞は大衆操作のためのツールで真実を伝えるものではないと言う事実を理解していたようです。
「新聞の中で最も真実を伝えているのは広告だ。」
The most truthful part of a newspaper is the advertisements
「正しい心の姿勢を持っている人が、目標を達成するのを阻むものは何もない。間違った心の姿勢を持っている人を、助けられるものなど存在しない。」
Nothing can stop the man with the right mental attitude from achieving his goal; nothing on earth can help the man with the wrong mental attitude.
未来のよりよき世界のためにも、私達は新聞のみならず、ＴＶ地上波から衛星（世界の著名人等々が発言する際は、視聴者を勘案し地上波には、先ず出ません。）、ネット等々に移行することも良策かも知れません。日本は今の政治、政権体制、対米策を大きくバイデン大統領寄り・グローバル化に大きく変えることなく、先ずは憲法改正を目指して欲しいものです。
是非、トランプ大統領、両陣営は米国民の良心により法廷で選挙結果を論じてほしいものです。来年の大統領就任式ではトランプ大統領の登場となる可能性は極めて大きい思います。これまで４年間、世界の平和・秩序を守ってくれたトランプ大統領に感謝したい昨今です。
