バカなことを次から次へと喋ったものだと、笑い流してはいけません。氏がこうしたお喋りをした時、当時の日本のマスコミがどのように報道したのか。あるいは、韓国や北朝鮮や中国がどのように受け止めて利用したか 、 ここが重要なのです。
本日は、前回の記事をしつこく繰り返して、ブログを始めます。
1つの例を挙げますと、朝日新聞の植村隆記者が、平成3年8月に、元朝鮮人従軍慰安婦から、初めて証言を得たという大スクープ ( 大捏造 ) 記事を書きました。
「少女が、女子挺身隊の名前で、戦場に連行され、売春行為を強いられた。」
という、内容です。後に捏造が問題になったとき、植村記者は、
「挺身隊と従軍慰安婦を混同していた。」
と、言い訳をしました。しかし和田氏が、 すでに昭和57年の時点で、 「女子挺身隊の名のもと、慰安婦として南方に送られ死亡した。」と、大嘘を語っています。
和田氏は北朝鮮だけでなく、韓国の反日活動家や政府関係者から信頼され、その言動が大きな影響を与えていました。植村記者の捏造記事も、不注意で混同したのでなく、和田氏の意見の反映ではないかと私は見ました。
国連の人権委員会で、慰安婦の強制連行や奴隷労働などと騒ぎ、日本を弾劾するNPO活動をしているのは日弁連ですが、彼らに材料を提供し、理論的根拠を与えているのが和田氏だったと、今回のお喋りで分かりました。
・平成10年 (最初は)慰安婦問題だけを取り出して、運動できるとは思っていませんでした。
・平成 9年 (国連の)クワラスワミ報告が採択されたのは、ありがたかった。
これは、日弁連や、韓国の反日活動家と連携していなければ、出てこない発言です。北朝鮮と韓国を擁護し、日本を攻撃し続ける氏は、学者というより反日左翼活動家です。
これは、日弁連や、韓国の反日活動家と連携していなければ、出てこない発言です。北朝鮮と韓国を擁護し、日本を攻撃し続ける氏は、学者というより反日左翼活動家です。
氏の言葉が影響力を持っていた例を、もう1つ紹介します。
当時の社会党委員長だった土井氏は、
「拉致なんて産経新聞の捏造」
「北朝鮮が、そんなことをするはずがない。」
と、言いつづけましたが、和田氏と無関係だったのでしょうか。
直接の接触はなかったとしても、東大の和田教授が否定しているのだからと、土井氏が信じていた可能性があります。これは、根拠の乏しい「ねこ庭」の推測です。
私に似た「根拠の乏しい」氏の意見が、なぜ政治家やマスコミで重用されるのか。その理由は簡単です。
それは氏が、「東京大学社会科学研究所・名誉教授」だからです。
この研究所は戦後の学界では、反日・左翼の害虫たちにとって、由緒のある組織なのです。別途調べた情報を、紹介します。
・「東京大学社会科学研究所」は昭和21年、南原繁東大総長のイニシアチブで作られた。
・設立目的は「平和民主国家及び、文化日本建設のための、真に科学的な、調査研究を目指す機関として、同大学に付置された。初代の研究所長は、矢内原忠雄。
いずれ紹介する時が来ると思いますが、昭和21年は日本がGHQ,の統治下にあった時です。南原氏はホイットニー准将に協力し、「日本国憲法」を成立させた人物として知られています。
しかし氏はこの時GHQと協力し、あるいは協力させられて、日本の学界を変革する組織を二つ作っています。それが「東京大学社会科学研究所」と「日本学術会議」でした。関係者の間では知られた事実ですが、外部の人間には知られていなので、私が「由緒のある組織」と言っているのはそういう意味です。「由緒のある組織」ですから、初代研究所所長の矢内原氏は南原氏の次の東大総長になっています。
反日左翼嫌いの私の言葉で言いますと、この組織は、日本の学界に君臨する、反日・左翼学者の育成機関であり、互助組織です。
各種政府委員への推薦、政府関係機関への世話、学内での昇進、他大学への就職斡旋などをする様々な力を持っています。マスコミ関係の研究会参加や、論文の寄稿で、言論の自由ための論陣を張り、政府権力から左翼教授を守る役目もしています。これはら全て無償のボランティアでなく、相応の報酬が付随しています。
和田氏は今年81歳ですが、今でも安倍内閣の「韓国への輸出規制」に難癖をつけ、マスコミが有識者の意見として報道しています。毀誉褒貶があっても氏は変わりなく健在で、おそらく死ぬまで反日を貫き害虫の育成に力を尽くすはずです。
この「腐ったドブ沼」からは、いくらでも「ヘドロの塊」が出てきます。「東京大学社会科学研究所」が立派な組織だと思っていた人は、早速考えを改めてください。初めて知った人は、東大の恥部として記憶に残してください。
ついでに言っておきますと、NHKの『昭和天皇拝謁記』報道のため、「盗み書きメモ」を残した田島長官と南原氏は、無教会派のキリスト教徒だった内村鑑三氏の、薫陶を受けた仲間です。
田島氏に皇室への敬意の念がないことは、「拝謁記」報道が教えてくれました。その南原氏が創設した「東京大学社会科学研究所」が、臭気の漂うドブ沼であっても不思議はありません。興味のある方は、どうか自分でお調べください。
私は自分の健康のため、吐き気を催さない前にこのブログを今回でやめます。
特に不興を感じる会派です。
貴指摘の様に、慰安婦問題などで我国の弾劾を図る弁
護士勢力は、今も足しげく国連に出入りして攻撃ネタ探し
に勤しんでいる話を聞きました。こんな連中に、弁護士法
に謳われる「社会正義の実現」など初めから無理だと心
得ます。何せ、凶悪刑事事件裁判などでは一貫して常識
では憎むべき犯人共に与していますからね。日本国憲
法のあり様も問題ですが、それをさて置くとしても度が
過ぎます。どちらも、我国への忠誠義務が規定されて
おれば とてもできる事ではないと思います。
和田東大名誉教授は、そうした「歪んだ弁護士勢力の
精神面も仕切っているのでしょう。これも風聞で恐縮
ですが、前述の様な重大凶悪事件裁判で被告弁護側
に回るのは、特定野党系弁護士が多いらしい話も伺った事がありまして。
土井元社会党委員長も、不興の記憶多い人物ですね。
仰る様に日本人拉致事件への向き合いは最低でした。
拉致被害者家族の各位が陳情に来られた折、朝鮮総
連にその事を棒やりに通報しただけだったそうです。
2014=平成26年の訃報時には、流石に既成メディアの
報道でも「何らかの事情を知っていたのではないか、
疑問だ」との伝え方をした社局が複数あった様です。
特定野党の不良姿勢をよく反映した出来事だと拙的
には心得ます。
反日・左翼の亡国としか言えない活動が、私たちの国を蝕んでいます。
私は最近、本当に不思議でならないのです。一体政治家や、保守の論客たちは、どうして具体策を言わないのでしょう、
全ての問題の第一歩は、私が以前から提案していることです。ここから始めなくては、すべてが進みません。
1. 国会議員の二重国籍禁止法を制定する。
該当する議員には、帰化を促し、従わない者は国外退去とする。
2. NHK役員の二重国籍禁止法を制定する。
該当する役員には、帰化を促し、従わない者は免職とする。
ここからすべてが、動き始めます。これこそが、保守自民党の「本気度」です。「右傾化」とか、「軍靴の音がする」とか、反日たちが大騒ぎしますが、「国の安全保障」という大義が、全てに優先いたします。
いつもながら、真摯なコメントに感謝いたします。