“科学技術書・理工学書”読書室―SBR―  科学技術研究者  勝 未来

科学技術書・理工学書の新刊情報およびブックレビュー(書評)&科学技術ニュース   

●科学技術書・理工学書<新刊情報>●「操作される現実」(サミュエル・ウーリー著/白揚社)

2021-12-30 10:33:37 |    情報工学



<新刊情報>



書名:操作される現実~VR・合成音声・ディープフェイクが生む虚構のプロパガンダ~

著者:サミュエル・ウーリー

訳者:小林啓倫

発行:白揚社

 仮想空間での思想教育、リアルな偽の映像・音声による世論操作……感覚をハックするテクノロジーが民主主義をむしばみ始めた。2016年の米大統領選の際、フェイクニュースやSNS上のボットによる情報操作、ソーシャルメディア企業によるユーザー情報の販売が民主主義への攻撃と捉えられた。しかし、それはもはやは過去のもの。VRの没入感や、AIによる本物と偽物の区別がつかない映像・音声によって威力を増した、プロパガンダが出始めている。オックスフォード・インターネット研究所のコンピューター・プロパガンダ・プロジェクトを主宰しディレクターを務めた研究者が、AI時代に直面する新たな問題を分析し、処方箋を提示する。
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●科学技術ニュース●日産自動車など5社、福島県浪江町でオンデマンド配車サービスおよび貨客混載の実証実験を開始

2021-12-30 10:33:02 |    輸送機器工学
 日産自動車、イオン東北、日本郵便株式会社東北支社、長大、ゼンリンの5社は、2022年1月7日から同年2月4日までの約1か月間、福島県浪江町にて、オンデマンド配車サービスと、人とモノの移動ニーズをマッチングさせ人流と物流の効率化を検証する、貨客混載の実証実験を開始する。

 同実証実験は、昨年度2月に協定締結した、「福島県浜通り地域における新しいモビリティを活用したまちづくり連携協定」の下、先月開始した、「なみえスマートモビリティ」実証実験の第2フェーズとなるもの。

 配車サービスの対象エリアを町中心部から、避難解除区域を含む浪江町全域に拡大するほか、買い物支援サービスによる荷物配達を組み合わせた貨客混載の実証実験も実施する。

 昨年度の実証結果を踏まえ、移動サービスの利便性向上、および、商品点数を大幅に拡大することで、地方部における暮らしやすいまちづくりに貢献する。<日産自動車>

 昨年度からの変更点は、以下の通り。

・実証実験期間中はどなたでも利用可能(昨年度は事前登録者40名が対象)。
・町内の移動は接続拠点を介さずに直接目的地への移動が可能(昨年度は接続拠点の乗り換えを検証)。
・中心部の停留所は約120箇所、周辺部はユーザー登録に応じてアプリケーション上に停留所を設置(昨年度はデジタル停留所を設置し乗降地を固定)。
・買い物支援サービスの対象商品は常温、保冷、冷凍含むおよそ6,000点(昨年度は常温品100点対象)。
・買い物支援サービスの配達については、浪江町中心エリアは配車サービス車両を利用し貨客混載を検証。周辺部は配車サービス車両を利用した貨客混載で郵便局まで運送、郵便局からは日本郵便が配達し配達連携を検証(昨年度はスポーク車両および郵便車のどちらかで配達)
・本実証期間は2022年1月7日から同年2月4日までの約1か月間実施、第1フェーズと合わせると約3か月間実施(昨年度は2週間)
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●科学技術ニュース●NICTと東京大学の自動並列化深層学習ミドルウェア「RaNNC」、「PyTorch Annual Hackathon 2021」において第1位

2021-12-30 10:32:38 |    人工知能(AI)
 情報通信研究機構(NICT)データ駆動知能システム研究センター(DIRECT)と東京大学情報基盤センターが共同で開発した自動並列化深層学習ミドルウェアRaNNC(ランク、Rapid Neural Network Connector)が、「PyTorch Annual Hackathon 2021」において、First Place(第1位、PyTorch Developer Tools & Libraries部門)を受賞した。

 PyTorch Annual Hackathonは、世界中で広く使用される深層学習の代表的ソフトウェアPyTorchに関する成果を競うイベントとして、PyTorchの開発元であるFacebookが公式に開催する唯一のイベントであり、世界中から数多くの参加者を集めている。

 今回受賞したミドルウェアRaNNCは、PyTorchの従来機能では困難であった大規模ニューラルネットワークの学習を、飛躍的に簡単化するもの。

 RaNNCはオープンソースで一般公開されており、ダウンロードすることで、商用目的を含め無償で利用できる。

 RaNNCは、大規模なニューラルネットワークを自動で分割し、複数のGPUを用いた並列処理によって高速に学習するためのミドルウェア。大規模ニューラルネットワークの学習では、学習パラメータがGPUメモリに収まらないため、ニューラルネットワークを分割して複数のGPU上で並列処理する必要がある。

 そのため、従来は、ニューラルネットワークの分割や、並列処理の速度を考慮したニューラルネットワークの記述を人手で行う必要があり、多くの手間と専門知識が必要とされた。

 一方、RaNNCは、単一のGPUを使用することを想定した、並列化を考慮しないニューラルネットワーク記述を与えると、GPUメモリに収まり、かつ並列処理によって高い学習速度が得られるようにニューラルネットワークを自動で分割するため、大規模ニューラルネットワークの学習を大幅に容易化できる。<情報通信研究機構(NICT)>
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●科学技術書・理工学書<新刊情報>●「本当に実務に役立つ プリント配線板のエッチング技術<第2版>」(中川登志子、雀部俊樹、秋山政憲、片庭哲也、加藤凡典著/日刊工業新聞社)

2021-12-30 10:31:56 |    電気・電子工学



<新刊情報>





書名:本当に実務に役立つ プリント配線板のエッチング技術<第2版>

監修:神津邦男

著者:中川登志子、雀部俊樹、秋山政憲、片庭哲也、加藤凡典

発行:日刊工業新聞社

 プリント配線板において、エッチングはその後の基板形成や多層化を含めたあらゆる技術のベースを作る製造技術。同書では、その基本技術はもちろん、評価方法、材料の状態と変化、エッチング液、関連する装置の構造や調整まで幅広く解説。今回の第2版では、この10年の製造装置の変化、および製造技術の革新と進歩を反映。
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●科学技術書・理工学書<新刊情報>●「世界の知的財産権」(大樹七海著/経済産業調査会)

2021-12-29 09:40:14 |    企業経営



<新刊情報>



書名:世界の知的財産権

監修:正林真之、大熊雄治 

著者:大樹七海 

発行:経済産業調査会

 同書は、主要各国・地域の知的財産権制度に関する諸制度に関し、法務全般に渡る重要事項を網羅的に取り上げる。さらに、各国の背景や経緯から各制度の解説を試み、わかりやすく包括的な書籍を創ることで、そうした方々の意欲に応える、という意図で執筆されている。海外進出を考える企業経営者、政策決定や企業支援に携わる公務員、企業知財部・法務部、特許事務所における弁理士・技術者・事務員、さらには知財業界を目指す学生が必読の内容となっている。
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●科学技術ニュース●NTTデータ イントラマートとオージス総研、業務判断をAIによって自動判別し業務プロセス全体の自動化で企業のDXを推進

2021-12-29 09:39:15 |    情報工学
 NTTデータ イントラマートとオージス総研の両社は、アライアンスパートナー契約を締結した。BRMSを活用した業務改革に高度な技術力を持つオージス総研がイントラマート社のパートナー制度に加わることで、あらゆる業務判断をAIによって自動判別し、一段とスピーディーな業務プロセスのデジタル化・自動化による企業のDXを推進する。

 先行き不透明な経済環境の中、企業がDXを実現するためには、既存のシステムを生かし、IT投資を抑制しながらも素早く大きな価値を創出できるデジタルプラットフォームの整備が求められている。

 イントラマート社は、業務プロセスのデジタル化・自動化を実現するDigital Process Automation Platform「intra-mart」を主軸に、これまで8200社を超える多くの企業の生産性向上をサポートし、国内外のワークフロー市場において14年連続No.1の実績を誇っている。

 一方、オージス総研は、Daigasグループの中核企業として巨大な基幹システムの構築と運用、BRMSの開発経験から蓄積した豊富な知見やノウハウ、さらに強みとする先進的なIT技術を取り入れたトータルソリューションの展開に取り組んでいる。

 今回のパートナー契約を機に、オージス総研のルールベース開発プラットフォーム「yonobi」とイントラマート社のBPM/ワークフローを組み合わせて提供することが可能となる。

 これにより、システムにおいて変更が頻繁に発生するビジネスルールや人に依存している複雑な条件もAIによって自動判別し、業務プロセスを素早く可視化・デジタル化できる。
  
 また、直感的に分かり易い操作性のため、実行時の柔軟性に加えて、意思決定のスピード向上による変化対応力の高い業務システムの構築を実現する。<NTT>
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●科学技術ニュース●ベルテクスとエコ・プランナー、年間消費電力量を半減可能な地中熱冷暖房システムを完成し製品化

2021-12-29 09:38:51 |    エネルギー
 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の「新エネルギー等のシーズ発掘・事業化に向けた技術研究開発事業」で得た成果を活用して、ベルテクスとエコ・プランナーは、このたび開発した「ライニング地中熱冷暖房システム」を製品化した。

 同事業では、貯水蓄熱を効率良く利用することで長さを2分の1にした「ライニング地中熱交換器」と、エアコンの出力に合わせた循環水量の調整によって、必要な地中熱のみの利用と採熱効率の向上を可能にした「熱収支制御ユニット」を開発した。2020年度までの同事業で行った実証試験を基に試算した結果、同システムが従来の空冷式エアコンに比べ年間の消費電力量を約50%削減できる見込みであることを確認した。

 地中熱を利用した水冷式エアコンは、空冷式エアコンや灯油ボイラーなど従来の空調設備と比べ省エネルギー効果やCO2削減効果に優れている。しかし、地中熱交換器の設置コストが高い日本国内では、必要な初期投資が大きく普及が進んでいない。また、地中から熱を取り出すために設置する地中熱交換器は、地下に直径160mm、深さ100m程度のボーリングを行い、孔内に直径30mm程度のU字形採放熱チューブを挿入した上で隙間を熱伝導率の高いけい砂で埋め戻すのが一般的だが、高い設置コスト(主に掘削コスト)に対し、少ない採熱面積しか確保できないことが課題となっている。

 このような背景の下、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が推進する「新エネルギー等のシーズ発掘・事業化に向けた技術研究開発事業(旧:ベンチャー企業等による新エネルギー技術革新支援事業)」において、ベルテクス、エコ・プランナー、福井大学は、2016年度~2020年度の間、事業所や公共施設向けに新たな地中熱冷暖房システムの開発に取り組み、実証試験を行った。2020年度のNEDO事業終了後も開発は継続され、今回、2社は「ライニング地中熱冷暖房システム」の製品化に成功した。

 同システムは、同事業で開発したライニング地中熱交換器と熱収支制御ユニットを、従来の水冷式エアコンと組み合わせて構成される。季節に関係なく一定の温度を保つ地中熱を利用することで、外気熱を使う従来の空冷式エアコンに比べ年間の消費電力量を約50%削減することができる見込み。<新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)>
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●科学技術書・理工学書<新刊情報>●「未来をつくる仕事がここにある 通信会社図鑑」(NTT東日本監修/日経BP)

2021-12-29 09:37:52 |    通信工学



<新刊情報>



書名:未来をつくる仕事がここにある 通信会社図鑑

監修:NTT東日本

絵:いわた慎二郎  

発行:日経BP

 世の中の会社はどんな仕事をしているのか、ひと目でわかる会社図鑑シリーズ。その最新作として「通信会社図鑑」が登場。商業、農業、製造業といったさまざまな産業や人々の暮らしの中で、コミュニケーションや情報伝達のために使われている情報通信ネットワークにスポットを当てた1冊。さまざまな場所で社会の役に立つ情報通信ネットワークについて、絵本作家のいわた慎二郎氏が小・中学生にも分かるようにやさしく絵本で表した。
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●科学技術書・理工学書<新刊情報>●「不確実性を飼いならす」(イアン・スチュアート著/白揚社)

2021-12-28 09:34:42 |    科学技術全般



<新刊情報>



書名:不確実性を飼いならす~予測不能な世界を読み解く科学~

著者:イアン・スチュアート

訳者:徳田 功

発行:白揚社

 不確実な未来を、科学は予測できるのか? 異常気象や地震、コロナウイルスのパンデミック、さらには株価の暴落まで、この世は先の見通せないことばかり。そんな世界を生き抜くために生み出されたのが、確率論や統計学、カオス理論、量子力学といった〈不確実性を読み解く科学〉だった。天気予報や世論調査、新薬の臨床試験や株価予測など、いまや現代社会に欠かせない不確実性の科学は、いかにして生まれ、どのように利用されているのか?科学読み物の名手イアン・スチュアートがわかりやすい語り口で解き明かす決定版。
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●科学技術ニュース●鹿島建設とゼネラルヒートポンプ工業、トータルコストの低減とCO2削減を目指しヒートポンプシステムの実証試験を開始

2021-12-28 09:33:57 |    ★炭素ニュース★
 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は、「再生可能エネルギー熱利用にかかるコスト低減技術開発」に取り組んでいるが、このたび同事業で鹿島建設とゼネラルヒートポンプ工業は共同で、豊田自動織機大府工場(愛知県大府市)に天空熱源ヒートポンプ(SSHP)システムを設置し、実証試験を開始した。

 同実証では上流(設計段階)から下流(運用段階)に係るコンソーシアム体制を構築することで、導入コスト低減に向けた各要素技術開発と緊密に連携する。

 同施設での運転とモニタリングを通してデータを収集し、システムの最適化によるコスト削減目標(2023年度までにトータルコスト20%以上減・投資回収年数14年以下、2030年までにトータルコスト30%以上減・投資回収年数8年以下)の実現とCO2削減を目指す。

 同事業で鹿島建設、ゼネラルヒートポンプ工業は、日建設計総合研究所と名古屋大学と共同で、運転データの収集解析に取り組む。

 実証運転を通して、SSHPと給湯用ヒートポンプチラーそれぞれの効率とシステム全体の性能評価を進め、機器容量の最適化によるイニシャルコストの低減や運転制御の高効率化によるランニングコストの低減により、実用化に向けた技術の確立を目指す。<新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)>
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