五輪報道はじめ、全ての報道にはフェミニズムが付きまとう

　巷ではバンクーバー五輪の話題が目白押しだ。しかしここにもフェミニズムの恣意的な報道姿勢が目立つ。例えばモーグル女子でメダルにあと一歩及ばなかった上村愛子選手の話題では、努力を称える論調などほとんどが好意的な報道だ。もしこれが男子選手だったら、本番に弱い、実力を出し切れないなど批判的な論調になっていただろう。

　また、宮城県石巻市で起きた３人殺傷事件では、交際相手の少年からのＤＶばかりを強調した報道に終始していた。だが少年と少女の間には既に子供がいることなど、事実上の家族であるはずだ。しかし少年だけを引き離して少女と子供だけを匿おうとした少女の家族の方針は決して円満な解決法とは言えない。何故なら、そもそもＤＶ法を盾に女性が強気に出ることが逆に事態を悪化させた可能性は否めないからだ。まさにＤＶ法が引き起こした事件と言えるのではないだろうか。大切なのは、暴力沙汰に至るまでの経緯を解明し、互いの主張を聞くなどしてトラブルの原因を突き止め、解決に努めるというのがあるべき姿だ。ＤＶ法はその理屈に適っていないのは言うまでもない。

　そんな中でも、亀井静香郵政改革・金融相が夫婦別姓や外国人参政権に関して改めて反対表明していることはせめてもの救いと言えるだろう。社会全体がフェミニズムに汚染された昨今では、世論調査などをしても若い女性などは夫婦別姓には女性差別の名残などと曲解し、安易に賛成してしまう。こうした考え方の不当性を説明出来るように我々も準備しておくことが必要だ。夫婦別姓の場合、鍵となるのは別姓により離婚し易い制度となり、結婚制度の形骸化を招き、家族解体へ繋がるということ、そして夫婦別姓に賛成しているのは高齢の独身女性などフェミニストが中心であるということなどを理由として説明すれば良いと思う。

　更に、郵便不正事件の村木厚子被告の公判も見逃せない。一貫して否認を続ける村木被告には、フェミニズムの権力があれば女は罪逃れが出来るという自信すら感じられる。