このところ朝が待ち遠しい

このところ朝、ちょっと楽しみなことがある。
NHKの連ドラ「半分、青い」の舞台（ヒロインの出身地）がわが故郷・岐阜になっているからだ。
岐阜といっても設定は東濃地区ということだから筆者の出身地である岐阜市とは相当距離があるのだがそれでもドラマで使われている岐阜ことばは結構懐かしい。（笑）
ヒロインは上京した後も故郷の両親や祖父との交流は頻繁にあるからドラマの中で岐阜ことばはよく現れる。
そして岐阜ことばを耳にする都度ちょっとした郷愁にかられるのである。
いつになっても子供時代に馴染んだ方言や口調は忘れないものだ。
石川啄木の歌に「ふるさとの訛り懐かし停車場の・・・・・」とかいうものがあったがそんな心情もよく理解できる。
とにかく一日も長くこの連ドラを続けてもらいたいねぇ。（笑）

人材確保の「超青田買い」時代に思う

つい数年前まで季節のなると大学新卒生の就職率が高いの、低いの、と騒いでいたように思うが昨今のキーワードは「超青田買い」だそうである。
先端技術分野を中心にインターン制度を活用した囲い込みが広がっているいるとのことだがこの傾向は恐らく新卒者の就職戦線全体に波及していくのではないかと思う。
採用活動の解禁日などいずれなくなるのかもしれない。
以前我が家のリフォームを検討していた時にある工事業者の言葉が耳に残っている。
「景気のいい時期には腕のいい職人もそうでない職人も均等に忙しい。そして不景気になった時は腕のいい職人だけが多くの仕事を抱えているものだ。」
結局企業は人次第なのだ。
新卒者に置き換えれば優秀な学生は他社より一刻も早く囲い込みたいと言うのは偽らざる心情だろう。
人材採用は今後限りなく自由化されていくのではないか。
そして人材のモビリティも高くなっていく。
それが自然の理であり、そのための様々なルールや制度が整備され社会意識が醸成されていくような気がしている。

文科省前局長の「息子をよろしく」に思う

文科省前局長が東京医大理事長側に「（御校は）息子が一番行きたい大学。息子をよろしく」と伝えていたことが明らかになったようだ。
この話が事実だとすればいくら前局長に「その意思がなかった」といっても通用しないのではないか。
「忖度する、しない」のレベルを超えている。
単に「入学依頼」等の言葉を使わなかったというだけで疑惑が払しょくされるというものではないだろう。
問題は当時氏が職にあった官房長ポストがどんな影響力をを有していたかということだ。
この点はぜひ厳正に調査してほしいと思う。
それにしても今回の疑惑は文科省の信頼を完全に失墜させてしまった。
このところ文科省幹部の天下り問題やモリカケ問題が相次いでいる最中のさらなる出来事である。
官僚の矜持はどこに行ってしまったのかねぇ？
これは贈収賄以前の問題だと思うのだが・・・。
大学側ももう感覚がマヒしてしまっているねぇ。

ウォルマートの西友売却話に思う

日経新聞が昨日より米小売り大手ウォルマートの西友売却方針を報道している。
10年ほど前にウォルマートが西友を完全子会社化した時には「救世主」のように思えたが今になってみるとやはり外資特有のドライさを感じざるを得ない。
彼らの目からすれば西友は旧態依然、ネット社会にも対応しきれていない、加えて日本の人口減少傾向が気になっていたのだろう。
恐らく彼らの食指は今後アジア各国（その先にはアフリカ諸国）に向かっていくように思う。
問題は西友の売却先である。
売却額にもよるのだろうが一体どこが引き受けるのだろうか。
10年前にも「よくぞウォルマートが・・・」を思ったものだがそれ以降我が国の小売業の事業環境が大きく好転したわけではない。
この度ウォルマートから売却話を受けた（と言われる）某流通大手は「申し出を断った」と漏らしている。
西友にとっては本当に辛い話だが今後相当変身しない限り生存の道はない。
かっての宿敵ダイエーはイオンに吸収され、その名称は消滅しつつある。
そして西友にはファンドが乗り込んでくるのかもしれない。
その時には西友の業態も大きく変わっていくのだろう。

参院定数6増法案の審議に思う

参院の定数6増法案が本日の参院本会議で可決予定、その後衆院に送られる見通しだという。
西日本では未曽有の豪雨被害で行方不明者の捜索活動や避難生活者が困窮しているというのに国会でのこの呑気なやり取りは何だろうと思ってしまう。
平時ですら（人口減少化の日本で）議員定数増法案審議もどうかと思うのだが予期せぬ災害で予備費の臨時支出を決めた今、議員定数増を推進する自民党の感覚はどうにも理解できないものだ。
政治は国民のためというより政治家のためにあると言わんばかりである。
そういえば大雨警報が出ている最中に行われていた自民党赤坂亭という名の宴会も「一体何だ」という感じである。
宴会に出席していた岸田政調会長はもう秋の総裁選出馬を断念したのだろうか。
一強体制はかくも「緩み」と「増長」を生むものか・・・・。
自民党よ、目を醒ませ、と言いたい。

平成最悪の豪雨被害に思う

気象庁が「数十年に一度の大規模」と事前に警告していた記録的豪雨は予想以上の被害をもたらした。
局地的でかつ広域という一見矛盾した線状降雨に地域の防災対策はまるで無力だった。
各自治体がかねてより作成していたハザードマップはどの程度役に立ったのだろうか・・・、あらためて考えさせられる。
専門家の1人が言っていたが住民は誰も「自分だけは大丈夫」と思いがちで危険予知意識は概ね低いということらしい。
もう1つこれは別の気象予報士が言っていたのだが住民の危険度は地域一律ではなく極論すれば一軒一軒を異なるのである。
したがってハザードマップは読解能力というか、シミュレーション能力とかいうものが不可欠だ。
そうそう、倉敷市真備町を襲った水害の原因は「バックウォーター現象」らしいがこれは数年前の起きた栃木県・鬼怒川決壊事故で一躍有名になったものだ。
広島の安佐地区を襲った土石流は「まさ土」と呼ばれる土壌が原因だ。
せっかくそんな苦い経験をしているのだから過去の教訓を謙虚に学び予算が許す中で確実に手を打っていくことが重要だ。
国、自治体、住民それぞれがやっていくべきことは多い。

渡辺直美 賛江

いささか旧聞に属するが、米国のタイム誌がインターネットで影響力を有する有名人のトップ25として日本の渡辺直美を選定した。
25人の中にはトランプ米大統領も含まれておりなかなか権威あるものだからこれは凄い。
彼女は自身のインスタグラムで800万人のフォロワーを有し、ビヨンセの物まねだけではなく天性の明るい性格を生かしつつお笑い芸人としての芸域を広げているがその一方でファッションデザイナーなどにも挑戦しているという。
なかなかの才覚だ。
そしてTIME誌に対しこんなことを語ったと言う。
「人々に『あるがままの自分を（もっと）好きになって！　自分が持っているものを（もっと）大事にして！』　と言いたいの」
彼女はこれからもさらに活躍の場を広げていくのだろう。
このまま頑張っていってね。

1府7県への大雨特別警報に思う

またしても日本列島に集中豪雨が襲った。
日本は山間部が国土全体の相当部分を占め人口密度も高いため土砂崩れや洪水などの大雨災害が出やすいきらいがあるのだがそれにしても近年あまりにもこの種の災害が多過ぎるように思う。
特に今回は1不７県に大雨特別警報が出ており既に115万人以上に対し避難指示が発令されている。
ただただ大きな被害が出ないことを祈るのみである。
テレビのニュースを見ていて感じたのだが避難指示地域として「市内全域」などと表示されているケースが散見される。
そもそも市内全域に避難指示といっても住民の多くを一時的にせよ収容できる避難先などあるのだろうか。
もう少し災害危険地域をミクロに捉え避難の在り方を精緻化していく方策が要るのではないかと思うのである。
各自治体は個別にハザードマップを整備している。
避難指示や避難勧告はもう自治体一律ではなく極端に言えば世帯単位で対処していくきめ細かさが重要ではなかろうか。
いささか無責任かもしれないがこれが災害の人的被害を極少化する大きな第一歩だと思うのである。

旅行代理店の無人店舗計画に思う

先日JTBの無人店舗計画が報道されていた。
旅行代理店の店頭と言えば昔は人海戦術が常道、どの店舗でも多数の応対者が待機していたようなイメージだがとうとう無人店舗が生まれるようになってきたかと思うと隔世の感がある。
旅行業界でもインターネット販売の台頭が著しいがこの無人店舗はリモートだが有人対応が特長だ。
旅行代理店との対話を求める顧客と応対者の有効活用を進めたい業者側の妥協点ともいえそうだ。
無人店舗で頭に浮かぶのは消費者金融業界があるがこちらの方は消費者側の別のニーズがありそうだ。
もう1つ例の保険業界だ。
こちらは複数保険会社の商品を比較して契約者にとって最適のものを勧めるという利点がある。
もっとも果たしてそうなっているのか、いささか疑問に思う時もあるが個別の保険会社にとって無視できない存在に育っている。
さて、旅行業界にとってまだ「旅行の窓口」と呼べるような複数会社の商品を取り扱う有人店舗はまだない。
旅行業界にこんな店舗が現れるのかどうかは分からぬが接客現場はゆっくりだが確実に変わっていくようである。

新・刹那主義？の台頭に思う

昨今の世界の動向を見ていると残念なことに「先のことはともかく、今さえ良ければ」という風潮が台頭してきているように思えてならない。
米国の「アメリカ・ファースト政策」はその典型だろう。
関税引上げも移民抑制も詰まるところところあまり先まで考えた考え抜いた結果とは思えない。
英国の脱EU 政策も似たようなものである。
我が国の長期政権も二度にわたる消費税増税延期は結局ツケの先送りだから「今さえ良ければ」政策といっていいのではないか。
「ゴーイング・コンサーン」とは元来企業の永続性を意味する言葉だが国家はそれ以上に強固な継続性が要求されるので政治の世界でこんな政策が許されるわけはないと思うのだが現実は逆の方向に進んでいるようである。
仏教用語で「刹那主義」というのがある。
こちらは「今この一瞬を大事に生きる」という意味であって「先のことはともかく」というニュアンスはない。
世界に蔓延する現在の風潮は仏教界でいう「刹那主義」とは似て非なるものだ。