行く春をゆっくり楽しむ

先日ハイキングの途中でオオイヌノフグリが咲いているのを見つけた。
小さくてあまり目立たぬ雑草だが筆者が春の到来を最も感じることのできるのがこの花なのだ。
もともとヨーロッパ原産だが今では世界中に進出しており愛らしい外見に似合わずなかなかたくましい。
今度はウグイスの鳴き声が近くで・・・。
顔を上げると、オッ、鳴いてる姿をしかと確認できた。
ウグイスは大変臆病な鳥で「声はすれども姿は見えず」といわれるがこんなことは本当に生まれて初めてだ。
何と１分間以上付き合ってくれた。
よかった、よかった。
山を下りたらサクラ並木に出る。
もうちらほら咲き始めている。
今年上野公園は花見の宴会自粛だそうだ。
今年ぐらいは静かにゆっくり春を出迎え、そして見送ろう。

計画停電はもう要らないかも・・・？

以前このブログで計画停電の影響を取り上げた時、節電対策についても書いてみようと小さな構想をあっためていたのだが今困っている。
なぜならここのところマスメディアで節電対策を取り上げられることが急増しほとんどのアイデアを先行して公開されてしまったからだ。(笑）
深夜料金の逆バージョンであるピーク時特別料金設定は東電内部で既に「視野にある」とのことだし、契約アンペアのランクダウンも先日ある評論家が有力な節減策として紹介していた。
そう、今更何を云っても二番煎じ、三番煎じなのである。
ものにはタイミングがある・・・、あーぁ。(溜息）
そんな中で驚いたことが一つ。
自動車業界で企業の枠を乗り越えた取組みが検討されているとのことだ。
ライバル企業間で順繰りに生産調整日を設ける案などは素晴らしいではないか。
「日本」もまだまだ捨てたものではない。
そういえばここ２日間計画停電はない。
ここまでやればもう強制的な計画停電はなくなるかも・・・？

経団連会長の英断

昨日経団連会長が新年度税制改正に盛られた法人税引下げについて「止めていただいて結構だ」と発言している。
この法人税引下げについては国際競争にさらされている経済界が強く要望しようやく実現した鳴り物入りの政策だったが経団連会長がいとも潔く返上姿勢を見せたことに驚いた。
東北関東大震災に際して多くの企業から相当の義捐金が寄せられているのは事実だがこと税制は規模の大小を問わず全法人に適用されるもの、経団連の中でどんな根回しがあったか知らぬが今回の発言は会長の強力なリーダーシップをしのばせるに十分だ。
会長は昨今の電力事情に鑑み産業界の節電協力についてもいち早く着手し施策の取り纏めを行っている。
大変失礼だが風貌からはあまり機敏さは感じられない、しかし久し振りに卓越した人望と見識、リーダーシップを見た思いがした。

憂慮される原発事故対応

終息が全く見えない原発事故処理だが次から次へといろんな事象に見舞われ不安は増すばかりだ。
もう「天災だ、いや人災だ」「責任は事業者にある、いや国だろう」などと責任のなすりあいをしている場合ではない。
菅首相は事故発生後直ちに東電本店内に対策本部を立ち上げ自ら本部長に就任したのだが政府と東電との緊密な意思疎通はあったのだろうか。
本部長（菅首相）は立ち上げ時に一度東電を訪れているがもしかしたら後は補佐官を伝令に遣るだけ？、副本部長(東電社長）は体調を崩し本部詰めも怠りがち、その結果かどうかは分からぬが官房長官の記者会見は不協和音こそあれコラボレーションは微塵も感じられなかった。
カタチだけ作って「一先ずそれでよし」はいかにも日本的だ。
折角作った対策本部に魂を入れなければ作った意味がない。
対策本部には真の原子力エキスパートや原子炉メーカー、原発建設業者（設計者）などが参加しているのだろうか。
海外の知見もドンドン採り入れたらどうか。
そして記者会見は官房長官、保安院、東電が同席のもと十分時間をかけてやったらどうだろう。
今やメンツにこだわっている場合ではないと思う。

官邸の防災服姿に違和感あり

この２週間、多くの閣僚は不慣れな災害対応に忙殺された。
しかし被災者支援は始まったばかりだ、引き続き被災者に対する物心両面でのサポートに全力を尽くしていただきたいと願うのみである。
それにしても官邸における閣僚センセイ方の防災服姿はどうもしっくりこない。
閣僚の任務はあらためて言うまでもなく被災者の生活支援、復旧支援にキチンとした道筋をつけることであって何も瓦礫を片付けたり行方不明者を捜索することではない。
現地視察ならいざ知らず、永田町や霞ヶ関で執務する間は平服で職務に邁進すればいいのではないか。
防災服を着用することで「被災者と意識を共有し」「誠心誠意災害対策に取り組んでいる」姿勢をアピールしたいということかもしれないが外見でなく言動、行動、実績で示してもらいたいと思うのである。
仮にも惰性や慣行で防災服を着用したりあるいは防災服を「隠れミノ」と考えているところはないだろうか。

国は徹底した風評被害対策を

原発事故絡みで農産物、水道水などの放射能汚染に対する不安が広がっている。
上手い対応がなかなか難しい問題だが政府や東京都の対応はいかにも曖昧だ。
出荷制限、摂取制限、取得自粛などを宣言された直後に「直ちに人体への影響はない」といわれてもただただ困惑するだけである。
以前にもこのブログで書いたがいま行政がなすべきことは（ネガティブリストではなく）ポジティブリストの提示だろう。
そのために安全基準とトリガーポイントを見直すのであればそれもいいだろう。
モニタリング対象、範囲を広げ随時その結果を公表するのも意義があると思う。
危なっかしい農産物やレベルを小出しにするのではなく先回りして問題のないモノ、レベルを具体的に情報提供することが重要だ。
さらにその結果相当の需給逼迫が予想されるのであれば遠隔地・海外からの供給見極めも必要になるだろう。
事は「食」に関するのだ・・・、一日も早い風評被害対策を希求したいものである。
ついでにいえば生産者に対する補償問題も焦眉の急だ。
相変わらずの「万全を期す」「最善を尽くす」はまるで回答になっていない。

セ・リーグは何故月内開催に固執するのか（その３）

セ・リーグの臨時理事会がようやく3月中の開幕をあきらめパ・リーグとの同時開催(4月12日）を決めたようだ。
同時に4月中の東京ドーム開催(デーゲームを含む）自粛も・・・。
当ブログで何度か月内開催に疑問を投げかけてきたが最終的に４月開催に落ち着きホッとしている。
これでよかったと思う。
それにしてもセ・リーグ理事会のあの小出し案(3月25日から3月29日への開催延期）はあまりにカッコ悪く世間の空気を読めなさ過ぎた。
ここまでに到る内幕はよく分からぬがセ・リーグフロント全体の良識、社会性も疑われている。
これでまたファン離れ、テレビ放送離れが進むかも知れない・・・、関係者の猛省と目に見える名誉挽回策を期待したい。

計画停電のインパクト

昨日久し振りに近くのスポーツクラブに出かけてみた。
事前にホームページで「計画停電時間帯以外は営業」との方針を確認していたので利用できそうな時間に行ったのだが何と計画停電時間３時間の前後３時間強、合わせて６時間半閉館するとのことだった(直前に計画停電が回避されていたにもかかわらず）。
たしかに平均滞留時間を考えれば一定時間前にチェックインを停止しなければいけないし逆に温水プールやサウナを温めるためには通電してから一定時間を要する。
つまり３時間停電すれば６時間以上営業停止を余儀なくされるということのようだ。
同じことは製パン業にもいえる。
製パン工程は生地作りから焼き上がりまで３時間かかるそうだが途中で止めることはできないので停電３時間前からは新たな投入はできなくなる。
こちらも３時間停電により６時間生産活動がストップしてしまうのである。
つまり３時間停電は単にその時間だけのロスでは済まず業種、業態によっては丸１日フイにしてしまうことだってある。
計画停電のインパクトは予想以上に大きいのである。
そして計画停電を回避するためには今や節電以外に手はない。
その節電対策についてはまた後日・・・。

長いような短いような１年間

昨年の３月２０日このブログを始めたのだがやっとというか、エッもう・・というか、とにかく１年を経過した。
始めるにあたって「テーマは何にしようか」などいろいろ考えたのだが大した趣味もない特段披瀝できる素養もない。
そして「日本という国に生まれたのも何かの縁だ、日本がもっといい国になってもらいたいし」との想いから一度評論家になってやろうと試みた次第である。
当初はもっと経済ネタが多くなる気がしていたが思いのほか政治ネタが増えてしまった。
言うまでもなく政治の劣化を痛感したからだ。
最近では震災や原発事故など辛いニュースが多くなかなか明るい評論家にはなれないがしばらくは辛抱だ。
「清貧」を楽しみながらこのブログをもう少し続けてみよう。
ちなみに本日の投稿が３５２回目である。
まさに「チリも積もれば山となる」だ。

政府の原発事故対応に思う

政府は先日福島県他４県の一部農産物について一定基準以上の放射線を検出したとして出荷制限に踏み切った。
「人体に影響はない」としながらも出荷制限とは？と一瞬思ってしまったが基準値を上回ったとすればこの措置は補償問題があるとしても止むを得まい。
ところで他の農産物についてはどうなんだろう。
当然消費者の疑問、不安はそちらに向かう。
政府はホウレンソウ、カキ菜以外の農産物についても至急検査を行い基準値以下のものについてはキチンと安全リストを提示してやることが重要だ。
何もしなければ風評被害は広がるばかりだろう。
埼玉、千葉など周辺県についても同様にケアすべきだ。
また原子力安全・保安院の対応も気になっている。
保安院といえば本来東電を指導、監督すべき立場であるにも拘らず記者会見では「東電からこのように報告を受けております。」を繰り返すだけでその任務をまるで果たしていない。
航空機事故の場合は国交省・特別調査委員会が当事者である航空会社とは独立して事故原因や再発防止策を総括している。
保安院がもし東電を指導、監督する能力を持ち合わせていないとすれば即座に解散したらよい。
「単なる東電の代弁者」は税金の無駄使いにしか過ぎないのだから。