2008年もあと1日でお終り。
昨年夏に始まった米国発の金融問題が世界に波及し、それが世界の景気に大きな影響を与えた。
特に9月以降の信用市場の緊張が加速度をつけて世界に拡散した。今回の米国発の不況が戦後最大の景気後退につながり、今後は世界のリーダーシップは米国の一国集中型から、多極化に進むという見方もあるが、これまでの通り米国が世界の覇権をにぎるという構図は不変である。
特にわれわれの投資家の目からみれば、米国株の動向が世界の市場を左右する度合は一段と強まった感じを強くする。
先週までのNYダウ平均は-36％で1931年以来の最悪であった。
S&P500は指数として登場したのは1957年であるが、年初来-40.5％。指数の歴史からすると史上最悪である。
ナスダックは1971年にスタートしたが年間の下落率は-42.5％で最悪。
日経平均は同期間に-43％。この数字をみると米国株の動きに左右されながら市場参加者が動いていることが、よくわかる。
来年の米国株はどうなるか？
これが東京市場の動きを探る最大の鍵であることは、いままで本欄で書いてきた通りである。
ウォール街では景気の回復は2009年後半であることがコンセンサスになっている。
米バロンズ誌は比較的に楽観的で第1四半期に底入れるとみるが、少数意見だ。
ただ1月20日に誕生するオバマ政権が、どんな政策を発動するかが、意外性が出てくる可能性を残す。