今回の日米の相場の動きを再確認しておこう。
昨年の高値から最近の安値までの下落率は次の通りだ。
NYダウ平均（2007年10月）→（2008年11月） ‐46.7％
日経平均 (2007年2月)→（2008年11月） ‐67.8％
日本株は一足先に天井を打ち、日米の最近の安値の時期はほぼ同じであった。
下落率は日本株のほうが、世界的な暴落の震源地である米国より大きかった。
「なぜ？」を考えてみなければならない大きな問題であるが、ここでは事実の指摘だけで止めておく。
さて最近の安値からの反騰率はどうか。
NYダウ平均(2008年11月)→(2008年12月) +18.2％
日経平均 (2008年11月)→(2008年12月) +13.2％
目先の底入れは11月で同じであったが、株価の反騰率は日経平均がNYダウ平均に負けた。
相場の習性では「山高ければ谷付加し」の逆の現象が出て、日本の方が反騰率は高いのが普通だが、この習性を発揮できなかった。
この点も考えてみなければならない問題であるが、別の機会に譲る。
われわれの最大の関心事は先行き、この中間反騰が新年まで持ち越されるかどうかである。
さまざまな視点での議論がなされているが、日々、相場と取り組んでいる投資家はなんとなく「日米のセンチメントの変化を肌で感じ始めている」はずである。
当面は銘柄を7～8銘柄以内に絞って新年相場に臨もうと思う。
悪材料はかなり織り込んだという単純な見方からである。