「政策の経済改革の後退」「長短金利のフラット化」「企業収益の悪化」「新金証法による投信販売の低調」・・・
ここに上げた材料は最近のバロンズ誌が指摘した「日本株が買えない」理由であった。
しかし、ここへきて魅力のある投資対象が出てきた。
銀行株である。
日本の金融機関のサブプライム問題の被害はきわめて軽微であった。最大の被害を受けたのはみずほフィナンシャル（8411）であるが、それでも6450億円の損失。スイスのUBSの被害額の370億ドル（3兆9000億円）に比べると格段に少なかった。
銀行の貸し出しは伸び悩んではいるが、過去15年間の問題処理の時期に比べると大きな違いである。
銀行にとって好ましいのはイールド・カーブ（超金利と短期金利の金利差）が、右肩上がりになり、銀行の収益率が上がってきたことである。
このような理由をあげて銀行株への投資に魅力が出てきたことを論じている。
大手銀行の株価のパフォーマンスは史上平均を大きく上回ってきたことにも注目している。
最近の東京市場では大手銀行が売買代金のトップを占めるのが常態になってきた。
外人買いが、集中いているセクターである。
相場の押し目の局面では、銀行株への投資に出遅れた向きには注目をお勧めする。