私にとってのこの一年

いよいよ大晦日、私自身のこの一年間を振り返ってみよう。

今年の自分にとっての最大の出来事は大学での教員としての仕事を始めたことである。私は特任教授という教授会での投票権などはない立場なのだが、それでも毎日大学に行っている。一日中大学に居ることは少ないのだが、生活パタンは大きく変わった。

昨年までは一月に1週間（たまには2週間）の海外出張があり、生活パタンがその出張を軸にして組み立てられていた。しかし今年は出張は無くなり、生活のアクセントを自分で作ることが必要になった感じがしている。1月から大学に着任したのだが、前期の授業は既にカリキュラムが決まっていたので本格的に授業を始めたのは後期からで、比較的ゆったりしたペースではじめられた。これまで、頼まれて一コマとか二コマとか教えたことはあったのだが、まとまった授業を自分で企画したのは初めてで、それなりにエネルギーを使った。

私は、標準化を教えると言うのがミッションなので、世界の標準化団体で議論できるような人材を育てたいと思っている。そこで英語で授業を行い、課題を与えてディベートをさせている。課題は現在未解決の問題で移動体通信にかかわる問題である。学生は移動体通信が専攻ではないので、素人にも分かって議論できる課題設定で、なおかつ未解決の問題というところがなかなか難しい。授業はまだ続いている。

日本人の学生が少ないのは期待外れだが、ディベートの内容に関しては満足している。

もう一つの大きな出来事は、震災以降、義母を引き取って一緒に暮らしていることである。それまでは一人で暮らしていたのだが、計画停電などがあったので、一時的に引き取ったところ、多々の物忘れでは済まないような感じなので調べてもらうと要介護３だった。もう一人暮らしは無理なので一緒に暮らしている。どこかに出歩いて探さなくてはならない、というようなことは無いので楽な方だと思うがそれでも家内は一時ストレスがたまって体調を崩していた。今はペースをつかめている。

来年は、学会活動など大学での活動を本格化していきたいと考えている。

今年一年、ご愛読ありがとうございました。

2011年の日本

年末モードに入って、新聞などでは今年の十大ニュースなどが良く取り上げられている。私なりの見方でこの1年の日本を振り返ってみよう。但し、東日本大震災のような現象を取り上げるのではなくできるだけ底流を取り上げてみたい。

①民主党は底を打った
東日本大震災に対する対応ぶりで菅総理の無能ぶりが世界示され、総理大臣は野田総理に変わった。これで民主党は底を打ったと思っている。野田総理にも問題は多々あるが、鳩山、菅の二人に比べればはるかに良い。ちなみに私は鳩山総理は菅総理と同程度、残した負の遺産では鳩山氏が最大だと思っている。自民党は民主党よりましだと思っているがまだ底を打っていない。

②個々の官僚の能力の明確化
これも東日本大震災の影響だが、大きな事件が起こったことで個々の官僚の能力差が多くに人に見えるようになった。特に経産省では明らかだと思う。ただし、それで能力の低い人を外すような方向に向かっているかどうかは私にはわからない。

③政界再編の機運
民主党はマニフェストのほとんどを大幅に変更し、もはや何が民主党の特徴かは誰にもわからなくなっている。自民党との差は無くなっており、政党はそれぞれの国会議員が選挙で自分を助けてくれるという利益集団になっているだけである。政党支持率はますます下がり、浮動票が圧倒的に多くなっている。それを集めたのが平成維新の会である。政策を真面目に考える議員もいるので政界再編に対するポテンシャルは高まっている。来年政界再編の可能性はあるような気がする。

④経済界の海外シフト加速
円高で経済界の海外シフトが加速している。日本企業の海外企業に対するM&Aも過去最高である。この流れは更に加速するだろう。以前にも書いたが、私はこのうち8割は失敗するだろうと思っている。それでも良い。成功した2割が5倍の事業規模になれば成功である。極端な書き方だがリスクを取る企業が増えてその中から成功者が出てくるのは良いことだと思う。

⑤半導体技術の停滞
20世紀後半の世界の産業界を引っ張ってきた半導体技術の著しい進歩は停滞期に入ってきた感じがする。新興企業は現れにくく、規模の勝負になってきている。これが業界構造に大きく影響を与えるだろう。これは必ずしも今年明らかになった事ではなく数年前から見え始めていたことだが、今年また一歩進んだ感じがする

⑥省エネへの意識
消費者の省エネへの意識は強まった。これは、地球温暖化に対する対策を考えるべき未来社会に向けて日本市場が一歩進んだことを意味していると思う。長期的には良い面が出てくるだろう。

 

政治家に期待するもの

昨日、安倍晋三元総理のビジョンを引き合いに出したので、安倍氏のホームページを確認してみた。「美しい国、日本」はまだ彼の個人的ビジョンとしては生きている。こういう継続性は大切だと思う。

一方、彼の政策を見てみると、外交、教育、憲法改正である。それらはいずれも一理あるものでまともなことを言っていると思う。その一方で経済について語っていないのは全く物足らない。外交、教育いずれも経済が向上する見通しが無ければ誰もサポートしてくれない。自分の国の経済力が下がるだけの外交は無意味である。双方が良くなるように話をしてはじめて交渉というのは成り立つのだが、その「良くなる」の基本は経済的豊かさである。豊かさに代わる哲学があれば良いが現時点では賛同を得られないだろう。

政治家、それも総理レベルの人物には、自分の得意分野だけでなく国全体の政策について語ってもらいたいものである。ひとつ、自分の得意なことだけ語るのは政治家ではない。全体を語る、その中で得意分野と不得意分野に関する濃淡があるのは構わない。安倍氏の例でいえば、自分の政策を進めれば経済がどう良くなるか、といったところにつなげられないのであれば、政策としては不十分と言わざるを得られないだろう。

比較のために私の好きな石破茂氏のホープページを見た。こちらは防衛にかなり力点があるものの、重要なことは全てカバーしている。総理を目指す人はこうであって欲しいと思う。

最近は東日本大震災の影響で「安心して暮らせる」といったことが非常に良く語られるが、その安心が「何もしなくても良い」といった受け身の姿勢を増長するような気がして私は気になっている。「安心」も誰かに与えられるものではなく、自ら勝ち取るべきものである。政府に期待するのはそのための努力をした人は報われる、やる気が起きるような社会の仕組みを作る、といったことである。「安心」よりも「活力」を上に持っていくような人に、政治をやってほしいものだと思っている。

日本の目指すべき方向性

昨日は世界の方向性について書いたが、今日は日本の方向性について私の思っていることを書こう。

なお、昨日の「投機を抑制すべき」というのは、特定の国で始めると資金が一斉に逃げだしてしまい混乱するので、世界のGDPの太部分を占める国が一斉に行わないといけないと思っている。

その後日本が進むべき方向性だが「日本のビジョンを示すべき」という人はたくさんいるのだが「これが私の考える日本のビジョン」という人はいない。従っていつまでたっても議論ができない。私の知る限り21世紀になってビジョンを示したのは元総理の安倍晋三氏ただ一人である。安倍氏は「美しい国、日本」という標語を日本のビジョンとしたのだが、結局それは後続の総理には受け継がれず、ビジョンそのものがなくなってしまった。

私は少し違った角度から日本のビジョンを捉えようと思う。私の考える日本のビジョンはアメリカ型の競争社会を目指すのか、北欧型の高福祉社会を目指すのか、という点である。私の意見は「日本は北欧型を目指すべき」というものである。

これまで日本の社会を見てきて、日本人は競争型よりも協調型が向いていると思う。高税率、高福祉は社会主義で、人々のモチベーションが上がらず、競争力が低下する懸念がある。共産主義国は実際そうなった。しかし北欧の国々は税率が高く、生活も保障されているのに、資本主義社会の競争でそれなりに戦ってきている。むしろダラダラしているのは南欧の国である。北欧の国の教育、哲学、国の仕組み、社会の仕組みを日本は研究するべきだと思う。

北欧は人口も少なく、GDPも小さい。日本とは色々違った条件があるのかもしれない。GDPの大きな国ではドイツが参考になりそうだと思っている。

北欧型を導入するのに不可欠な条件があると私は思っている。それは公務員の意識改革である。大きな政府にすればどうしても公務員の影響力が大きくなる。公務員が一度就職したら一生安泰な職場ではなく、常に改善を求めないといけない職場に変えることが北欧型を導入するための不可欠の条件だと思っている。橋下徹大阪市長がこういう体制を目指しているようなのでモデルケースになるのではないかと期待している。

公務員改革に目途がついたら、最高税率を上げていく、脱税が決してできないような仕組みを整える、等を行って税収増を図る。これが日本の目指すべき方向性だと私は考えている。順番を間違えて先に税率を上げると日本は崩壊するのではないかと思っている。

資本主義の見直しが必要

現在世界経済は不透明さを増している。ヨーロッパは危機的状況だし、中国も住宅バブルがはじけたようだ。アメリカは回復にはまだ遠い。そして世界中で貧富の差が拡大している。年末なのでこの世界経済の状況に対する私の見方を書いておこう。

私は世界の首脳が集まるG20のような場所で資本主義の見直しを宣言することが必要だと感じている。今の世界経済の問題はリーマンショック以降、損失を被って危うくなった銀行を救済するために政府が多額の資金を投入したが、その資金はうまく回らず、むしろ政府に対する信用不安が出てきた。それに伴って長年蓄積されてきた問題点が暴露された、ということだと思っている。

問題の本質は投機マネーの影響が実体経済よりも大きくなってきたことだと思っている。従っていくら救済策を講じるために資金を投入しても、そのマネーが投機に回るのでは仕方がないし、一旦落ち着いてもまたすぐに投機マネーが経済の中心になるようでは不安定さは消えないと思っている。

そこで、過去にも何度か書いた「投資を奨励し、投機を抑制する」という大原則を世界の主要国間で合意することが必要だと思っている。その心は、「付加価値をつけない金もうけに対しては税率を上げるべき」ということである。投機が強くなりすぎると問題だということは皆認識しているはずで、世界各国は個別に手を打っている。しかし、大原則が無く、問題が大きくなればそれを規制する、というモグラたたき方式を取っているのでいつまでたっても解決されず、気がつけば前より問題が大きくなっている、というのが実態である。私は政治家の殆どが投機でかなりの金もうけをしているので抜け道を用意しない規制はやりたくない、というのが本音ではないかと思っている。

しかし、もはや根本治療をしないと治せない状況にまで来ているというのが私の実感である。これは技術革新による実体経済に対する付加価値の向上が、投機マネーの経済活動よりも大きく上回っているときにはそれほど大きな問題にはならないが、21世紀に入って技術革新は速度が下がってきている。投機の抑制は急務だと思っている。

大学の友人との飲み会

昨夜は、大学時代のクラスメートと神田神保町の放心亭というドイツレストランで飲んだ。

日曜日、クリスマスの夜なので普通なら家族と過ごすところだろうが、60歳の男5人、いずれも子供はある程度大きくなっており、問題なく集まれた。ビールとドイツ料理はなかなかうまく、会話も弾んだ。ドイツ料理と言ってもそれほどドイツ色は強くなく、日本人に合わせたドイツ料理という感じでおいしかった。

私は大学は理学部だったので今でも基礎的学問に関わっている人が多く、普段の人の付き合いとはかなり違った雰囲気になる。私を含めて5人のうち3人は基本的に企業人なのだが、それでも昔のマインドを残しているなーと自分の昔の気分を思い起こして懐かしい気分になった。今、大学の工学部に勤めているのだが、今の大学の周囲の人たちよりも真実を求めるというマインドが強く、純粋な感じがする。

場所も、神田神保町の古本屋街、という若い頃ぶらついたり、スキーや登山の道具を買いに行ったりしたあたりで、この点でも昔の自分の気分を思い起こしてくれた。

評価できない来年度予算

政府の来年度予算の概要が発表された。総額90.3兆円で、昨年の92兆円から減っていることで野田総理は「財政再建元年」等と言っているようだが、私にはまったくそうは思えない。

同じようなコメントをマスコミ各社が書いているのでくどくど書くのは避けるが、来年度予算には上記と別に震災対策費3．8兆円と基礎年金の2．6兆円が別枠になっている。震災対策費は良いとしても、基礎年金は論外で、外出しした理由は将来の消費増税を当てるというロジックで外出ししているのである。基礎年金は継続的に出費するものだから明らかに年度予算に入れるべきものである。

一連の動きを見て、私の野田総理株はまた下がってしまった。本来、財政再建が目標で、消費増税は財政再建をするための手段のはずなのに野田総理にとっては消費増税が目的で、財政再建はそのための口実に思えてくる。これでは日本の将来のためにならない。

基礎年金分を入れて90兆円を切るくらい、つまり更に3兆円くらい出費を下げていれば、財政再建に本気だとみなすことができただろう。民主党政権になって税収は増えないのに財政規模は大幅に膨らんだことを忘れてはならない。

3兆円下げるには総理就任当初からその指示を官僚に対して出していなければ、まともな予算は組めないはずである。それを野田総理はやっていなかったということだろう。

 

説明責任を軽視する日本

政府が八ッ場（やんば）ダムの継続を決定した。民主党の政調会長である前原氏、幹事長の輿石氏共に、反対だが容認する、という姿勢を示している。この問題の取り扱いで私は政府、民主党、マスコミの３者に対して、大きな疑問を感じている。

先ず政府であるが総理大臣が変わったからと言って何を変えても良いわけではない、民主党政権になって凍結したものを再開するにはそれなりの理由が必要である。特に報道されていないということは最初に作るという決定をしたときに言った理由、あるいは推進派が主張している理由を繰り返しただけであろうと推測している。しかし一旦凍結したものを再会するには従来と違ったレベルの理由が必要である。「凍結の判断は誤りであった」と考えた理由を国民に説明する必要がある。

民主党、特に前原氏の責任はもっと思い。自らが凍結を支持し、今でも反対ながら「容認する」という。党の政権公約でもあり、今でも反対であるものを何故容認するのか、進めざるを得ないということを納得したという理由をきちんと説明するべきである。説明できないのなら推進派の企業から賄賂をもらったのではないかと勘ぐられてしまう。

私自身、党の政権公約変えること自体には反対ではない。実際政権をとって運営に当たってみたら、外から見たときには分からなかった状況があって、変えると言うのなら、そのように説明して変えればよい。説明せずに変えると言うのは、国民に言えないような後ろめたい理由で変えるのではないかと思ってしまう。

この、説明責任を果たさないというのは、日本の政治の至る所に現れている。私に近い所では「７００-９００MHｚ帯に周波数オークションを導入すべき」という提言が、事業仕分けで出されたにもかかわらず、導入しない事にした。これに対しても「なぜ」という説明がなされていない。

良く、解散は総理の専権事項などと言われて、総理は自由に解散できるようなことが言われる。総理は解散を決定する権限を持っているのは確かだが、だからと言っていつでも解散して良いわけではない。解散というのはそれまでの政治の流れを切るわけだから、それだけのことをしてでも解散をするには相当に強い理由が無いといけないのだが「いつ解散するか」ばかりが話題として取り上げられる。

東電を実質国有化するという情報が流れているが、実質国有化するなら、一旦破綻させて経営陣を入れ替えて再出発するJALの時のようなやり方をするのが筋である。なぜ株式上場のままでそんなことをするのかも説明されていない。

これはマスコミに大きな責任があると私は思っている。私の挙げた例はいずれも実は説明はされているのだがマスコミが報じていないだけかという気もする。たぶん説明していないのだと思うが突っ込んで理由を求めないマスコミの罪は重いと思う。「なぜそういう結論を出したのか」を探らず、「こういう結論が出た」ということばかりを報道しているから政治家の質が上がってこないのである。

中国政府は、一党独裁であり何でも決められる状態にある。しかし、私は日本政府よりも中国政府の方が説明責任を果たしていると思う。屁理屈のようなものもあるが「なぜそうするか」という理由は日本政府よりもきちんと説明していると思っている。

この説明責任を果たすということは、政治家に限らず企業トップのような権力を持つ人全てにとって極めて重要なことだと思っている。

 

マイナス金利も出始めた

今日の日経新聞一面には、アメリカとドイツの国債でマイナス金利が出たという話が大きく報じられている。

普通は国債を買うと一定の金利が上乗せされて戻ってくるのだが、例えばドイツ国債を1億円買うと、売ったときには9990万円しか返ってこない。それでどうして買う人が居るかというと、リスクが低いからである。例えばイタリア国債を買えば年間7%の金利がつく。しかし、イタリアが破産宣言して、お金が戻ってこない可能性もある。こういった国債は金利が高くなる。

それにしても、損をすることが分かっていて買うというのはよほどのことである。つまり他に預けるとどこも信用ならない、と思う人がかなりいる、ということである。それだけ世界経済の見通しが危ういということだろう。銀行はつぶれるかもしれない。商品相場も値下がりしそうだ。株も下がりそうだ。というような逃げ場のない状態でお金がだぶついているということだろう。

ヨーロッパが問題だというのはこの半年くらい言われ続けてきたので皆知っていると思うが、中国も住宅バブルがはじけたようだ、インドも成長が止まってきた、アメリカは底を打ったようだがまだ隠れ負債などがありそうで、回復には至らないだろう、というような暗い見通しが世界中に広がっているということだと思う。

日本は増税だ、電気料値上げだと足をひっぱる話題に事欠かないが、復興需要が広がって世界の中ではましなほうなのではないかと思えてくる。それで海外のファンドなどが日本国債を買うので円高圧力になる。ドイツはユーロが下がるので国際競争力の観点ではますます有利になる。そもそもドイツは1ユーロが160円くらいの頃でも大幅な輸出超過だった。それが100円そこそこになったのだから自動車産業などはドイツにやられてしまいそうに思うのだが、話題になるのはむしろ韓国のほうである。

これはどうしてなのだろうと、不思議に思っている。

暗い12月

例年であれば12月に入るとクリスマスイルミネーションを飾る家が少なからずある。私の住んででいるあたりは「イルミネーション通り」と言われるくらい派手なイルミネーションをつける家が多いのだが、今年は殆どの家がやっていない。ところどとろで小さなイルミネーションを光らせている家があるくらいである。電気の消費量で言うと例年の1割以下だろう。

私の家でも例年は結構派手にやっていたのだが今年はやっていない。今年は介護があるのでそういう気分にならないというのが大きな理由だが、周りの家がやっていないというのも大きな理由になっている。商業施設などではLED電球に変えて例年とはあまり変わらずにやっているようだが、住宅地の去年との落差は大変なものである。

イルミネーションが無いとやはり気分的に盛り上がらない。今年はクリスマスが週末になるが、消費はあまり盛り上がらないのではないだろうか。

たまにイルミネーションをやっている家の前を通り過ぎて自宅に帰ってくると全体が暗いのは何となくさびしい感じがする。ワンポイントでも良いから何か飾ろうか、という気分に今の私はなっている。

クリスマスイルミネーションも正月の飾り物も毎年時期が来ると何となくやっている。それが季節感を高めるのだが、やらなければやらないで何と言うこともない。むしろ今まで面倒なことをやっていたんだな、と思うくらいである。

来年どのくらいの家でイルミネーションが復活するだろうか、と思う。恒例行事というようなものはこうしたきっかけで無くなり、誰かまた強い意志を持って周りに働きかけをする人が出ると復活するのかな、と思う。