ウクライナの生物兵器研究施設・・・以下文は米国議会答弁、ＣＧＴＮ Japanese（３月１１日）等々を参考に記していますが、あくまでも素人の考えです。雑日記とします。生物・化学兵器研究施設には多くの説がありますが、間違いなく言えることは「答えは一つ」でしょう。
ウクライナ（影の主役米国）側は、生物・化学兵器問題が大きくならないように、ロシア側の要求を入れた停戦等を超加速する可能性があります。
私達はウクライナと言うと、世界の何処にあるか、どのような国かも知らなかったと思いますし、本当のウクライナの姿は・・・善良な多くの何の罪も無いウクライナ国民に、欧米等勢力は多くのネオナチを作り、対立を煽り、一部の親ロシア住民への殺戮を８年間行ってきた事実は国連、世界の人権団体等も熟知しているとも言われ否定できないと思います。
これらの事実はメディアは報道してきませんでした。ロシア側の言い分を伝えようとしても大きな圧力になる昨今、全日本が反ロシアとなっていますが、ロシア側の言い分を知っている人は少ないと思います。私達はウクライナの現実に目を瞑ってはならないと思います。先ずは、何故、ロシアはウクライナに侵攻しなければならなかったか？政治家、専門家等は利権を失うため肝心の箇所は巧妙に避けています。自分なりに精査することは大切だと思います。
世界は反ロシア一色ですが、この結果世界で一番国益を失う国はどこかを考えた場合、日本はトップクラスで、日本は将来にわたり、大きな対立の火種を再びまかれたと思います。この対立を喜ぶ人達がいることを知るべきです。北方問題、竹島、尖閣の対立の火種は消えることは無いでしょう。これらに共通しているのは、本当にロシアＶＳ日本、韓国ＶＳ日本、中国ＶＳ日本であるか・・・拉致問題と同じで北朝鮮ＶＳ日本の問題では無いように思います。
先ず、言えることは原因があって結果があると思います。幾ら結果ばかりに目を向け批判しても、原因に目を向けない限り好転しないでしょう。先ずは、国連等が双方の意見を聞くことは極めて大切だと思いますが、国連等は双方の意見を聞かず、一方的に批判しています。各国は、欧米大国の同調圧力に屈することなく、退場せずに、先ずは相手の意見に耳を傾けることが必要だと思います。
生物・化学兵器の禁止に取り組む国連委員会の元メンバー談
ロシアの生物学者イゴール・ニクリン氏は、このほど中国国際テレビＣＧＴＮのインタビューで、ウクライナは米国の生物兵器の実験場となっていると述べました。
ニクリン氏によりますと、２０１９年時点で、ウクライナには米国の生物実験室が１６カ所設置されており、そのうち、１０カ所がキエフやハリコフ、リヴィウなど人口１００万人以上の都市に設けられています。
ニクリン氏は、政府が腐敗している国、または米国に依存している国に、そのような実験室が設置されるのが一般的であると指摘しました。
さらに、ニクリン氏は、ロシアはこのほどウクライナの２カ所の実験室だけでも、危険な病原体を入れた３２０の容器が破壊されているのを確認しました。それは、米国が証拠隠滅のために処分したものとみられます。米国は、自身が生物兵器禁止条約に違反したことをよくわかっているはずだと述べています。
２０２２年３月８日には上院外交委員会でビクトリア・ヌランド国務次官はウクライナの施設で研究されている生物化学兵器について質問され、ロシア軍に押収されるかもしれないと懸念していると答弁しています。もう隠しようの無い事実でしょう。
これらの病原体等が空気中の広がった場合、人類にとっても不幸な事態になるでしょう。これらを完全破壊するには気化爆弾が効果的で、ロシア側がこれらの攻撃に気化爆弾を使用した可能性は大きいと思います。
ロシア側は侵攻と同時に真っ先にこれらの施設を精密ミサイルで攻撃しています。勿論、一部の部隊は生物・化学兵器対応装具を持参しています。これらの施設を対処するためと思います。
昨今、米国はロシア側が化学兵器等使用するかも知れないと問題をすり替えていると思います。答えはでるでしょうが、取引をやる可能性があります。ロシア側に有利な取引をした場合等々・・・
これだけ明白な事実がある以上、米国側が否定するのは難しいと思います。
これらの問題は、核兵器同様、国連憲章違反でもあり、世界は明白にする必要があると思います。
素人なりに考えると、私達は今回のロシアの侵攻で、全てウクライナ側が正しいと思っているかも知れませんが、過去の例を調べると全てが正しいと考えるのは問題だと思います。親ロシア住民への8年間にわたる虐殺、世界最大の子供人身売り買い施設、世界最大箇所の生物兵器研究施設、核兵器研究施設、ネオナチと同居する真面な軍隊がいない現実、世界最大のネオナチが存在し深く政権内に入り込んでいます。ウクライナを操るのは誰かと言うのを知ることは大切です。これは何もウクライナだけの問題では無いでしょう、たまたまウクライナが今回の問題となっただけでしょう。
ロシア周辺国への米軍、NATO配備はロシアから見たら深刻、生存権にも関わり、平和ボケした日本人には理解できないでしょう。政府も立場が有ると思いますが、最低でも欧米に言う必要は無いと思いますが、公安調査庁等の独自の情報により真相を知っておくことは日本の国益を考えた場合、極めて大切だと思います。今回のロシア侵攻で日本が失った国益は先進国でも最大だと思います。何よりも同調圧力で根拠が怪しいようなもので対立を日本の歴史に記したかも知れません。
今後、世界は激変の兆しがあります、それはロシアはウクライナ侵攻後、欧米からの経済制裁に対抗するため金本位制を目指すことを示唆しています。この示唆は「ロシア侵攻で戦う、本当の相手」は何処であるかを世界に示したと思います。ロシアが賢いと元トランプ大統領が発言していたのは、この示唆を知っていたからかも知れません。
中国等も通貨の金本位制への移行を考えている可能性があります。世界の基軸ドル通貨体制が通用しない世界になる可能性があり、雲上人の通貨発行権に激震が走るかも知れません。過去、リビアのカダフィ氏がアフリカの金本位制を目指していましたが通貨発行権を持っている雲上人・その僕等に殺害されてしまいました。例えば、世界が金本位制に移行するということは・・・全世界の真面目な国民がが大喜びするのは間違いないでしょう。貨幣発行権、単なる数字、無から有を作るからくり！
以下動画は金本位制とはの参考になるかも知れません。
