反日の正体

　昨今の過激な隣国の反日攻勢、国民はもううんざりである・・・反日の本当の正体は何だろうと思いたくなります。互いに同じアジア人・・・隣国同士、本当の反日の黒幕は？
　
　隣国韓国大統領等々が本当に主体的に反日を叫んでいるか、どうも本当は違うと言う可能性がありそうです。

　やはり戦後体制に大きな問題がありそうです、アメリカ占領軍により作られたと言うのは間違いなさそうです。戦後アメリカ占領軍は白人に反旗を上げた日本が二度と立ち上がるのを阻止する！に尽きると思います。占領軍アメリカは戦後、韓国と日本を徹底的に分断、対立させ長きに渡り支配する！分断の強力なツールとなったのは、反日だと思います。

　過去日本は韓国を併合しました、植民地化とは全く違います！日本同様の策を取り入れました。現朴大統領の父である、日本の武士道精神を持ったような、元・朴正煕大統領（日韓併合後の朝鮮半島に生まれ。朝鮮名では朴正煕、日本名では高木正雄、大邱師範学校経て学校教師を務めていましたが、やがて軍人を志して同じく日本の影響下にあった満州帝国の軍官学校「士官学校」に志願入隊、卒業後は成績優秀者が選抜される日本の帝国陸軍士官学校「５７期相当」への留学生となり、日本式の士官教育を受け優秀な成績で卒業しました。帰国後は満州軍第８師団参謀として対日参戦、ソ連軍との戦闘に加わり、内モンゴル自治区で終戦を迎えました。暗殺は親日、核研究等々を警戒した某国が関与していると思います。）も併合は良策であったと言っています。今日の韓国の発展も、親日であった元・朴正煕大統領がいなかったら難しかったと思います。
　
　元・朴大統領は日本陸軍士官学校出身を大変誇りにしてた方です。米国の傀儡政権、反日の李 承晩大統領を見てきて、韓国の真の自主独立（当事は米国の傀儡政権）を目指した方で、日本の物心の支援を望んでいた方です。強権軍事政権ではありましたが、腐敗、不正が散見された当事の韓国では致し方ない状況だと思います。

　今でも歴代韓国大統領人気ランキングはダントツで７６％の高率を誇ります、韓国人の良心はちゃんと生きているように思えます。じゃ何故反日となるか・・・
　当事自主独立、親日等々に傾こうとしていた朴大統領を暗殺したのは、指令と実行者の存在がありますが、指令したのは・・・と考えるのが極自然に思えます。

　現・朴大統領も政権発足時、父親に近い閣僚等を１０人前後立てたようですが、親日反民族行為者財産の国家帰属に関する特別法（大韓民国の法律の一つ、２００４年成立、大韓民国大統領直属の国家機関として親日反民族行為者財産調査委員会を設置し親日であった反民族行為者の財産を選定して国家に帰属することとしています。通称、反日法）等々の為、親日等のためか実現しなかったと言われています。

　現朴大統領は、真の側近がいない孤独な大統領としてスタートしたように思えます、主体的に声高々に反日を叫んでるとは思えない時があります。

　
　多くの戦中の朝鮮人は先の戦争では日本、朝鮮の未来を信じ戦争に参加、特攻隊等にも参加しています。

　欧米にとって、併合は植民地とは違い良策であり、欧米の植民地支配の手法が暴露される・・・日本の良作・併合策は絶対に許せないことでしょうし、何としても両国民に日本の韓国併合等々は極悪行であると思わせる必要があったでしょう。この状態はＧＨＱが無くなるサンフランシスコ講和条約締結（１９５１年）以降も継続してると思います。

　アメリカ占領軍は、韓国が独立したのを機に米国の傀儡政権、反日の李 承晩（り・しょうばん、イ・スンマン　１８７５年３月２６日 ー １９６５年７月１９日、朝鮮の独立運動家で、大韓民国の初代大統領（在任１９４８年ー１９６０年）、公開文献等々で米国は深く教育等に関与し、日本に対する徹底的な反日を影で指示してる構図が浮かび上がります。戦後多くの日本人が傀儡政権のため涙を流しました、良識ある韓国人も・・・本当に理不尽な策が散見されます。これらの策のため韓国人は反日策を信じ込んでいると思います。日本人の一部も・・・現在も利権を与えられた可笑しなマスコミの為・・・

　当事のアメリカ占領軍を最高司令官とすれば、実行部隊の長は李 承晩と言う構図が浮かび上がります。本当に一般両国民はたまったものでは有りません。

　両国を対立させて益を得る支配者達、隣国である韓国にとって反日は正しく宗教、洗脳に近い状態だと思います。現韓国政府は反日を愚かにもガス抜きに利用してる構図が見え隠れします。燻る慰安婦問題等多々ありますが、日本は対韓策は凛として対応することに尽きると思います。

　我々は当時の駐留アメリカ軍、李承晩大統領等を精査することは反日の正体に近ずくことが出来るように思います。特に李承晩大統領を精査すればＧＨＱ作の日本国憲法にも行き着きます。何故、日本国憲法は永きに渡り改正されなかったか、改正は極めて難しい構図が見え隠れしますし、最大の憲法改正反対者は・・・これらの正確な資料を得ることは誰でも可能です。

　戦後長き時間が過ぎました、日本の未来は全国民で新しい憲法草案、正しい歴史を知ること、道徳教育等々、更に隣国日韓の反日等々共同一般民間研究等々は必要だと思う昨今です。

　元公安調査庁の菅沼光弘氏（昭和１１年生まれ・東大卒業後３４年公安調査庁に入り、調査第二部長を務め平成７年退官、現アジア社会経済開発協力会主宰）の資料等々を一部参考としています。