おもしろすぎる。リスが火星で生きていた。

 

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NASAの映像により、リスが火星で生きているのが分かります。ホントウに火星に行ったのかな？

アポロの月の写真にもいろいろ　写っていましたね。

ジョーク（サギ）が上手なお国柄.....

中国から変化球！！TPP参加希望だって！？おもしろいことになってきた。

 

ポーズだと思いますが　ひょうたんからコマになったら　おもしろいのにね。

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以下転載

中国商務省の沈丹陽報道官は、「環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）に加入する利害と可能性を検討している」と一部中国メディアとの会見で語っていたことがわかった。

複数の中国メディアが報じた。中国はこれまで貿易や投資の自由化をめざすＴＰＰには慎重な姿勢だったが、自国抜きの枠組みづくりが進むのを警戒して態度を変えつつある。

日本にとって最大の輸出先の中国がＴＰＰに加われば、中国が輸出品の７割にかける関税が撤廃され、日本の工業製品の輸出が増えるが、逆に中国から安い農産物が大量に

入りかねない。とはいえ、中国はこれまでもＴＰＰへ「関心」を示したことがあるため、日本政府内では今回の発言で「参加の現実味が高まったとは思えない」（経済産業省幹部）

との見方が強い。

　このニュースを聞いて、一番腰を抜かしたのは長谷川幸洋だろう(笑)。なにせ、彼の意見は“TPPは日米同盟の一環だ”なのだから、もう論理が目茶苦茶になってしまう。

長谷川氏はさておくとして、日本人のTPPに関する認識から行くと、中国のTPP参加は寝耳に水だろう。日米同盟強化と読んだ者もいる、中国包囲網と読んだ者もいる、

WTOに変わる自由貿易枠組みと読んだ者もいる、EUユーロ圏に対抗する枠組みと云う見方もあった。しかし、最も真実に接近した考えは、パックスアメリカーナの堅持であり、

米国の利益枠囲い込みだと解釈していただろう。安倍晋三は、参議院選前のTPP参加表明を控える予定を早めたのは、オバマとの会談の際である。

米国政府が、中国にTPP参加を打診していたとなると、TPPそのものの性格を、もう一度考え直しておく必要はありそうだ。勿論、米国政府が愚図愚図しえいる日本政府の尻を

叩くために、日本の替わりに中国も悪くない、と云う姿勢を外交テクニックとして利用した可能性もあるのだろう。現に、安倍はその後、オバマと会って参加を表明した。しかし、

外交テクニックに過ぎない筈の“中国さん、お入んなさい”の言葉を、今度は中国が対米外交テクニックとして引っ張り出してきたとも解釈できる。

　中国が現在の70％前後の関税や国営企業群の整理縮小など容易だとは思えないし、ISD条項なんてのは笑止の規定であり、飲むわけがないと云うのが常識的理解だ

。しかし、あり得ない想定を突きつけられたオバマ政権は、それなりの厄介さを抱えることになる。TPP年内妥結の行方も左右する。どうせ参加の意志もないのに、“入ろうかな”

と言い続けるだけでも、かなりの圧力である。少なくとも隷米傾向が顕著な日本に比べれば、簡単に御せる相手ではないのだから、面白い展開も予想される。TPP反対派が懸念

している問題を中国が蹴散らしてくれるかもしれない(笑)。

幼稚園のおはなし会/CIMAIの天然酵母食パンは絶品！！

 

幼稚園で先生方とうちあわせ。

いつのまにか　１０年たちました。

のべ　600人のこどもたちと６回のおはなし会をしたことになります。

今年　初めて新入生の特長を訊きました。わんぱく　元気とのこと...

家庭環境もうかがいました。片親のお子さんがふたりいました。

大きな声が出せない子がいるとききました。

今年は　さいしょにお約束しようとおもいます。

のびのびと元気に。でも集中するときは集中する。

保育園もたのまれました。

第一回がたのしみです。

しるひとぞ知るパン屋　CIMAIにいって　7/6のちらしおかせていた

だきました。焼きあがるそばからお客さんが買ってゆきます。

待って手にした　ホカホカコンガリの食パン

そのおいしかったこと！！

 

国連アナンド・グローバー氏の報告書「年間1msv/h」福島の2/3 茨城 柏 江戸川の一部の子どもは避難を。

 

福島の2/3　茨城　柏　江戸川の一部のひとたちは健康に生きる権利を阻害されている。⇒　人権にふれる　⇒　憲法違反

政府がみずから、守るべき憲法を変えよう　９６条の定数を2/3から1/2にしょうとするのはこれも狙い。

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被ばく問題を調査していた国連人権理事会の特別報告者、アナンド・グローバー氏の報告書が２０１３年５月２４日明らかになりました。

これによると、一般住民の被ばく基準について、現在の法令が定める年間１ミリシーベルトの限度を守り、それ以上の被ばくをする可能性がある

地域では住民の健康調査をするよう日本政府に要求しています。これに対して日本が年間２０ミリシーベルトを避難基準としている点に触れ、

「人権に基づき１ミ リシーベルト以下に抑えるべきだ」と指摘しています。

安倍首相が浪江町を訪問「時が止まったようだ」放射線管理区域の4倍の年20ミリシーベルトでも避難解除準備

　このほか、事故で避難した子供たちの健康や生活を支援する「子ども・被災者生活支援法」が２０１２年６月に成立したにもかかわらず、いまだに

支援の中身や対象地域などが決まっていない現状を懸念し、

「年間１ミリシーベルトを超える地域について、避難に伴う住居や教育、医療などを支援すべきだ」と求めています。

子どもたちが給食を食べて内部被曝することを容認する文科省は存在価値がない

 

　このように、ＩＣＲＰ（国際放射線防護委員会）でさえ、緊急時のみの基準としている２０ミリシーベルトを、福島原発事故が収束したと言いながら

未だに基準としている日本は、福島やその他の地域の住民の「人権を侵害」しているのです。

原発推進派が大慌て！　ＩＣＲＰの基準に科学的根拠なし　ＮＨＫ「低線量被ばく　揺れる国際基準」の衝撃！！

　また、数々の問題点を指摘されている福島県民健康管理調査についても、この報告書は、子供の甲状腺検査以外に内部被ばく検査をしていない

点を問題視しています。そして、白血病などの発症も想定して尿検査や血液検査を実施するよう求めています。

内部被曝は外部被曝よりはるかにダメージが大きい　内部被曝の恐怖３９

　さらに、甲状腺検査についても、画像データやリポートを保護者に渡さず、煩雑な情報開示請求を要求している現状を改めるよう求めているのです。

山下俊一福島県立医大副学長と福島県の県民健康管理調査の闇　秘密会議ですり合わせ　県民はモルモット

　そもそも、被ばく、特に内部被曝の恐怖は、数十年にわたっていつどんな被害が出るかわからないことです。この国連報告書がいうように、危険な

可能性が少しでもあるのだから、１ミリシーベルト以上の地域に住んでいる人が避難・疎開したいときには公費で支援すべきです。その方が今さら無駄

な除染をするより、ずっと安上がりでもあるのですから。

福島県郡山市の幼稚園児の体重増加が昨年の４分の１　一刻も早く集団学童疎開を！

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「年間1mSv以下の放射線レベルに下げるよう、時間目標を明確に定めた計画を早急に策定すること」

福島県の約3分の１、茨城県北部、千葉県柏市周辺、東京都江戸川区周辺がこれに当たる。

まず、これまで「1年1ミリシーベルト」を否定してきた自治体、週刊新潮、専門家は辞職、廃刊、引退を

しなければならない。日本の法律と国際協定に明らかに反した言動は、具体的な行為で贖わなければ

ならない。絶対にごまかさず、武士らしく自らの罪を償え！子どもは被曝したのだから！！

原子力規制庁委員も含めて関係者は早急に辞職せよ！　政府は至急、被曝線量を計算して日本国民の

健康を守らなければ、日本政府、霞ヶ関の中央官庁が自ら解体するか、検察庁が幹部を逮捕するべきである。

 

 

全国に加速器が8000！！ 加速器と地震の関係 まだまだわからないことがいっぱい....

 

東海村のの事故「Ｊ−ＰＡＲＣ」だった....つながっているこころ　さんがよく書いていましたね。

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茨城県東海村の加速器実験施設「Ｊ−ＰＡＲＣ」で発生した放射性物質漏れ事故ですが、『もんじゅ』運転停止命令とリンクしてるのだと思いますが、こんな情報が。


以下毎日新聞


放射性物質漏れ:規制委、全国の加速器施設を点検へ
mainichi.jp/select/news/20130529k0000e040204000c.html
引用：
原子力規制委員会は２９日の定例会で、茨城県東海村の加速器実験施設「Ｊ−ＰＡＲＣ」で発生した放射性物質漏れ事故を受けて、全国にある加速器施設の点検作業を

始めることで一致した。田中俊一委員長は「主体的責任は運営元の日本原子力研究開発機構にあるが、（我々）許可する側にも問題があったのではないか」と述べ、

現行の放射線障害防止法による規制の在り方についても検討する意向を示した。

　原子力規制庁によると、加速器施設は大学や医療機関など全国に大小合わせて約８０００あるため、今後点検対象の施設を絞り込む。

以上

つながっているこころ　2010.4

これだけ地震起きてるのに、Ｊ－ＰＡＲＣ関係ないとは思えませんよね。
今日はひまでＪ－ＰＡＲＣのＨＰとか見てみました。
施設のなかで加速器というものが２つもありますね。
回転方向がそれぞれ違うの、これほど本格的な施設とは思いません
でした。放出方向なんか自由自在で変えれそうで恐ろしいです。
このような実験が誰にも止められないまま普通に行われているという
事が恐ろしいです。。。

 

ロボロフスキーさん、こんばんは。HPごらんになったんですね、気に

なるものがみつかったら教えてくださいね。予想通り、「J-PARC」が

本格稼動してからこのあたりで地震が増えています。CERNからも

運び込まれてるしこれからどんどん増やすはずです。地下の実験は嫌ですね。

以上

その他

４月に起こされたＭ６.３の淡路島地震と人里離れた謎の秘密施設との関係…。

危険な施設らしいのですが・・・

http://earthjp.net/mercury/1105220009.html

自衛隊の施設, 和歌山県日高郡日高町志賀４９３３
(グーグルAPIで取得した座標の住所です。この住所は誤っていることがあります。)

二年もたって ようやくフクシマ第一山側に遮水壁、家族で帰還進む 悲しいね

 

小出先生が最初から言っていた。地中にコンクリートで壁をつくれって....地下水の汚染は相当進んでいるでしょうね。

家族で帰還　国　県　行政側の思惑どおりだ。水や国民の健康を考える視点がありません。

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ようやく山側の遮水壁が造られるみたいでし。

地下水流入の発見時から案はあったのに、ここまで問題が大きくならないと造られないんだもんね。

山側遮水壁と同じように、１F仮設防波堤の本設化も、津波が来ない限り全面をガードするような本設にはならないんだろうな。

関東甲信越地方も昨日、梅雨入りしたね。１Fのある東北地方も近々だろうなぁ。

毎年、梅雨時期は地下水流入量も500t位になって、いつもより汚染水も100t位増えるんだよね。

今年は大雨の日が少ないといいんだけど。去年は大雨の日多くて大変だったからなぁ。

山側遮水壁の工事は全て完成までには1年半～2年位かかるんだろうけど、図面に反映されてない埋設物も沢山あるし、

エリア調整や収束作業で敷設した電源ケーブルや配管も干渉するだろうから、工事調整は相当大変だと思うでし。

いま地下水バイパスの工事は完成してて海に流す準備は出来てるんだけど、まだ漁業関係者に納得してもらえてなくて棚上げ状態なんだよね。

遮水壁が出来れば地下水バイパスも必要なくなるはずなんだけど、遮水壁完成するまでは地下水バイパスで海に流して建屋内流入量抑制するのかなぁ。

各家庭、色々な事情もあって帰還すんだろうけど、子供のいる親は複雑な気持ちと不安を持ちながらの帰還なんだろうな。

[ 18歳未満の避難者、3万人切る　「家族で帰還」進む ]http://t.co/2Q4y9bq50O

 

元自衛官が「内部文書」元に証言、「私は自衛隊で毒ガスサリンの製造に関わっていた」さいたま市陸上自衛隊

 

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以下抜粋

「私は埼玉県にある陸上自衛隊化学学校でサリンなどの毒ガスの製造に関わっていました。1970年代のことです」自衛隊による東京都内のある喫茶店の一角で、「元自衛官」と名乗る60

代の男性はそう切り出した。白髪交じりの短髪。口調は柔らかだ。

世界を揺るがした地下鉄サリン事件より数十年も前から、陸上自衛隊がサリンの製造をしていたことが複数の資料と証言で明らかになった。サリンだけではない。VX、タブンといった猛毒の殺人ガスも……。

非核三原則と同様、日本政府は毒ガスについても「持たず、作らず、持ち込ませず」などと表明していたが、サリン製造が事実なら、毒ガスをめぐる戦後の歴史が塗り替えられる可能性がある。

男性（仮に「Aさん」という）は1970年代初めに大宮駐屯地に配属され、70年代半ばから80年にかけて化学学校の研究部装備研究課に所属。Aさんはそこでサリンなどの毒ガス製造に関わったという。

「これが当時の内部文書です」。Aさんは数枚の紙をバッグから取り出した。
ワードプロセッサー（ワープロ）さえ普及していなかった70年代。手書きで記された文書には、「サリン」や「VX」の文字が並ぶ。「秘」と大書きされた文書には「サリン」とあり、数枚にわたり段階別の製造法が記されている。

「VX」と書かれた文書は「昭和52年つまり1977年の文書です」とAさんは言う。文書には「5月23日（月）」から「27日（金）」までの五日間で、「準備」から始まり、いくつか製造工程を経て、「除染」までの工程表が記されている。

「毒ガスの性状」と題する一覧表になった資料文書もある。左欄には、窒息ガス（ホスゲンなど）から始まり、神経ガス（タブン、サリンなど）、血液中毒ガス（青酸、塩化シアンなど）の順に計二五の毒ガスの化学式・記号が

列記され、上の欄にそれらの分子量や凝固点、沸騰点、揮発度、分解温度、解毒の速度、安定度などが記されている。きわめて専門的な記述内容だ。

「これは発行元も日付もありませんが、米軍の資料ではないかと思います」と、Aさんは推測する。

自衛隊専用用紙に複雑な化学式

地下鉄サリン事件の起きた翌月（九五年四月）に施行された「化学兵器禁止法」（化学兵器の禁止及び特定物質の規制等に関する法律）では、「何人も、化学兵器を製造してはならない」（第三条）とされるが、第三四条

によって「特定施設についての特例」が定められている。

　特定施設とは、「特定物質の毒性から人の身体を守る方法に関する研究のために特定物質の製造をする施設」を言う。その特定施設に指定されているのが「陸上自衛隊化学学校」であり、そこで製造される「特定物質」の

量は「年間十キログラムとする」と定められている（同法施行令第六条）。

しかし、男性の証言によれば、その法律ができる20年以上も前から、陸上自衛隊化学学校でサリンが製造されていたことになる。

サリンを、地下鉄サリン事件より20年以上も前に陸上自衛隊で製造していた！！？

　以上