“科学技術書・理工学書”読書室―SBR―  科学技術研究者  勝 未来

科学技術書・理工学書の新刊情報およびブックレビュー(書評)&科学技術ニュース   

●科学技術書・理工学書<新刊情報>●「2021年版 電気事業便覧」(経済産業省資源エネルギー庁編/経済産業調査会)

2022-05-27 09:38:00 |    電気・電子工学



<新刊情報>



書名:2021年版 電気事業便覧

編者:経済産業省資源エネルギー庁 

発行:経済産業調査会
 
 同書は、日本の電気事業の現状と累年的推移の概要を統計的に集録。旧一般電気事業者のみならず、新規参入事業者や卸電力取引所の動向も掲載。全面自由化以降の電気事業を取り巻く状況を俯瞰できる一冊。
コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

●科学技術書・理工学書<新刊情報>●「宇宙の研究開発利用の歴史」(渡邉浩崇編/大阪大学出版会)

2022-05-26 09:39:03 |    輸送機器工学



<新刊情報>



書名:宇宙の研究開発利用の歴史~日本はいかに取り組んできたか~

編者:渡邉浩崇

著者:榎孝浩,橋本靖明,佐藤雅彦,斎藤紀男,稲谷芳文,冨田信之,武藤正紀,小笠原宏,志佐陽,久保田伸幸,小山浩,安達昌紀

発行:大阪大学出版会

 宇宙研究開発の軌跡――科学技術・産業の歴史と政策・法制度の歴史。宇宙計画は、科学技術の発展とともに、そして、冷戦をめぐる政治的なせめぎあいとともに進展してきた。宇宙をめぐる歴史としては、1969年に人類初の有人月面着陸を実現した「アポロ計画」に主眼を置いた宇宙開発史あるいは宇宙科学技術史、1957年にソ連が人類初の人工衛星打ち上げによって世界に衝撃を与えた後の宇宙法に端を発し、宇宙に関する国際法や宇宙条約といった法整備に関わる宇宙法制史・宇宙政策史、そして、宇宙計画を支えてきた各企業の科学技術の進歩をたどる宇宙産業史がある。同書は、日本および世界の宇宙政策や宇宙計画に関する歴史について、政策・法律・科学技術・産業からまとめ、宇宙の歴史研究の全体像を提示する。
コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

●科学技術ニュース●阿蘇市と日産自動車、電気自動車を活用した持続可能なまちづくりに関する包括連携を締結

2022-05-26 09:38:39 |    輸送機器工学
 熊本県阿蘇市と日産自動車、熊本日産自動車および日産プリンス熊本販売の4者は、電気自動車を活用した「持続可能なまちづくりに関する包括連携協定」を締結した。

 同協定は、阿蘇市の持続可能なまちづくりの実現に向け、電気自動車の普及を促進することにより、温室効果ガスの削減、観光の活性化、災害対策の強化等の地域課題の解決に取り組むことを目的とした協定で、ゼロ・エミッション社会の実現を目指す日産の「ブルー・スイッチ」活動としては179件目の取り組みとなる。

 阿蘇市は、平成24年北部九州豪雨災害や熊本地震を教訓に安心・安全に暮らせる環境づくりを目指し、防災・災害対策の強化や自然・景観・環境保全に取り組んでいるほか、SDGs推進にも積極的に取り組んでいます。また環境にやさしい電気自動車で阿蘇市の主要な観光地に訪れた際に受けられる電気自動車優遇策を、2021年4月1日より開始し、環境に優しい観光の推進を日産グループと共に取り組んでいる。

 一方、日産自動車は、EVならではの新たな価値やワクワクを提供し続けるとともに、2018年5月より、EVの普及を通じて、脱炭素、環境、防災、エネルギーマネジメント、観光、地方での交通課題などの地域課題解決を目指す、日本電動化アクション「ブルー・スイッチ」を、全国の自治体や企業、販売会社と共に推進している。また、2030年代早期には、主要市場で投入する新型車すべてを電動車両にすることを宣言、電動化をリードしながら、SDGsの達成やカーボンニュートラルの実現に向けた取り組みを加速している。

 この日産自動車が推進する「ブルー・スイッチ」、そして、阿蘇市が推進する環境対策や防災・災害対策、SDGsの推進と、双方の取り組みにお互いが賛同し、同協定の締結を行う運びとなった。<日産自動車>
コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

●科学技術ニュース●名古屋大学など、新型コロナウイルスの不活化を実現する卓上型エアカーテン装置を開発装置を開発

2022-05-26 09:38:17 |    生物・医学
 名古屋大学 未来材料・システム研究所の内山 知実 教授と天野 浩 教授、および大学院医学系研究科の八木 哲也 教授らの研究グループは、名古屋大学 医学部附属病院、国立病院機構 名古屋医療センターの岩谷 靖雅 部長、アポロ技研、フジプリグループおよびアイディーネットと共に、新型コロナウイルスSARS-CoV-2を不活化できる卓上型のエアカーテン装置を開発した。これは、エアカーテン気流の制御技術に深紫外線LEDの照射によるウイルス不活化特性を活用した、医工融合技術による成果。

 新型コロナウイルスのまん延を抑制するには、対人距離の確保が有効であると提言されている。しかし、病院やクリニックなどにおける問診、採血、治療などの医療行為では、十分な距離の確保が困難な場合が多々あり、患者さんと医療従事者のウイルス暴露リスクの低減が緊急かつ重要な課題となっている。

 このたび、十分な対人距離の確保が難しい状況下でも、呼気に含まれるエアロゾル粒子を遮断できる空気壁(エアカーテン気流)を生成する、卓上型エアカーテン装置を開発した。

 さらに、同装置に併装する新奇のウイルス不活化装置の開発にも成功した。この装置は、エアカーテン気流に深紫外線LEDを照射してウイルスを不活化するものであり、名古屋医療センターにおいてSARS-CoV-2ウイルスを用いた実験を実施し、ウイルスを検出限界まで不活化できることを確認した。

 同装置を用いれば、エアカーテン気流で感染性飛まつを遮へいすることができ、また気流そのものを常にウイルスフリーの状態に保つことができる。しかも、ウイルス不活化に深紫外線LED照射を用いるためフィルターは不要であり、同装置のメンテナンス間隔はLEDの寿命に相当する10,000時間以上と長く、長期連続稼働が可能。<科学技術振興機構(JST)>
コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

●科学技術書・理工学書<新刊情報>●「日本建築を作った職人たち」(浜島一成著/吉川弘文館)

2022-05-25 09:36:34 |    建築・土木



<新刊情報>



書名:日本建築を作った職人たち~寺社・内裏の技術伝承~

著者:浜島一成

発行:吉川弘文館

 日本建築を作った職人たち。古代から近世に至る造営組織の変遷を追究。東寺・伊勢神宮などで活動した木工の実態に迫り、内裏の大工・木子氏にも説き及ぶ。
コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

●科学技術ニュース●デンソー、地域課題の解決や暮らしの利便性向上につながる新たなサービス開発に向け「DENSO OPEN INNOVATION PROJECT」開始

2022-05-25 09:35:55 |    企業経営
 デンソーは、これまでデンソーグループで培ってきたモビリティ関連の技術や製品などの資産を活用しながら、地域課題の解決や暮らしの利便性向上につながる新たなサービス開発を目指す「DENSO OPEN INNOVATION PROJECT」を実施する。5月16日より、同プロジェクト専用サイトを公開し、2つのテーマでパートナー企業の募集を開始した。

 同社は、モビリティ関連分野を中心としながら、その技術を応用した生活・産業関連機器など社会の変化とともに事業領域を広げてきた。デンソーグループとして長年培ってきた技術やノウハウを生かし、地域が抱えるさまざまな課題の解決や、生活をより豊かにする新たなサービスの開発に挑戦している。

 同プロジェクトではさらに一歩踏み出し、独創性あふれるパートナー企業の技術・サービス・アイデアと、デンソーグループの経営資源を掛け合わせ共創することで、これまで以上にモビリティの枠を超えた事業の開発とサービスの提供を目指す。



【DENSO OPEN INNOVATION PROJECT】

1. 概要

 地域課題の解決や暮らしの利便性向上につながる新たなサービス開発をテーマとして、モビリティの枠を超えた価値提供を目指す共創プロジェクト。

2. 実施内容

 2022年5月16日(月)より、専用サイト(https://eiicon.net/about/denso-oi2022/)にて、ともに市場を創出するパートナー企業の募集を開始。年3回の募集・審査を実施し、採択企業との実証実験などを通じて事業化を検討する。

3. 募集テーマ

 ■ ライフビジョンを活用した地域創生

 デンソーは、自治体や地域の情報をスマートフォンやタブレットなどから地域住民へ届ける「ライフビジョン(地域情報発信システム)」の取り組みを通して地域の課題解決を目指す。ライフビジョンは「誰でも」「簡単」「確実」をコンセプトにした地域情報配信システムとして、これまで50の自治体に導入された。情報配信にとどまらず、防災・福祉・教育・コミュニケーション・移動などの多様な地域課題を解決するプラットフォーム機能として、暮らしを支えるサービス機能の拡充を目指す。多様な地域課題に向き合い、各地域の特性を踏まえながら、ともに課題を解決していくパートナー企業を募集する。<デンソー>
コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

●科学技術ニュース●京都大学と金沢大学、光駆動型セミピナコール転位反応の開発に成功し複雑なカルボニル化合物の自在合成に期待

2022-05-25 09:35:19 |    化学
 京都大学 化学研究所の大宮 寛久 教授、金沢大学 医薬保健研究域薬学系の長尾 一哲 助教、同大学 大学院医薬保健学総合研究科 創薬科学専攻 博士前期課程2年(研究当時)の古戸 大芽さんらの共同研究グループは、青色LEDと、金属を含まない有機光酸化還元触媒によって駆動する転位反応を開発し、複雑なカルボニル化合物を自在に合成することに成功した。

 転位反応は通常の化学結合形成反応では実現困難な「分子構造の骨格組み換え」が実現できるため、複雑な生理活性天然物の全合成に古くから用いられてきた。

 中でも、各種有用化学品の合成に適用できる「セミピナコール転位」は、α-ヒドロキシカルボカチオンを共通中間体とし、かさ高いカルボニル化合物を与える転位反応の1つとして知られている。

 しかし、転位反応のための出発原料の供給が困難であることや、カルボカチオンを発生させるためには強力な酸性もしくは酸化条件が必要であることといった問題点があった。

 同研究では、青色LEDと有機光酸化還元触媒を活用することで、容易に合成可能なβ-ヒドロキシカルボン酸誘導体が、従来法より穏和な反応条件でセミピナコール転位を起こすことを見いだした。

 同手法により、複雑なカルボニル化合物を迅速かつ高効率で供給することができ、生理活性天然物の全合成や創薬研究の加速につながると期待される。<科学技術振興機構(JST)>
コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

●科学技術書・理工学書<新刊情報>●「図解即戦力 自動車業界のしくみとビジネスがこれ1冊でしっかりわかる教科書」(GB自動車業界研究会著/技術評論社)

2022-05-25 09:34:49 |    輸送機器工学



<新刊情報>



書名:図解即戦力 自動車業界のしくみとビジネスがこれ1冊でしっかりわかる教科書

監修:遠藤徹、飯塚昭三 

著者:GB自動車業界研究会

発行:技術評論社(図解即戦力シリーズ) 

 自動車業界は、戦後日本の産業の中核を担ってきた業界。業界規模は年間数十兆円と巨大で、非常に多くの人が従事している。同書では、自動車業界の内部や現況を説明文と図をセットにしてわかりやすく解説。業界の最新動向から主な自動車会社の市場規模やグループ関係、企業の組織・業務、内部で働く人の仕事内容などの現場の実情など、就活生はもちろん、新たなビジネスチャンスを探している人にも、気になる業界の最新動向がわかる。
コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

●科学技術書・理工学書<新刊情報>●「伊能忠敬の古地図を歩く」(河出書房新社編/河出書房新社)

2022-05-24 09:34:55 |    宇宙・地球



<新刊情報>



書名:伊能忠敬の古地図を歩く~江戸東京編~

編者:河出書房新社

発行:河出書房新社

 伊能忠敬のつくった古地図を見ながら、忠敬の歩いた道を歩くガイドブック。忠敬に縁のある土地を含めた首都圏の19コースを紹介。旧道や古地図の地名を発見しながら歴史をたどる。
コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

●科学技術ニュース●IIHI、水と窒素からCO₂フリーアンモニアを直接合成する技術開発を開始

2022-05-24 09:34:20 |    化学
 IHIは、北海道大学、福岡大学、東京大学,金属電極専門メーカーであるデノラ・ペルメレックとともに、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が公募した「NEDO先導研究プログラム/新技術先導研究プログラム」の「エネルギー・環境新技術先導研究プログラム」において、水と窒素からCO₂フリーのアンモニアを直接合成する革新的な技術開発の事業に応募し、このたび採択された。

 アンモニア(NH₃)は、従来、化石資源を利用して生成した水素(H₂)を、窒素(N₂)と反応させるハーバー・ボッシュ法により製造されてきた。最近では,再エネ電力を利用する方法として、水の電気分解により生成した水素を利用したハーバー・ボッシュ法によるアンモニア製造の開発が進められている。従来技術では水素製造過程におけるCO₂の発生が課題となっているほか、水の電気分解を利用した技術ではコスト高・エネルギー効率に加えて、再エネ電力における発電量の変動が課題になっている。

 同事業では、再エネの変動に対応しつつ、低コストかつ効率的なアンモニア製造を実現するため、水の電気分解による水素製造とアンモニア合成を一つのプロセスで実現するアンモニア電解合成装置を研究開発し、直接アンモニアを合成する技術の実現を目指す。

 IHIは,アンモニア電解合成の運転条件や性能をもとに、アンモニア合成を行う際の機器構成やプロセス全体におけるアンモニア合成効率を検討し、プロセス側から見た電解装置の性能の仕様を検討する。

 今回の先導研究プログラムの実施期間は、2022年度から2023年度までの2年間を予定しており、その後の国家プロジェクト化等への道筋をつけ、将来的な社会実装を目指す。<IHI>
コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする