<新刊情報>
書名:スピルオーバー~ウイルスはなぜ動物からヒトへ飛び移るのか~
著者:デビッド・クアメン
訳者:甘糟 智子
発行:明石書店
ウイルスたちはなぜ、いつ、どこで、いかに種を超え人間へと飛び移り、大惨事をもたらしてきたのか。異種間伝播(スピルオーバー)を通じて爆発的に広がった疫病の実態とそれに挑戦する人々の苦闘を、徹底した現地取材を通して辿る世界的ベストセラー。
<新刊情報>
書名:スピルオーバー~ウイルスはなぜ動物からヒトへ飛び移るのか~
著者:デビッド・クアメン
訳者:甘糟 智子
発行:明石書店
ウイルスたちはなぜ、いつ、どこで、いかに種を超え人間へと飛び移り、大惨事をもたらしてきたのか。異種間伝播(スピルオーバー)を通じて爆発的に広がった疫病の実態とそれに挑戦する人々の苦闘を、徹底した現地取材を通して辿る世界的ベストセラー。
コマツ、NTTドコモ、ソニーセミコンダクタソリューションズ、野村総合研究所(NRI)は、建設業界に、デジタルトランスフォーメーション(DX)をもたらし、安全性、生産性、環境性の飛躍的な向上を実現することを目的に、新会社「株式会社EARTHBRAIN」(EB社)を4社共同で発足させることに合意した。
日本国内の建設業界における就業者の高齢化・労働者人口の減少といった社会課題や、新型コロナウイルスの感染拡大により、世界の建設現場における働き方改革が求められるなか、EB社は、安全性、生産性、環境性の向上をめざし、建設業界におけるDXの推進に取り組む。
EB社は、従来コマツがソリューションサービスとして提供していた「スマートコンストラクション」のさらなる高度化を図り、海外へも幅広く展開していくことに取り組むほか、建設現場で稼働している全ての建機、車輌に対するサービスの提供を行うなど、4社が保有する知見やノウハウ、技術を組み合わせ、 次世代スマートコンストラクションへと進化させ提供する。
次世代スマートコンストラクションでは、デジタル技術を駆使し、建設現場の地形や機械・労務・材料さらには安全・環境面も含めて遠隔からリアルタイムでモニターしたり、分析・改善したりすることができる現場可視化デバイス及びアプリケーションの開発・提供を加速させる。
これにより、現場のデジタルツインを作り、 建設現場における生産の全工程をオープンプラットフォームでデジタルにつないで最適にコントロールすることにより、安全に生産性の向上を実現し、スマートでクリーンな未来の現場を創造していく。 (コマツ)
物質・材料研究機構(NIMS)国際ナノアーキテクトニクス研究拠点フロンティア分子グループの石原伸輔主幹研究員と井伊伸夫NIMS特別研究員らからなる研究チームは、呼吸不全を改善する効果のある一酸化窒素 (NO) ガスを安定した濃度で半日以上供給可能な、使い捨て型NO発生器を開発した。
同装置は、湿った空気を送り込むだけで医療に適した濃度のNOを発生できるため、病院外や途上国などでも扱える安価で小型なNO発生器としての活用が期待される。
NO発生器は、低濃度のNOを吸入すると肺血管のみが拡張して酸素取り込み能を高めることから、新生児の肺高血圧を伴う低酸素性呼吸不全や、心臓手術における肺高血圧の改善などに対して実用化されている。さらに、NO吸入には抗炎症・抗血栓・抗ウィルスなどの作用があり、COVID-19を含めた感染性肺炎の治療法としても注目されている。
現在のNO吸入法では、高圧ガスボンベを含む大型かつ高額な装置が必要なため利用機会が限定されているが、同研究チームは昨年、層状複水酸化物 (LDH) という粘土鉱物を用いたNO発生固体材料を報告し、小型化・低価格化の可能性を示した。
しかし、NO発生時間が1~2時間と短く、放出濃度も安定せず、またNO発生に必要な亜硝酸イオン (NO2−) 含有LDHの合成プロセスが複雑なため、量産化にも課題があった。
今回、同研究チームは、亜硝酸イオン含有LDHの合成に熱処理プロセスを加えることで、安価な市販原料と水のみを用いた大量合成に成功した。
さらに、熱処理で生じた構造欠陥が反応を適度に抑制することで、安定したNO発生につながることを見出した。
亜硝酸イオン含有LDHと硫酸鉄 (FeIISO4) の混合物はカラムに充填したまま保存可能であり、高湿度の空気を吹き込むと二価鉄イオン (Fe2+) によるNO2−の還元がゆっくりと進行してNOが発生する。
NOの発生量・速度は混合物の組成や使用量によってコントロール可能で、僅か2グラムの材料で、医療に適した濃度のNO (40 ppm、250 mL/分)を半日以上発生することから、1日2回交換するだけで継続的なNO供給が可能となる。(物質・材料研究機構<NIMS>)
<新刊情報>
書名:2020年度版 電気事業法の解説
編者:経済産業省資源エネルギー庁電力・ガス事業部産業保安グループ
発行:経済産業調査会
同書は、平成17年に発刊された「2005年度版 電気事業法の解説」の改訂版として、その後行われた多くの改正点を加え、電気事業法について詳細に解説したもの。まず第一部においては、現在の電気事業制度を捉える基本的な視座を提供するため、これまでの電気事業制度の改革を概観。また、法律、政省令、ガイドライン等の一連の行政ルールをとりまとめて整理したものであり、特に法律については第二部において各条文について逐条的に解説を加えている。