数千億円の競技場より放射能汚染のない国土がほしい

日本にとって今一番危険なのは東京電力福島第一原発（事故原発）です。
放射能漏洩が続いています。
恐ろしいことは、政府や東京電力は説明しませんが、事故原発周辺の放射能が急に上がったりすることです。
メルトダウンした核燃料体が高温で水と接触して水蒸気が勢いよく、あるいは爆発的に吹き出すとき放射性物質を一緒に空気中に吹き出していることが原因ではないかと言わています。

臨界に達するという説がありますが、私にはわかりません。
もし臨界に達し、核爆発が起こるならば日本は破滅するでしょう。

核爆発が起こらないことを祈りますが、いずれにせよ、安倍内閣はまじめに事故原発処理に取り組んでいないと思います。
いったいどれだけの人材を世界から集めて解決方法を考えているのでしょうか。
オリンピックについては新国立競技場の建設に数千億円かけるそうですが、事故原発処理にはいくらかけるのでしょうか。
新国立競技場より放射能汚染のない美しい国土の方がはるかに重要ではないでしょうか。

政府も人々も価値観が狂っていないでしょうか。

自民党の主義は利権主義

自民党の若手の勉強会「文化芸術懇話会」（代表木原稔党青年局長）で、大西英男、井上貴博、長尾敬の3衆議院議員が、安倍晋三内閣の安保法制に反対する論調を展開する報道機関を懲らしめるため広告収入が減るようにせよ、経団連の協力を求めよといった主旨の発言をしたそうです。
これは事実のようで、安保法制の国会審議に悪影響を与えると心配し、自民党幹部はすぐ木原党青年局長を更迭し、発言した大西、井上、長尾の3衆議院議員には厳重注意をしました。

しかしこれら若手の考えは安倍総理の考えに非常に近いと思います。
安倍総理は報道機関が内閣に協力することを重視しており、報道機関代表との交際を密にしています。
当然のことながら意に沿わない報道機関に対しては罰を加えたいと心の中で思っていると思います。

若手衆議院議員達は安倍総理の心の中を代弁したにすぎないと思います。
1年もすれば彼らはまた大きな顔をして安倍総理の周りで威張っているでしょう。

私達国民は自民党の体質をもっと知るべきではないでしょうか。
与党である自民党国会議員は当選すると天下をとった、権力者になった、やりたいことをやると威張ります。
人々のことを考えていい政治をやるなどとは考えません。
自分の利権拡大が第一になります。

政府の言うことを聞かない人を凝らしめるには収入をなくせとは

自民党の保守系若手・中堅議員らによる勉強会「文化芸術懇話会」（代表・木原稔党青年局長）が6月25日に開いた会合で、参加議員から安全保障関連法案に批判的な報道機関などを念頭に、「マスコミを懲らしめるには広告収入がなくなるのが一番だ。経団連に働きかけていただきたい」などの声が上がったそうです。
非常に威張っています。
彼らは経団連を自民党の手先として使えると思っています。

自民党の政治家はすぐ経済制裁を考えます。

すでにマスコミは厳しく政府に管理されています。
特に収益性のないマスコミは政府に助けてもらう代わりに政府の宣伝媒体になっています。
新聞テレビは面白くないということで人々の新聞テレビ離れが進んでいます。
すると新聞テレビはますます政府に助けてと泣きつきます。
政府が新聞テレビを操るのは容易です。

中立と言われているNHKは実は中立ではありません。
次第に締め付けが厳しくなり、不自由になっています。
最近NHKの受信料収入が増えているそうですが、罰を恐れて受信料を払う人が増えているのではないでしょうか。
払いたくなくても受信料を払わないと裁判に訴えられます。
普通の人は耐えられないでしょう。

日の丸掲揚、君が代斉唱に反対する公立学校の先生は職を奪われます。
裁判所は生きる権利を脅かすとしてこの制裁を不当としていますが、先生は差別を受けながら安心して学校で仕事ができないでしょう。
普通の先生は罰を恐れて政府に従うでしょう。

政府は辺野古移設に反対する沖縄県に対する経済制裁を強めるでしょう。
原発稼働に反対する県に対する経済制裁を強めるでしょう。

政府に反対する国家公務員はすぐ職を追われるでしょう。
罰を恐れて国家公務員は何でも政府の言うとおりになるでしょう。

今後は経済活動も文化活動も政府に従っているかと問われるでしょう。
上の「文化芸術懇話会」の発言から、自民党が経団連（経済活動）にも文化芸術にも目を光らせていることがわかります。

政府を批判する人がどんどん減るのではないでしょうか。
政府から否定され経済制裁されるなんて普通の人は耐えられません。

政府はやりたい放題、人々は戦々恐々になります。
しかし自由を失った人はいい仕事をしません。
ほどほどに仕事をします。
民力はどんどん低下します。
日本は衰退します。

もちろん、戦争したって勝つことはありません。
罰を恐れて戦争したって勝つ訳がありません。
太平洋戦争を見ればわかります。
戦前、政府はやりたい放題、人々は戦々恐々でした。
戦中は政府の命令に従って人々は殺されるだけでした。

まだ日本は選挙制度があります。
危険を察知して強権的な自民党・公明党を潰さないと、人々は自由を失い、不幸になると思います。

高齢化した町で町の仕事を進めるには

何んとか1年交代制で町内会の役員になってもらっても役員が町の仕事をやりたくないと言ったら町内会は機能しません。
私の町もこの問題で毎年苦労しています。

どの町でもそうだと思いますが、私の町も町の仕事をするボランティア組織を編制して町内会の機能を補完してきました。

ところがある分野の仕事ですが、ボランティア組織があるのに町の仕事が機能していません。
そこで原因を調べてみると、ボランティア組織の幹部が、ボランティアが仕事をやらされることを嫌って町内会にアドバイスすることを仕事にしていることがわかりました。
当然のことながらこの幹部の下では仕事がありませんから、ボランティアはどんどんボランティア組織から脱会し、今では幹部だけのボランティア組織になっていることがわかりました。

ところが困ったことに幹部に自分達に問題があるとの認識が全くありません。
自分達のアドバイスに従って動かない町内会が悪いと思い込んでおり、自分達が動かないことが問題と認識していません。
その結果、町内会も仕事をせず、ボランティア組織も仕事をしないという状態が続いています。

ボランティア組織の幹部に問題がありますが、町内会は仕事をしないという弱みを持っていますから表だって幹部を批判しません。
町の人々も幹部が町の人ですから批判しません。
幹部が気付いて考えを変えるか、ボランティア組織から引退するのを町は待っている感じです。

別の分野のボランティア組織ですが、町内会が必要性を認めて設けた組織ですが、町内会が非協力的であったことを怒って勝手に組織を解散しました。
これも組織の幹部に町内会の機能の弱点とボランティア組織の仕事に関する認識がなかったことが原因でした。

町の仕事をするボランティア組織は、町内会の機能が弱いから設けます。
町内会が動かないと言ってボランティア組織まで動かないとか、怒って解散するというのは困ったことだと思います。

政府が統制したがる国は衰退する

国のことを考えることはいいことですが、自分を殺して国に従うことは問題が多いと思います。
自分は自分と思って自由に生きる生き方をしないと日本は元気を失うと思います。
かつて共産主義国では共産党の罰を恐れて人々は共産党の言うとおりやっていました。
その結果、経済は活力を失い、人々は貧困に苦しみました。
日本だって政府の罰を恐れて政府の言うとおりやっていたら経済は活力を失い、人々は貧困に苦しむことになります。

事業や仕事で成功するには自由で生き生きとした発想が大事ということを知るべきです。

1946年と言えば終戦の年の翌年です。
本田技研工業の創業者故本田宗一郎氏は小さな発電用エンジンで自転車を動かしました。
氏が作った最初のエンジン付き自転車です。
天竜川をはさんで東側にあった私のふるさとにもすぐ登場し、子供の私もこれはいいと思いました。
バタバタと爆音がうるさいので「バタバタ」と呼ばれました。
戦争で廃墟になった浜松にオートバイ工業の芽が萌え出ました。

この生命力が重要です。
政府に言われてつくるのではなく、自分でつくりたいと思ってつくる、これがものづくりの心だと思います。

安倍晋三内閣の地方創生で地方が創生するなどということはありません。
交付金をもらって政府の案で何かつくっても地方の人が情熱をもってつくらない限り、地方の特産にはなりません。

放射能汚染は食料・食品産業に致命的

東京電力福島第一原発（事故原発）から未だに放射能が漏洩しているため日本人はもとより外国人も日本産の食料・食品に神経質になっています。
食料や、食品の食材の原産地表示がないとちょっと買うのをやめようということになります。
福島県産と表示があると買い控えます。

風評被害を問題にするより、放射能汚染が食料・食品産業に致命的であること知るべきです。

エネルギーの供給を心配するあまり、原発の安全基準を上げすぎないようにして原発稼働を進める国の方針は危険です。
自然災害の力を過小評価することは危険です。
戦争派から見れば原発は核兵器同等です。
原発を破壊すれば核兵器を使ったと同様に被害を日本に与えることができます。
近年は個人が誘導ミサイルや爆発物を積んだ誘導飛行機を操れる時代です。
しっかりした武装組織（含国）に至っては遠距離からも原発を狙えます。
原発を稼働すると放射性廃棄物が増えます。
この放射性廃棄物の永久保管が至難です。
放射性物質は拡散し、地域・海域や地球を汚染します。

私達は食料・食品の重要性、安全な環境の重要性、何んと言っても人命の重要性を知るべきではないでしょうか。
今の原子力エネルギーより、未来の安全が大切ではないでしょうか。

愚かな政治を変えることができるのは私達国民です。
決断をもって自民党・公明党の危険政治を止めましょう。

東京圏の高齢者を地方に移住させて地方を創生？

えっと驚くような計画を安倍晋三内閣がつくりました。

高齢者が高齢者が多い地方に行って地方を創生するとはどういうことでしょうか。
高齢者が幸福に生活する諸環境は誰が建設し維持するのでしょうか。

中央政府がお金を出して地方に移住させた高齢者の世話をするということでしょうか。
高齢者に年金以上のお金を出してくれるのでしょうか。
年金基金がないと言っている中央政府が本当にお金を用意できるのでしょうか。

高齢者が住み慣れた東京圏の町を捨て、慣れない地方に行ったら体調をこわすでしょう。
地方の人と文化が違うため孤独になるでしょう。
誰も地方移住を希望しないでしょう。

高齢化が進んで困っている地方はびっくりするでしょう。
中央は嫌な問題を地方に押し付けてくると思うでしょう。

東京圏、地方関係なく、安倍内閣はまじめに老人割合増加問題を考えていないと思います。

私の町は老人の割合が42％という超高齢化が進んだ人口2000人ぐらいの横浜の町です。
毎年20人ぐらいが亡くなっています。
近所の会葬は大変ですからみんな家族葬で葬式をやっています。
一人暮らしの家、空き家が増えています。
体が動く老人が町の仕事をこなしています。
町のお祭りも、防災訓練も、作品展も、音楽会も元気よく行なっています。
老人の種々の交流活動も週何回あるいは月何回という頻度で開催しています。
福祉活動も盛んに行なっています。
近所の助け合い運動をやっています。
今のところそれほど暗い雰囲気はありません。
私の町は高齢化問題で横浜市や区に泣きついてはいません。

原発でも在日アメリカ軍基地でも高齢者でも嫌なものは何でもお金を出して地方に押し付ければいいと考える中央政府の発想は異常です。
これは地方創生ではないと思います。
地方破壊だと思います。
高齢者を嫌なもの扱いするのは人命軽視です。

東京圏はまずは自分で高齢化問題に取り組むべきと思います。

地方創生は中央政府に考えてもらうことではありません。
地方がまず考えるべきことです。

安倍内閣の地方創生策は従来と何も変わっていません。
地方事情を考えない画餅です。

技術で日本は世界に貢献してほしい

非常に円安と思いますが、この円安でも貿易収支は黒字が安定しません。
国際収支はよくなっています。

これは何を意味するかというと、海外投資が順調ということを意味しています。
生産が国内に回帰しているという報道がありますが、その動きは大きな動きにはなっていません。
会社側から見れば海外投資は円高でも円安でも有効と思っていると思います。
要するに会社は条件のいい国を探して自由に事業を展開しています。
従業員は外国人でいいと考えています。
事業力のある会社は世界企業に成長しています。

一方、ほとんどの日本人は国内で仕事を探しています。

したがって今後の日本は海外生産を国内生産に回帰させるのではなく、新たに国内生産を興すことが大事ということがわかります。
日本で事業を考えるならまずは日本で不足している、あるいはあるといいと思うもの・サービスを提供することを考えることが基本と思います。

東京電力福島第一原発事故による放射能漏洩・汚染を考えると、原発廃止と環境汚染のないエネルギーの技術開発は日本の急務と思います。
火力発電についてはエネルギー利用効率を飛躍的に上げることが燃料消費を大幅に減らすのに有効です。
海の近くに火力発電所を建設して熱をほとんど海に捨てる技術は時代遅れです。
熱を有効に生活・生産に利用する生活・生産現場に近いところで発電する技術が重要です。

省エネルギー技術はエネルギッシュに開発を続けるべきです。

人口減少、老人割合増加の傾向を見て、アジアから労働力を導入せよと叫ぶ人がいますが、導入後の社会問題に関する考察ができていません。
もっといけないのは技術開発の効用を理解していません。
たとえば病人の介護に若い人を振り分け、かつ生産に必要な仕事をこなしてもらうためには生産の無人化を進めることが大事です。
昔は繊維産業といえば女工哀史でしたが、現代は無人工場で繊維が生産されています。

日本は食料問題でアメリカに頭が上がりません。
お米すら勝てそうもありません。
食料はアメリカに降参ではまずいのではないでしょうか。
既存の農業の延長線上で日本の農業を考えるのでは敗北あるのみです。
産官学協力してモデル農業に挑戦するといいと思います。
大農場を用意してモデル農業に参加する地方はあると思います。
現在やっている農地バンク制度では農業が近代化する前にアメリカからとうとうと農産物が日本に入ってくるのではないでしょうか。
アメリカは食料で日本を操り続けるでしょう。

これは先の話ですが、草食動物の消化の仕組みの工業への応用、組織培養の工業への応用などは食料危機を回避する方法として有効です。

世界は食料とエネルギーと病気と環境に苦悩し続けます。
この問題に日本は技術で貢献するといいと思います。

安倍晋三内閣は世界における平和日本の役割を理解できていません。
戦争の原因を除去せず、自衛隊を戦場に送り込んでどうして戦争を終わらせることができるでしょうか。
戦争を拡大するだけです。
安倍総理は現憲法の真の価値に気づいていません。

強者が威張る社会

社会意識、社会性、社会通念、社会的などの言葉は、人からなる社会で人が幸福に生きるのに必要な思考のあり方に関する言葉です。
我を張ると、社会では生きにくくなります。
孤立したり、争ったりすることが多くなります。
我を張る人は社会性がありません。

ところで強者が威張る社会では、強者に反対すれば弱者はいじめられます。
服従すれば不自由になり、我慢しなければならないことが多くなります。

宜野湾市のアメリカ軍普天間飛行場の周辺の町は騒音がひどい状態です。
人々が悲鳴を上げていますが、政府は人々に配慮しません。
人々が訴訟をおこすと裁判所は人々の訴えを認めますが、国に騒音をなくせとは言いません、損害賠償を命令します。
お金で人々をなだめればいいという考えです。
司法が行政に負けています。
これでは人々の悲鳴がやみません。

政府が強者であり社会性がありません。

沖縄県外の日本の人々は政府を問題視せず、飛行場周辺の人々に犠牲を強います。
県外の人々に社会性がありません。
社会を改善するには、政府も人々も悲鳴を上げている人に配慮しなければならないと思います。
犠牲者は少数であるから悲鳴を上げさせておけばいいという社会は不健全です。

普天間飛行場については移設の前に本当に必要かという視点で考えるべきです。
これまでずっとあったからという保守的発想では問題を解決することはできません。
アメリカとの関係を考えるとアメリカに強いことを言えないということでも問題を解決することはできません。

普天間飛行場は日本の防衛のために置かれていることになっています。
日本が受けている脅威を具体的に調査研究し、普天間飛行場の必要性を検討すべきです。
戦争抑止に有効というような漠然とした説明で置いておくなら過剰施設と思います。
外国有事に必要ということなら迷惑施設と思います。

実は日本政府に対しアメリカ政府が強者であり、社会性がないということではないでしょうか。
言い換えれば日本政府がアメリカ政府に負けているのではないでしょうか。

これは憲法の弱点ではなく、政府や人々の弱点と思います。
自民党・公明党は憲法が悪いと言いますが、弱いのは憲法ではなく、自民党・公明党が弱いのではないでしょうか。
（注）民主党が政治を担当したとき、最初は県外移設と言っていたのに突然辺野古へ移設と変節しました。
民主党は変節の理由を今だに説明しません。防衛とは関係ない、人々に説明できない裏があると思います。

戦争を始めるのは権力者

私は、子供の時、戦中戦後の生活を経験しました。
死ぬ思いをしました。
したがって孫の年代の子供達が戦争に巻き込まれることを欲しません。

戦争とは権力者が自分の野望を満たすため、国民を騙し、国を利用して行うものです。
民主主義の国では戦争派より平和派の方が数が多いので通常は戦争しません。
そこで権力者は敵をつくり、敵の侵略的行動を利用し、平和派に怒りの感情を起こさせ、戦争への道に誘導します。

現在の情況を見ますと権力者にとって好都合なことに中国が東シナ海で侵略的行動をとっています。
ロシアが北方の島々を返さないと言っています。
好機到来と権力者は平和派に怒りの感情を植え付けています。
戦争派は平和派を平和ボケと批判しています。

しかしここで短気になって戦争すると私が子供の頃経験した戦争の悲惨を味わうことになります。

平和派は信念をもって戦争を避けるべきです。
いざとなったら戦争するぞと張り合わなくても中国やロシアとの戦争を避ける方法はあります。
外交とは国だけが行なうものではありません。
翁長沖縄県知事がアメリカ政府を訪問して交渉しようとしたら、アメリカ政府は、自分は日本政府と交渉していると言って県知事を冷遇したそうです。
真実ならアメリカ政府は民主主義を知らないということになります。
民主主義国では民が主ですから国民はすべて外交を行う権利を有しています。
総合力として外交が成立します。

権力者は、自衛隊を強くするには実際にアメリカの戦争に参加させ、戦争を経験させるといいと考えているようです。
少数の戦争プロは育つと思いますが、大半の自衛隊員は苦悩します。

真の防衛力とは、本当に日本が侵略されたとき、家族が敵に殺されるなどした時、押さえがたい感情となって発揮されるものです。
権力者など関係ありません。