大岡川の桜は見事、歩道は0点

近所の方から横浜の弘明寺の大岡川の桜が見頃と聞いたので昨日午後行ってみました。
聞いたとおりで満開の花枝が川面にたれ見事でした。

大岡川の川べりの桜は河口の桜木町まで4ｋｍ以上にわたって続いているそうです。
まだ河口まで歩いたことがなかったので、急に歩いてみたくなりました。
そこで、一部左岸を歩きましたが、だいたい右岸を歩いてみました。

桜の美しさは素晴らしいの一語につきます。
桜は本当に河口まで続いていました。

ここでは歩道について感想を書きます。

ただでさえ歩道が狭いのに出店(でみせ）が多く並んで一人しか歩けないほど狭くなっていました。
向こうからも人が歩いてきますから車道に出たりして歩きました。
出店を車道側に出させ、川側を歩けるようにしている所がありましたが、これは改善と思いました。
しかし狭さの問題は未解決です。

出店で買った食べ物の容器などのごみが山のようになって捨てられていた所が何箇所かありました。

歩道の川側が駐輪場になっていて歩道が狭くなっているし、景観が悪くなっている所がかなり長い距離に渡ってありました。

警察か、横浜市か、区か、町内会か、要するに当局の歩道管理がなっていません。
弘明寺の付近はまだどぶ臭いのですが、川はかなり美しくなったと思います。
問題は歩道です。

特に問題なのは警察です。
歩道は歩く人のためです。
歩行者の邪魔になるような出店や駐輪場運営者に対して道路使用許可を出すべきではありません。
出店についてはお花見の季節だけという考えがあると思いますが、出店を優先しすぎです。

東京は危険都市

東京に行くと空を突く高層ビルが林立していますが、自然に反すると感じます。
東京は横に、上に、下にどんどん広がり、まさに過密都市になりました。

自然には人間が勝てない冷厳な法（自然法）があると思います。
極端な例を言いますと、大きな星が地球に衝突すると、大きな生物は滅亡すると思います。
人間はもちろんです。
宇宙船で地球を脱出した少数の人も帰る地球がないため宇宙で死ぬ確率が高いと思います。

日本の下には日本規模の巨大なプレートがのめりこんで地震や噴火の原因になっています。
この大地の変動に東京は耐えないと思います。
大地震や大噴火が起こると生き残る人が少ない恐れがあります。
大きな大地変動の頻度は少ないと言っても、危険は危険です。

できるだけ自然法に反しないように、つまりできるだけ多くの人が生き残るように都市計画を立て実行するのが知恵と思います。
その意味で東京は安全都市ではなく、危険都市だと思います。

東京に人が集中する理由は、人が集中することによって政治、事業、仕事、さらには生活までやりやすいからでしょう。
しかし何事も過ぎたるは及ばざるが如しです。
一気に東京が滅亡する恐れが高まっていると感じます。

政府や東京都に危険を避けなさいと言っても何もしないでしょう。
人が集中するのもある意味では自然な動きだからです。
蝟集（いしゅう）は生物生き残りの本能的行動です。
そして、とある日、滅亡するのも自然な動きです。

ところで少数の人が東京を脱出します。
これも知恵だと思います。
この少数の人の中に入る人が生き残り日本の未来をつくるのかもしれません。

黒田東彦新日銀総裁の考えは誤り

まず個人的なことを言いますが、私はすでに高齢で年金生活です。
年金が減っているのに税金性出費（含健康保険、介護保険）は増えており、可処分所得が減っています。
預貯金を取り崩しながら生活しています。
2％の物価上昇に反対です。
可処分所得や預貯金の目減りは大迷惑です。

次に日銀の目的が物価上昇とは異常です。
通貨の安定を考えなくなった日銀など信用できません。
日銀が役割を放棄するなら人々が日銀に代わって通貨の安定を図るしかありません。
つまりさらに節約して消費を減らし、物価上昇を防ぐべきです。
通貨の安定化で苦労している日銀は理解できますが、わざわざインフレに手を貸す日銀など信じられません。

現代は市場にお金がない訳ではありません。
人々が持っている金融資産は1400兆円以上、会社が手元に持つ資金も200兆円規模だそうです。
供給が需要を大幅に上回っているので生産に投資しても十分利益を得られないため安心して投資する事業環境ではありません。

世界を見れば、資源・エネルギー有限、地球環境悪化ということで先進国については大幅な消費削減が求められています。
計算ではアメリカは消費を1/4に、日本は1/2にする必要があります。
そうしないと先進国と後進国の間での争いの激化、致命的な地球環境悪化が生じます。

後進国が消費を伸ばすのはしょうがないとして、日本はもっと大幅に消費を減らすべきです。
日銀が消費を促しているのは、供給側の要請に基づくもので、日本のあるべき姿を考えたものではありません。

日銀は株や不動産などの資産価格が上がれば景気がよくなると言います。
株が上がるのはまだしも不動産が上がるのは大迷惑です。
不動産が上がると個人は住宅取得がむずかしくなり、会社は事務所経費が上がって経営が苦しくなります。
不動産バブルが起これば経済はまた大混乱です。

全体としては消費を減らし、具体的には輸入を減らし、国内生産を増やすことが大事です。
黒田総裁の物価2％上昇論で日本がよくなることはありえません。
経済成長もありえません。
インフレ2％を経済成長などとは言いません。

安倍晋三総理や黒田総裁をあざ笑うかのように日本は経済が縮小します。
安倍総理と黒田総裁の言うことと反対のことをやると人も会社も失敗を避けることができると思います。
失敗をするのは政府と日銀です。
供給側も気をつけないと失敗するでしょう。

経済主義という古臭い価値観を捨て、人が生きるのに必要なものは何かと考え、根幹を確かなものにし、その上に枝葉を繁茂させることを考えるべきです。
安倍総理や黒田総裁の考えは枝葉が先になっています。

私は安倍総理や黒田総裁の笛に合わせて踊りません。
不必要なものは買いません。
できるだけ国産を買い、国内生産を支援します。
国については節税します。
国債は買いません。
円の価値に不安がありますから円貯蓄は用心します。
世界通貨新設を提案します。

敵の原発は味方にとって無料の核兵器

非常に危険な原発において停電が数十時間も続き、その原因が鼠による配電盤のショートではないかと東京電力が発表しました。
原発が危機状態に陥る原因が、工事ミス、操作ミス、地震、津波だけでなく、鼠もあるようです。
（注）どこかうそっぽい裏がありそうなお話しです。こんな原発管理では東京電力は破綻すると思います。原発は結局国が管理することになると思います。

最近は戦争の恐れが高まっていますが、敵が原発を攻撃したら原発は核兵器と同等の破壊力を発揮します。
狭い日本にとって放射能汚染は致命的です。
国土喪失の恐れがあります。

経済のため、産業のためと言って、安倍晋三内閣や財界は原発稼動、原発新設を行おうとしていますが非常に危険な行動です。
安倍内閣や財界は実は経済・産業を、さらには人々の人生を破壊します。

省エネルギー、家庭や自動車の電化の推進（化石燃料を発電に回す。省エネルギーになる）、自然エネルギーの活用で原発ゼロを実現することが日本にとって唯一の選択肢と思います。

安倍内閣は憲法を改正して日本を戦争できる国にするそうですがこれも誤りです。
原発をやめても原発施設は大量の放射性物質は保管しています。
放射性物質保管施設を攻撃されたらやはりこの施設は核兵器と同等の破壊力を発揮します。

これからは戦争したら日本は滅亡です。
現憲法の戦争放棄が正解です。

国内生産拡大の仕組みづくりが大切

現在日本は貧乏人が増加中です。
アメリカと同様、中間層が崩壊し、少数の金持ちと大半の貧乏人に分れつつあります。
安倍晋三内閣は中間層の崩壊を防ぎたいと経済成長を重視しています。
金融緩和政策が経済成長の引き金になると思っています。

しかし収益がよくなる見通しがないため人々は節約しています。
したがって供給は需要を上回っています。
安倍内閣の意図に反して経済成長は実現しないと思います。

それでは日本は貧乏かというと貧乏ではありません。
一人当たりＧＤＰは4.6万ドルで、経済水準は高い方です。
つまり経済成長は重要ではありません。

問題は、貧富の格差拡大と貧乏人の増加です。

安倍内閣がやるべきことは、経済成長ではなく、金持ちのお金をうまく貧乏人に回す仕組づくりです。
消費税率を上げるのではなく、所得税や資産税の累進性を上げるべきです。

海外生産重視になっていますが、収益が少なくても国内生産に挑戦する事業家の育成が必要です。
人々に仕事意欲、事業意欲を持ってもらう仕組が必要です。
国内生産が縮小すると実質失業者が増加し、失業者救済のための政府の給付が大幅に増加します。
消費税率を上げれば弱者救済ができると考えるのは甘すぎます。
消費が弱く、給付に回すほど消費税が集まりません。
じり貧現象が生じます。

日本は森林、農場、漁場を軽視し、森林は荒れ放題、農場は遊休地増加、農業以外の用地が虫食い状態で農場に点在、漁場は土建や汚染で失われる方向です。
日本にある資源が軽視されています。
輸入すればいいといつまでも金持ち思考ではなく、自分で生産する思考を取り戻すべきです。

ところで金融機関は国内生産に融資する意欲を失っています。
国内生産に収益性がないからです。
金融緩和で有り余っているお金は海外生産に融資するか、日本銀行に預金するかでしょう。
したがって金融機関が収益性の低い国内生産に挑戦する事業家に資金を提供するか疑問です。

安倍内閣は国内生産を支援するため開発銀行システムを再構築すべきです。
国は土建事業をやっているだけでなく、国内生産拡大の仕組づくりにお金を使うべきです。

貿易自由化はいいのですが、弱い国内生産をそのまま自由競争下に置いたら国内生産は縮小する一方です。
安倍内閣はしっかりと日本の未来を見た上で貿易自由化を進めているようではありません。
戦前戦中の戦争指導者のような先見性のない危うさを安倍総理は持っています。

江戸城天守閣復元より皇居全域公園化が重要

江戸城天守閣を復元する運動が行われているそうです。
しかし天守閣は1657年焼失し、以来356年、天主台の上には何もない状態で今日に至りました。
天主台のある東御苑は今はだだっ広い広場となっており、昔の建物はほとんどありません。
約60ｍの天守閣だけ復元しても何とも不調和です。
江戸時代の貴重な石垣が残る史跡として保存するのが最善と思います。

ところで今の皇居全域については江戸城史跡として公園にして人々に開放することが望ましいと思います。
今の皇居の堀、石垣、門、櫓などは貴重な史跡です。
歴史的遺産である江戸城として是々に公開してほしいと思います。

皇居全域を公園にするためには別に新しい皇居を建設しなければなりません。
天皇の国事行為（憲法第7条）を考えると、国会議事堂に近い場所が第一候補でしょう。

京都に新しい皇居を建設したいという運動がありましたが、今はどうなったでしょうか。
京都には京都御所があり、歴史的には皇居新設の第二候補地です。
しかしこの場合は江戸時代のように政府と皇室が遠く離れることになり抵抗があるでしょう。

名護漁協の辺野古埋め立て賛成の動きに呆れる

漁業者が自分の漁場を守る意欲を失ったら漁業者ではないと思います。
したがって名護漁協の動きに呆れました。

沖縄海岸（沖縄海岸国定公園）を見ると無残に埋め立てで自然が破壊されています。
アメリカ軍基地をつくるためだけでなく、観光開発のために沖縄県は自然を破壊しています。
名護漁協だけでなく、沖縄県の漁協はほかの漁協も漁場を守ることを大事にしていません。

辺野古は沖縄海岸の反対側、つまり太平洋側です。
こちら側もとうとう土建業のために海岸を破壊し始めました。
沖縄県の漁業者は土建業者に転職したようです。

国が土建事業をやっている間はいいでしょうが、その後どうやって生産し生活するのでしょうか。
大赤字の国が永遠に土建事業をやり続けることは決してありません。
沖縄県が基地産業と自然を軽視した観光産業で発展することはないと思います。

貧しくても安全で美しい環境が最善

原発のような危険な施設を建設する場合、政府は貧しい町を狙いお金で受け入れを説得します。
貧乏には勝てないと言うか、金銭の誘惑には勝てないと言うか、貧しい町は政府の要請を受け入れます。
すると町は経済的に楽になりますが、原発特有の危険に悩むことになります。

東京電力福島第一原発（事故原発）周辺の町の運命を思いますと、貧しくても安全で美しい環境は、経済的に楽だが危険で人工的な環境に勝ると思います。

すでに原発のある町や、原発建設計画のある町で人々が原発を稼動せよ、計画を進めてくれと叫ぶ町があることを聞くと金銭の誘惑に負けていると思います。

日本の下に巨大なプレートがもぐり込んで地震や火山活動を起こしているというのに、活断層の有無で原発の安全性を論じている原子力規制委員会の非科学性に呆れます。
原発の町は不幸になる恐れが高いと思います。
原発の町が不幸になるだけでなく、日本規模で放射能汚染を起こす恐れがあります。

原発推進は金銭欲など下品な欲望に対する敗北だと思います。
人の命を大切にする価値観を失ったら町も国も暗いと思います。

（注）中国は金銭欲の渦中にあり、住環境の悪化は限界をこえているようです。酸素不足であえぐ金魚鉢の金魚のような人生は人生とは言えません。

原発推進勢力は破れかぶれになっている

東京電力福島第一原発事故被害を受けた人々が真実を語ることが重要ですが、新聞テレビが被害者の意見をあまり報道せず、原発事故は無事おさまったかのような印象を与えているのが異様です。
風評被害を恐れるあまり、国や福島県や原発周辺の町が被害の実態を隠すようなことがあると被害が拡大する恐れがあります。
現代はインターネットの時代です。
新聞テレビが駄目ならば大いにインターネットを活用して事実を公表してほしいと思います。

被害者だけでなく、これまで原発稼動に関わった人も、現在原発処理に関わっている人も事実をインターネットで公表してほしいと思います。

問題は隠すのではなく、公表することで人々が問題を共有し、問題解決に取り組むことが大切と思います。
これが民主主義の重要なポイントです。
政府が適当に問題を処理しようとすると、問題は非常に大きくなって政府はもちろん、人々も解決できない大きさになります。

1945年の敗戦はまさに政府が問題を隠しながら戦争を進めた結果です。
問題を隠しながら政府が原発稼動を続けるなら再び日本は破滅的被害をこうむると思います。

安倍晋三内閣は、金融緩和による景気を背景に強引に原発稼動を進めようとしています。
私達は、これまで原発は安全だと言って原発推進を行ってきたのは自民党政府であったことを忘れてはいけません。
政府、電力会社、原発会社、原子力学界の原発推進勢力は、かつて戦争推進勢力が破れかぶれになって戦争を推進したように原発を推進するものです。
彼らは自分が間違っていると言えないため、人の命を犠牲にしてまで原発を推進します。
彼らが行き詰まる頃には日本は破滅的被害をこうむっています。