道に開かれた庭

つくり始めて2年ちょっとの庭。まだ美しくありませんが道に開かれた庭にしたいと思います。

自分の家や庭から見て美しい庭づくりは普通です。
これからは道から見ても美しい庭づくりをしてみてはどうでしょうか。
私はこのような庭を「道に開かれた庭」と呼んでいます。

「道に開かれた庭」づくりをしますと、町を美しくすることができるだけでなく、町が明るくなり、美しい庭を介して町の人々のつながりができ、人々が町に住みやすくなります。

町に老人が多くなりました。
老人は時間がたっぷりあります。
その時間を庭で過ごすようにすれば健康にいいと思います。
道往く人との立ち話も増えるでしょう。
美しい庭でお茶でもいっぱいとなれば一段と町の生活は楽しくなります。

美しい庭づくりは100年かかると言います。
三代に渡って草木の調和を工夫することで多くの人から美しいと思われる庭になるということでしょう。
歴史が美を生むということでしょう。

時間をかけて美しい庭をつくることは素晴らしい生き方と思います。
子孫が美しいと思ってくれる町づくりに貢献することになります。

道から見て塀や生垣やフェンスが美しくないと思ったら思い切って塀などを取り除いてみてはどうでしょうか。
そして家から見、庭で見、さらに道に出て見て美しいと思う庭づくりをやってみてはどうでしょうか。
そんな人が増えたら間違いなくその町は美しい町になります。

なお、庭の広さなど気にする必要はありません。
高い塀で囲まれた広大な庭より狭小でも道に開かれた美しい庭の方が町の美しさに貢献します。
都市部で時々見かけますが、窓と道の間の狭い空間に草木を美しく配置したレストランがあります。
窓からいきなり道が見えるレストランよりはるかに楽しい食事空間を提供してくれます。
道往く人も入ってみたくなります。
町を歩いていて心地よく感じるからでしょう。

アメリカ政府と対等と言うなら日本政府は真剣に人々のために動け

防衛に必要であるという政府の説明だけで住宅密集地に在日アメリカ軍基地があり、人々が耐えがたい騒音や空からの落下物の恐怖に苦しめられることはあってはいけないことです。
基地周辺の人々は単に反対と言うだけでなく、乱暴にならない範囲で基地や政府に対し反対行動をとるべきです。

平和時から人々を苦しめているような政府が戦争時人々を守るなどということはありえません。
平和時以上に人々を苦しめます。
このような政府は信用できません。
本当に人々のことを考える政府なら基地周辺の人々の苦しみを解消するために工夫努力します。

現在の政府はまだ人々のことを考えていません。
アメリカ政府との交渉がむずかしいことを理由に人々を犠牲にするような政府は役立ちません。

美術を全体に活かそう

学校で美術を勉強しなかった人は一人もいません。
ところが大人になると美術を全体に活かす人はほとんどいません。
美は部分に閉じ込められています。

その結果、全体は美しさを欠くようになります。
都市部で美しい町を見つけることは容易ではありません。
ごみごみしている町がほとんどです。
美どころか貧しさがにじみ出ている町が圧倒的に多いと思います。

新幹線、高速道路、空港と比較すると都市部の町は際立って貧相に見えます。
経済が発達しなかったのではなく、政治に問題があったと思います。
これからは政府は美術を住宅づくり、町づくりに活かすといいと思います。

人々は、家電、自動車レベルで満足せず、美しい住宅づくり、町づくりのロマンを持つと、もっと事業意欲、仕事意欲が湧くでしょう。
私は貧乏ですからという言い訳は自分を貧乏に閉じ込めます。

人の生き様が小さくなっているようで淋しい

都市部の駅近くの集合住宅ですが、次の文とは直接関係ありません。

若い人達が都市部で駅近くの中高層集合住宅（マンション）を5000万円ぐらいで買っているそうです。
間取りは3LDK、面積は75㎡ぐらいだそうです。
周辺は概して無機的です。

私が住んでいる町は近郊にあり、最寄の駅に出るのにバスで15分ぐらいかかります。
空間と草木が多い町です。
町に隣接して広大な自然公園があります。
老人が多くなった結果、ときどき住宅が売りに出るようになりました。
5000万円も出すなら中古ですが100㎡以上の家がのっている200㎡以上の土地が買えます。

今は地方だけなく近郊も高齢化が進んでいます。
今後は近郊で空き家が増えると思います。
つまり中古住宅に我慢してとりあえず土地を確保するという方法があります。

若い人達の価値観は前の世代である私達の価値観と違っていると感じます。
違っていていいのですが、若い人達が私達以上に小さな機械の部品になっていくような感じがして淋しく思います。

外敵より付け焼刃的発想をする政治家がこわい

私は外国人留学生の支援をやっています。
この活動を通じて外国人も人であることを実感してきました。
しかし一方で外国人が日本社会に融合することは容易ではないと思いました。
日本社会のいい悪いとは関係なく、彼らは彼らなりに、日本社会とは異なる慣れた社会を長く経験し、自分のものにしているからです。

外国人が一人日本に永住するなら外国人は努力して日本社会に慣れようとするでしょう。
しかし自分が住んでいる町に大勢同国人がいると日本社会に慣れる努力は弱まります。
同国人と助け合っている方が安心ですからどうしても同国人と付き合います。
こうして外国人町が大きくなります。

この外国人町を地方政府が管理することは容易ではありません。
下手をすると外国人町を管理するのは外国人あるいはアウトローということになりかねません。

日本の経済縮小を心配し、外国人労働力を1000万人の単位で導入しようと主張する政治家が大勢います。
実行すれば外国人町が多くかつ大きくなるでしょう。
日本の国粋主義者や日本人失業者が騒乱を起こすでしょう。
社会が混乱します。
混乱した社会では労働力が多くても経済は発展しないことを歴史から学ぶべきです。

なお、労働対価が安いので外国人労働力を導入するという考えは、奴隷を外国から導入する考えと近似するものがあって不健全です。
外国人だって日本で普通の生活をするには日本人並の労働対価を必要とします。

町内会単位の防災会

3月11日付け横浜タウン新聞を読んだら横浜市港南区港南台5丁目南自治会が自主防災組織「みなみ5丁目防災会」を発足させたとありました。
港南消防署港南台消防出張所長は大きな意義があると評価したそうです。

この地域では港南台第二小学校が防災拠点になっているそうです。
したがってこの自治会は当然のことながら防災拠点運営委員会に関係していると思います。

新聞の記述から判断すると防災拠点運営委員会と防災会の活動はだいたい同じです。
防災拠点運営委員会にどのような問題があったのかというのが私の疑問です。
詳細ヒアリングをしてからこのブログを書いた方がいいと思いましたが、とりあえず新しい動きと思いますので載せました。

私の地域の防災拠点運営委員会は次のような問題があります。
防災は重要なことなのに委員会は活動に消極的で、防災訓練などの企画実行が不十分。
大きな備蓄庫が学校にあり、4列もある高い棚にいろいろな備品がたくさん蓄えられているが、備品管理が不十分。
委員会は本当に大きな災害が起こったときどう行動するかと考えていない。

どうも1防災拠点に2町内会が関係していることが運営責任を曖昧にしている感じがします。
それから市の指導でやらされていると思うのか、町内会が受身になっている感じがします。

本当に大きな災害が生じた場合は防災拠点あるいは避難場所として学校を活用することが非常に重要です。
したがって複数の町内会が関係している場合でも市としては防災拠点運営委員会を機能させるよう頑張ることが必要です。
町内会は防災拠点運営委員会に人材が乏しいなら防災に積極的な人を委員として起用する方法を考えるべきです。

みなみ5丁目防災会が港南台第二小学校防災拠点運営委員会に協力する組織として機能するならば望ましい動きと思います。
拠点とは一線を画した行動をとるようになると防災活動が複雑になり、無駄も多くなるでしょう。

なお、多くの防災拠点運営委員会にいろいろな問題があるならば横浜市は対策を真剣に考えるべきと思います。

燃焼機械器具は家庭から消える方向

東京電力南横浜火力発電所　磯子の臨海部にあります。煙突から出ている白煙は水蒸気です。

家庭における燃焼機械器具でエネルギー効率が高いものは石油ストーブのような燃焼ガスで部屋を直接暖める暖房器具だけでそれ以外のものはすべてエネルギー損失が大きいと思います。
ガスコンロ、瞬間湯沸かし器などは有効に使われず外に逃げるエネルギーが多く熱効率の悪い器具です。
自動車の燃料エンジンも非常にエネルギー効率が悪い機械です。
近い将来燃焼機械器具は家庭から消えるでしょう。

都市ガス会社など燃料会社はこれから大変ですが、住宅や町の側から言いますと、ガス管、ガスタンク、液体燃料タンクが消えることは安全で望ましいことです。
燃料に代るものは電気です。
従来は電気の方が高いという認識がありましたので燃料を使っていましたが、最近の家庭器具、たとえば調理器具などはエネルギー効率が高いので電気消費量が少なく、調理コストが安いことがはっきりしてきました。

自動車でも電気自動車の開発が遅れていますのでまだ燃料自動車が圧倒的に多いのですが、バッテリー、電力供給システムの開発が進めば一気に普及していくと思います。

今はハイブリッド車がエネルギー効率が高いともてはやされていますが、電気自動車の方がエネルギー効率は高くなります。
ハイブリッド車は電気自動車になる前の過渡的技術で、燃料エンジンもモーターも発電機もバッテリーも持っていなければならず、複雑な技術です。
燃料エンジンがなくなればよりすっきりした技術になります。

今後は一段と発電技術、蓄電技術が重要になります。
仮に火力発電を利用する場合でも、都市に発電所を建設し、送電ロスを減らし、廃熱を給湯などで有効活用するならば、電気都市は、現在の燃焼機械器具が多い都市よりはるかに炭酸ガス排出が減り、環境改善になります。

火力発電以外の技術を増やしていくならば大幅に炭酸ガス排出を減らすことができます。

町の防災

チリで最近起こった大地震では消防団員が人々の救援で頑張っているそうです。
日本の消防団員に近いようで、消防団員は消防以外に本職を持っているそうです。
火災のときなどに出動しますが、本職はそのままで、出動中も本職の方で給料が出るそうです。
祖父や父が消防団員だった人が多いそうです。
代々誇りをもって消防団員の仕事を継承しているのでしょう。

横浜市の私の町には防災部、防災拠点運営委員会とその協力員（防災協力員）、災害時助け合い協議会、家庭防災員があります。
組織がいっぱいあって複雑でわかりにくいのですが、市や町に複雑な問題や経緯があるのでしょう。

消防団はありません。
近くに消防署があって、消防署は、自分が頑張るからあえて町が消防団を設ける必要はないと言っています。
私の町については私も同じ考えです。

しかし、町内会が防災について責任をもって考える機能を持っていることは重要です。
形の上では町内会長および防災部長が責任を持っていると考えられています。
しかしその年度の役員がメンバーであること、役員が毎年交代することなどが原因で災害時に役立たないという問題が指摘されています。
防災拠点運営委員会もその年度の町内会の役員がメンバーであるため同じ問題をかかえています。

現時点では防災拠点運営委員会が、積極的な防災協力員、災害時助け合い協議会メンバー、家庭防災員をメンバーとして取り込み、委員会の機能を補強することが現実的な方策です。

正直言って私の町の防災力は大丈夫かと心配ですが、いざとなったら防災意識のある人々がボランティアとして町内会長を助けることを期待しています。

なお、家庭防災員は横浜市の制度です。
市民全員を家庭防災員にすることが目標だそうです。
町の防災は家庭の防災からです。
これはいい制度と思います。

私も家庭防災員になり、町で自主的に家庭防災の知識普及に努めています。
横浜市にお住みの方は町内会に申し出て町内会から市に推薦してもらうと家庭防災員になり、消防署から家庭防災の訓練を受けることができます。
是非この制度を活用して防災意識を高めて下さい。

林業の復活で若い人を山間部に呼ぼう

奥多摩の美しい杉林　

林業が消え、農業も衰退中の日本で山間部の村が残ることはむずかしいと思います。
山間部の使われなくなった畑に植林することを最後の仕事にして亡くなった老人のドキュメンタリーを見たことがあります。
木を植えて家の周りを飾り、最後の人生を楽しんでいた姿に感動しました。

山間部の農業については無理に継続しなくてもいいと思いますが、林業については政府や資本家は真剣に復活を考えてほしいと思います。
あまりにも日本が山林を軽視するので、それならと中国が山林を買いに来ていると聞きます。

私は木工が好きで、机、椅子、本箱、棚、台、濡れ縁などは自分でつくります。
昔はラワンをよく使いました。
これはいい材料でした。

近年はホームセンターからラワンが消え、パインが売られています。
しかしパインは時が経つと割れる、ささくれ立つなど品質が悪くて使いたくない材料です。

ラワンが消えた頃、国産の杉がホームセンターで売られていたのでこれで本箱をつくったことがあります。
柔らかい、弱いなどの問題があるのではないかと心配しましたが、構造を注意すれば意外に丈夫にできるので杉を見直しました。
木目、暖かさなどは日本人の好みに合っていると思います。

ところが最近は近くのホームセンターに杉が置いてありません。
林業が崩壊しているため杉が十分市場に出回らないからでしょう。

戦後山に植えすぎて今は花粉症で嫌われている杉ですが、有効活用を考えないのは大変な損失です。
林業を復活させることは必ずや日本のためになると考えます。
日本は山林にもっと目を向けるべきです。

なお農業もそうですが、林業も会社による近代経営が必要です。
個人経営ではなく、組織経営が重要です。

日本の防災意識も防災技術水準も低い

2月28日午後は北海道、東北の太平洋沿岸部に3ｍの津波が来るとの予測で非常に緊張しました。
幸い一番高い所で1ｍ20ｃｍでした。

今回は津波の被害より、用心による損失の方が大きかったようです。
気象庁は、アメリカなどとは異なる自分独自の計算に依存して予測したのでしょうか。
計算式に問題があったのでしょうか。
太平洋の各地とネットワークを組み、リアルタイムで津波の情報を集め、入力データを追加あるいは修正する作業をやったでしょうか。
改めてチリの地震情報、太平洋各地の津波の情報を集めて分析し予測技術の問題点を明確にしてほしいと思います。

いずれにせよ津波の被害が比較的小さかったことと、津波に関する経験知識を積むことができたことはよかったと思います。

気仙沼の港町が1ｍちょっとの津波で広範囲に冠水したことは驚きでした。
日本には津波に無防備の町が無数にあるのではないでしょうか。

それから地方自治体の避難命令に従がわなかった人が大半だったというお話しがあります。
事実だったとすると人々は防災意識が乏しかったことになります。

今回本当に3ｍの津波が来たら大量の海水が激流となって町に流れ込んだでしょう。
死者だって出たかもしれません。
もっと人命重視の心を持ってほしいと思います。