★同窓会の効用

　私は、お酒が飲めない体質で、現役時代は、義理で無理を重ねたが、今では、OB会や同窓会等の宴席は、殆ど欠席している。

　積極的に交流の場を求めて、皆勤賞ものの友をみると、時には、当時の思い出を語るよい機会だと思うのだが、グラスいっぱいのビールを飲みほすのも苦痛なので、及び腰になる。

　さて、私が通った小学校はすでに統合され、中学校も近々に統合されると知り、時代の変遷を痛感する。

　もう人生で得た財産を処分する年齢に差し掛かったが、同窓会と名のつく会合は、忘れていた当時の思い出に同期し、楽しい世界が広がる。

★中学校の同窓会通知

　同窓会の開催通知は、斜め読みして、ごみ箱へ直行しがちだが、きのう届いた中学3年生当時の同窓会開催通知は、一味違って、何度も読み返した。　世話役の一人が、当時の状況や現況を手書......

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★障害者雇用率の水増し事件

　「障害者基本法」は、国民が、障害の有無により分け隔てられることなく、共生する社会実現のための原則を定めている。

　その目的実現のため、国や地方公共団体等の責務を明らかにしている。いわば、率先垂範すべき立場にある省庁や地方自治体で、身障者の雇用率を水増ししていた事件が明るみになった。

　障害者は、就職の機会が非常に少ないので、障害者雇用率を設定し、雇用率を達成していない民間企業には、行政指導があり、ペナルティを納付している。

　20数年前、入居ビルのエレベーターが狭く、車いすを使用できず、3年連続で納付金を科せられ、環境が整っているビルへ移転した苦い経験を思い起こす。

　民間企業の場合、雇用率を守れないと行政指導を受け、ペナルティを納付する一方、行政機関は、罰則の対象とならない。

　「意図的ではない」で済む問題ではなく、障害者の働く権利を国が奪っていたにほかならない。安倍総理大臣のコメントもない。行政ガバナンスとは、何ぞやと問いたくなる。

★ドライバーの責任は年齢不問

　交通事故のニュースを見るたびに、ドライバーの年齢に関心が向くようになり、自省の材料にしている。

　事故の形態によって、運転者の年代を推量して、実年齢と狂いが少ないと、「やっぱり」と得心し、大幅に違うと、「どうして？」と首をかしげる。

　一時期、高速道路の逆走や駐車場内の衝突事故は、高齢者に多かったが、最近、年齢を推定できない違反行為が発生しているのが気がかりだ。

　早朝、新聞配達の際、右側走行の車や、歩道をバイクで走る横着な若者もいる。また、一方通行や、乗り入れ禁止の商店街に突入するケースは、認知機能とは無関係で、歩行者は安心できない。

　なお、「シルバー・マークを付けていると、気が楽だ」と言う人がいるが、私は賛成できない。いったん、運転席に座れば、年齢不問の覚悟を持つべきで、その自信が無ければ自主返納すべきだ。

★免許証の返納に備えて

　高齢ドライバーによる交通事故の報に接するたびに、我が家（74&70）の話題は、自動車の運転免許証の返納時期になる。　X-dayに備えるために、10年近く前から、徐々に車の利用......

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★高齢者の気概

　昨日、私には、「後期高齢者保険料決定通知書」、妻には「高齢者運転講習通知書」が届き、取り巻く環境の変化を再認識した。

　今までは、「老人とは、何歳からか？」とか、「高齢者の定義は？」などと、詮索していたが、私は、7月に、れっきとした高齢者としての資格を取得した。

　一方、妻は、9月に帰省する娘が、古希祝いすると言うのを断り、「まだまだ若い」と意気軒高だ。

　2025年には、この国を世界第２位（現在３位）の経済大国に押し上げる原動力となった”団塊の世代”と呼ばれる人たちが、全員、後期高齢者になる。

　これを、いまの若者が豊かな生活を謳歌出来る社会を作り上げた勲章と考えれば、年輪を重ねることも悪くはないと思える。

　老人の日に、行政が行う長寿祝いの施策を止めて欲しいというのが、老夫婦の偽らざる自負心でもある。

★今が良くても、、、

　厚労省が発表した昨年の平均寿命の国際比較で、日本は、男女とも２位だった（男80.98、女87.14）。首位は、男女とも香港（男81.32、女87.3）が占めたが、国別であれば、日......

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★脱原発の好機

　関電が、９月中旬にも営業運転を予定していた高浜原発４号機で、放射性物質を含む蒸気が漏れ、日程への影響は必至だ。

　政府が、７月の「エネルギー基本計画」で示した原発の発電割合（2030年：20～30％）達成には、30基程度の稼働が必要で、実現は不可能に近い。

　そうでなくても、福島原発の廃炉までの道筋が全く見えないまま、新設や再稼働に拘る政府の頑強な姿勢を理解できない。

　ついては、昨年、世界初の「海流発電に成功」のニュースを思い起こしたい（下記小ブログ参照）。

　民間企業が、2020年の本格運用を目指して資金調達に必死になっている状況下で、政府が仮想敵国の防衛に配備予定のイージス・アショアの予算を転用支援すれば、無尽蔵でCO2ゼロの発電が可能なる。

　要は、安倍総理の発想の転換と決断次第だが、、。

★海流発電に成功！

　今朝のNHKニュースで、ＮＥＤＯ（新エネルギー・産業技術総合開発機構）と、大手機械メーカーのＩＨＩが、鹿児島県のトカラ列島の海域で、30KWの発電に成功したと聞き、感動した。......

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