ちょうど1年前の1月9日にNYダウ平均は6,547ドルと、米国発の金融危機に直面して安値をつけた。しかしオバマ政権の景気対策と、連銀の金融政策が効を奏して株価は大底入れになり、今年の1月19日には10,725ドルと+63％も上昇した。
本日は記念すべき底入れ1周年目だ。1年前、東京市場もほぼ1週間遅れで日経平均が7,682円で底入れし、今年の1月15日には10,982円と+42％になった。
NY株が世界の株価をけん引し世界的な株高になったが、その人気に東京市場も乗った。
先週末には米国の2月の雇用統計が発表になり、失業者数の増加が36,000人と予想の90、000人を大きく下回った。
ウォール街のセンチメントは大きく好転した。
1月以来、日米とも調整局面が続いてきたが、そのきっかけになった米金融規制、中国の金融引締め、ギリシア問題も、材料としては相場が消化し、投資家も前向きの姿勢になってきた。
2月の株価指数はNYダウ+2.95％、日本+1.18％、ハンセン（香港）+2.47％、上海+2.11％、インド+0.64％。一方、英国-1.22％、ドイツ-2.25％、フランス-2.85％でヨーロッパがギリシア問題で安かった。
資金の流れは、まず米、アジアに向かったが、ここへきてヨーロッパにも底入れ気分がみられる。
日本にとっては先週来の円安トレンドへの転換が、今週の相場には大きな材料である。