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The Last ward from Southen Cross to my future

目の前にある林檎は本当に林檎なんだろうか。その林檎は腐っているから林檎だって気づかないだけかもしれない。

日本という独立国が健全になるためにやること

2015-04-14 06:16:44 | Weblog
自国の国旗や国家を国立大学をはじめとする国公立学校、機関で、掲揚や歌を否定する日本人がいることに違和感がある。独裁政治の国でさえ、国家や国旗は大切にする。一体、どういった概念で反対するのかわからない。
戦争中に使った旗とかで文句を言っているようだが、長い歴史がある国の場合、戦争ごとに国旗を変えないといけないとでも言いたいらしい。これこそ、歴史を直視してない思想だと、自分は思う。過去の歴史を直視する、というのは、こういった暗黒面を忘れる、否定するために国旗や国家を変えるとか、元首を変えるとか、政治方式を変えるぐらいで歴史が消えることはない。良いも悪いもすべてが日本国の歴史だ。だからこそ、国旗も国家も堂々と日本人が継承するべき事象だと自分は思う。しかし、日本にいる外国人や反体制を謳う組織や団体の人たちは、ケチをつけ続けている。その理由が過去の戦争で日本国が侵略をした記憶がうんたら、となる。侵略した記憶?と言われて、文句をいう人の年齢はいくつなのか。また、こういった事象をいつまでもケチをつけるような外国と日本の民間交流なども制限した方がいい。あれから何10年たっても文句をいうような人と付き合うことなどできない。否、付き合ってはいけない。こちらまで性根が腐ってくるからだ。

また、外国人による日本賛美の記事や事象が気持ち悪いと文句が出ている点も、内政干渉するな、と言い返したい。日本国民がネガティブな事象ばかり日々隣国や国内にいる外国人から文句を言われている状態をわかってない。まさに家に帰ってまで、親にあれこれ言われたら、家でするか、何かに逃避したくなるのに似ている。一番の問題は、日本国内のメディアの姿勢だ。なんでも体制批判、日本国や日本国民まで卑下することが正義だというのだ。こんなジャーナリズムなど、自分は不要だ。報道として必要不可欠なのは、正しい情報を伝えることであり、個人や組織の方針に左右される情報なら不要としか言えないのだ。社説なりで自説を訴えることは、まさに表現の自由だが、事実の報道は表現の自由によって加工、編集されてはならない。本来、ジャーナリストとは読者、視聴者が判断する部分まで煽動しようとする点が問題なのだが、これを規制する法律がない。宗教も同じで、信教の自由を隠れ蓑にして、テロ行動を起こす団体もあった。責任なき自由はない、と法的に定義していかないと、抜け穴からテロ行動するような組織や団体がこれからも出てくる。ほかにスパイも同じで、法的整備をしないから、今でも日本国内で諜報活動をしても逮捕すらされない。少なくても企業側は個人情報や開発情報を含めて、情報取り扱いを厳しくしないと、情報漏洩事件は減らない。特にデジタル情報時代となれば、盗難された情報を簡単に解読できないような暗号や手法を日本国独自規格で設定するのが好ましい。軍事面もだ。盗聴事件が世界を震撼させたことは、すでに記憶から消えたらしい。だからこういった状況へ対応するべき、法的整備を政治家は課題として議論すらしないでいる。日本はそろそろ性善説から性悪説へ思考を転換して、法律を改善していく時期だろう。戦争うんぬん、と騒ぐ人たちに訪ねたい。もし、外国と摩擦が起きて、武力衝突しそうになれば、あなたたち平和主義者がまっさにき相手国へも戦争反対と訴えてくれるのだろうか。日本が武力攻撃する前に相手国から武力で攻撃されたら、そのまま反撃しないで日本国民は全滅したい、というのだろうか。

平等だとか差別と騒ぐ人たちこそ、本来の平等をどうすればいいのか、と考えてない。日本国民と外国人が日本国内で同じ命の重さとかいう。そもそも人間だろうが、動物だろうが、虫だろうが、生き物すべての命は平等に重い。ただし、人間として生きるためには殺生をせざる得ない。植物だって生きている。こんな当然のことをわざわざ人間だけに限定して、人間なら命の重さは同じというのが矛盾している。同時にテロリストの命も、殺される人の命も同じ重さと言い切れるところに、似非人道主義者としか感じない。生きるための殺生と同じで、戦争による殺し合いをしてでも守る家族や友人を持つのも人間だ。背負う立場が違えば、殺し合いの相手になる。
だから日頃からこういった摩擦をできるだけ解消すべき、話し合いというコミュニケーションを密にする。それでも戦争は起こる。独裁者が戦争を起こす訳じゃない。そもそも独裁者といっても、そのリーダに従う人がいるのなら、それはそれで組織として、軍は動く。もし、リーダとしての適正を欠くのであれば、軍だろうが従うことはない。クーデターだ。民主主義だろうが、社会主義だろうが、同じ。どんなに戦争を否定していても、攻撃されたら反撃するのに反対をしないのは、何故か、よく考えて頂きたい。つまり、誰も自分も死にたくないし、自分にとって大切な人を死なせなくないからだ。この動機を悪だとか、非人道的と否定できる人間は、やはり本当に人の命の重さを考えてないと思う。たぶん、戦争反対という認識は、断食と同じだと思う。食べることは、他の命を奪うこと。だが、自分が生きるためには殺生をせざる得ない。動物だけが生きているのではなく、植物だって生きている。ベジタリアンが動物のを見て、残酷だという。植物だって声を出したり、動けるのなら、同じように反抗するかもしれないのに、植物の命はどうでもいいってことらしい。

日本が古来から継承してきた文化の中には、こういった価値観として「頂きます。」という日本語がある。
実際には食事の前の挨拶として「いただきます。」という意味は、謙譲する文化から生まれた。仏教という説もあるが、農作物が食べられることは、作物が神社の神様によってちゃんと取れたことへの感謝の意味という説もある。つまり自然への畏敬こそが日本文化そのものだ。未だに靖国神社を戦争賛美という人たちが多い。仏教だとかキリスト教とは違う価値観として、日本文化に馴染んだ神道の概念を無視するのも如何なものか。信教の自由は、誰にでもある。これは日本だけではなく、世界には国教を持たず、信教の自由を守る国も多い。例え、鱗屑した国としょっちゅう戦争している国だとしても、戦争による死者であれば兵士も民間人も祀る。これに文句をいう国はない。これだけ価値観が違う、とそろそろ日本も近隣諸国も認識していただきたいものだ。まさに日本国はクレーマに囲まれた国だとも言える。海があって本当によかったのだが、昨今はビザなしで来日できるようになったおかげで、政治活動、はたまた文化破壊活動まで増えてきている。そろそろこういった性悪説でしか対応できない人のためにどうすればいいのか、考えたい。同じような日本人もいるので、こちらもしっかり対処したい。

選挙であなたが選ぶ人のどこで判断するのでしょうか。自分が得する政策を訴える人でしょうか。例えば、一時的に得しても、日本国民すべてが長期間に受ける貢献とどちらがいいのでしょうか。将来、日本国を捨てるのなら、一時的利益でもいいでしょう。しかし、死ぬまで日本にいるのであれば、一時の利益だけで判断してもいいのでしょうか。年金や健康保険、奨学金と払うのは辛い、生活できない、という理由で拒否する人が増えてきた。餓死しそうなぐらいに大変かと言えば、そうではない。でも、払う金は自分のためなのだが、それでも払いたくないのだろうか。ならば、そういった人向けに年金支給拒否契約というのがあってもいいかもしれない。
人道的というのなら、働けなくなったら、自然に死にます、宣言だ。社会に依存して面倒を見てもらうのなら、税金だけではなく、年金や健康保険も払ってもらいたい。NHKの受信料も同じで、みんなで少しづつ負担という考え方だ。ならば、年金を運用する側の監視も払う側からできてもいいように思う。毎年、年金の利子報告ぐらい支払いしている人向けに情報提供してくれてもいいはずだ。年金運用は、運用するポートフォーリオを公開し、それぞれが選択する。公的年金というのなら、これぐらいしてくれないとおかしい。こういったサービスができないのなら、今まで支払った金額を戻してもらって民間の年金積み立てをした方がマシだ。
税金の運用についても、本当にそれが必要なのか、と納税者が判断できるかと言えば、難しい。使い道が複雑すぎて、無駄かどうかの判断がつきにくい。以前、政権交代したときに、必要な予算までカットして、困ったことも忘れて欲しくない。

若者もお年寄りも世代を越えて、もっと自分たちの国をどうしたいのか、声を上げたい。政党だとか、どこかの組織を利用するのではなく、本当の声だ。マスコミなどのメディアが流す情報は加工されすぎて、信頼性がない。だったら、直接、国民の声を聞いて欲しいし、そういった声を集めるシステムを増やして欲しい。あとはビックデータとして、きちんと今後の判断に活かせればいい。このときに、外国人は出身国や観光ビザ以外の滞在許可があれば、声を伝えられるようにすれば要望も伝える機会ができる。別にわざわざ選挙をする必要はない。
外国人だけに貢献するような政策という考え方は、その国の国民差別になる。日本はこういったことを戦後ずっとやってきている。そろそろ止めたい。社会保障は納税、犯罪歴によって金額を決める。状況によってはゼロとして、帰国してもらう。出身国へ帰るのがダメな理由ってあるのだろうか。支援方法に帰国費用というのを増やすのがいい。誰だって自分の国が一番いいのだから。もし、自分の国が信用できないというのなら、さっさと多国籍になるか、帰国して自国を変えるか、のどちらかしかない。日本も帰化条件で、長期滞在している外国人の場合、納税状況、犯罪歴および周囲との揉め事の有無、といった判断も必要だ。10年というのは、異国でなじむには決して長い時間ではない。だから日本国籍を取り、自国籍を失うことを考えるのなら10年という期間を短縮するのは良いとは思えない。むしろ、期間が短くても、貢献したポイントがあればいいだけだ。

マスコミ管理として、広告税や中立性監視機関の見直しなど、改革を先にした方がいい。間違った情報を世界に発信しないために、そろそろ法的な整備と共に、好き放題な情報発信にも制限を視ていきたい。エビデンスがない情報発信には、訴訟をしやすくし、スピード判決という方法でもよい。内容は虚偽かどうかの判定のみでよい。名誉毀損などは後の裁判でやればいい。必要なのはマスコミが流す情報の真偽を問うことだ。こういったシステムでも作らない限り、偏向した加工情報しか、彼らは公表しないだろう。





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