米国の異常さとは、ある候補が嫌だから国を出るとか、殺すとか、子供よりも短絡的な思想しかできない状態だ。これも不法移民の増加による影響なのかもしれない。何故なら、暴動を起こし、集団で店を襲い、品物を盗むという行為が正当化されつつある社会。ここに法による秩序はない。それでなくても教育レベルは低下と言われているのにだ。この現象は日本も小さい事件で発生している。不法入国した外国人を強制退去させずに、子供が日本で生まれ育っているからという理由で滞在許可を認めている。ところがこの不法入国者たちはやりたい放題で贅沢が生活を送っている。だから、袖の下ぐらい簡単に地方行政に回せるのだろう。さて、日本にはこういった地方政治家たちの汚職については、ほとんど捜査されないのか、事件としての報道がないのだ。どう考えても、地方行政の政治家たちはみずからの利益にならない限り、選挙がない怪しい外国人たちのためになるような政策なんてやるはずがないのだ。よく隣国をルーツをしている政治家が隣国が有利になるような政策ばかりやると言われている。実際に人種差別は過去にあった。何故なら彼らは彼らが思う通りにならないと集団で暴動を起こしたりするからだ。だから日本人の子供らはこういった隣国をルーツに持つ子供と遊んではいけないとまで言われた。とくに自宅に招けば、その後に空き巣に会うとか、多発したからだ。うちもその被害にあった。それでも教育者だった祖父母は、彼らの更生のためといって出所してからも支援をしてたにも関わらず、数回の空き巣にあってるのだ。その子供たちは「貴重品や印鑑、契約書などはすべて金庫」というおかげで空き巣の被害は最小で済んでいた。面白いことに常習犯になると警察もなれたもので、電話ひとつで即きて連れて行ってくれるのだが、盗んだ物を返して反省すれば、釈放されてた。で、ちゃんとお詫びにくる不思議さ。ゆえに家訓として貴重品となるブランドものは買わない、現金は最小限しか家におかない、となった。実はこれは日本だけではなく、米国も同じように盗んだ物を返して、詫びればそれで終わるとかあった時代だ。ひもじくて食べ物を盗むのだが、さすがに当時は日本食は犬の餌呼ばわりされているので、これについて文句を言ってたと聞いたこともある。そりゃ味噌をピーナツバターと勘違いしてパンに塗るぐらいだから。
文化の違いとは、お互いの理解がなければ確実に共存共生なんてできないという経験だ。まず、日本国内に在留している不法滞在者および不法入国者の一掃するべきだ。その上で、スキルがあり、教育を受けている外国人労働者を迎えればいい。まず、難民だからみなスキルもないし、教育レベルが低いというのも誤解だ。教師や医師、看護士をはじめ、ペンキ屋、農業従事者、仕立て屋、大工などいるのだ。どうしてそういったスキル保持者を積極的に他国と同じに迎えないのか。ただし、宗教や思想の原理主義者やそういった集団に関与した難民は民主主義国では入国許可を出さない。そりゃどこの国でも内部で武力紛争なんておこって欲しくないからだ。信教の自由と既存宗教への破壊行為は別な話だと認識してもらいたい。日本には憲法を土台とした法律があり、それに基づいて教育や生活上のリールが決められているのだ。これを理解できないレベルの外国人を迎えたところで、話し合いしても話は噛み合わないで、あちら側から暴力を振るってくるのが今までの状況だと認識して頂きたいこれは不法滞在者だった隣国からの外国人による暴動、彼らの国による漁民の拉致によって彼らは特別永住許可なる権利と小さな島を実行支配したのだ。これは世界的な出来事として、略奪の成功例として有名な話だ。それを現代の不法入国してくる大量の外国人は真似ているとも言えるのだ。
そういえば、オリンピック代表選手が19歳で喫煙したから出場を辞退で騒いでいるのだが、そもそも法律上では違法行為なのだから、当然だろう。処罰についても、本人が「反省して公共場所の掃除200時間する」とかいうならまだしも、本人は反省すらしてないのだ。日本国民がしっかりと法治国家日本を認識し、法律違反には処罰が必要であり、本人も反省という意思表示は必要だと実行して欲しい。その上で喫煙や飲酒が18歳で選挙権があるのだから、18歳以上と引き下げるのか検討するべきだろう。何もしないままで違法行為を無視してあれこれ議論するのがおかしいのだ。だから不法入国や不法滞在者が喜んで来日し、法律違反しても処罰もされないから、やりたい放題になる。これは人種差別の問題ではなく、法律を順守するかしないかの話だ。
日本国民みんなが法律を順守するという認識を持たないから、政治家もやりたい放題に裏金云々をやっていても、全員で謝罪して議員辞職すらしない。本来なら議員辞職させるために、国会を解散し、総選挙だろう。もし、何らかの事情で総選挙ができないのなら、国民に説明し、裏金議員は詫びて、裏金すべてを国庫に寄付し、その寄付した金で能登半島での学校、病院など公共施設の回復を急がせろ。住宅についても、国そのものがクラファンでもして資金をあつめ、共同住宅なりをさっさとつくり、資金などがない地元の日本国民に住んでもらう。外国人については、資金が足りないのなら帰国してもらえばいい。こういった大災害時に外国人は原則、帰国してもらう。これをやらないとそのうち、大量に日本に居住している犯罪数も多い国からの外国人が集団で犯罪行為を堂々と行うようになる。災害場所では十分が安全が確保できないのだから、崩れた住宅から金目のものを宝として盗むのだ。これを否定する人に言いたいのは、貧困層がほとんどの国からの移民や難民が嫌われているのは、集団で暴力を使って盗みをするからだ。こうならないために、国内の安全を確保するために外国人を管理してきたはずだし、日本人の犯罪者についても管理してきたはずなのだ。
まず、論理的でない言い訳をする外国人に言いたいのは、不法行為をしておいて、助けてというのは矛盾している。難民は本当に命の危険に瀕して他国に逃げてくる。すでに入国前に難民申請してまでも、逃げたいのだ。つまり資産も手持ちのものしかないし、パスポートすら持たない人がほとんどなのだ。だから難民認定に時間がかかるとも言われている。それがパスポートで観光目的で入国したのち、難民申請なんて「嘘」だし「詐欺」として日本政府は処罰の対象とし、難民申請は認めない、と明確にするべきなのだ。これをやらないから難民キャンプから認定されてくる難民が少ないのだ。あと難民申請中の保護費用は生活保護未満に設定し、住居も過疎地の住宅や農地を利用し、周辺には柵をして隔離する。子供の教育についても、疾病についても本来は対応できないのが申請中のはずなのだ。ボランティアで収納先の国で医療行為をする場合もあるが、ほとんどはやらない。この事実を無視してあれこれメディアが記事にするから、膨大が医療費を不法入国者にするはめになるのだ。
まずは不法滞在者の一掃。不法入国者の滞在許可の取り消しで、資産凍結し、強制退去。こがもっとも平等な処置だと自分は考える。ずるして、得するなんて、絶対に許さないという強い意思を日本国民は日本政府と世界に示したい。
反面、本当に命からがら逃げてきた一時避難の難民には、きちんと日本語教育と働けるためのスキル移行を含めた対応はしてあげたい。ウクライナからの避難してきた人たちは、言葉が通じない上、習慣も違って、戦争とは別なストレスで死んでもいいので、紛争中のまっただなかにウクライナに帰った人も少なくはないのだ。あまりに文化や習慣が違う異国での生活は、厳しいと言ってた。だからやりたい放題している外国人、それも不法入国や不法滞在者にはきちんと法的処置を下したい。特に文化面での侵略については、もっと日本国民は怒らないと、日本文化としての安全や優しい地域社会はなくなっていく。これでいいのか?