マリファナ、ヘロイン、コカイン、覚せい剤

世間で麻薬と言われていて、不正使用に違法性があり薬物依存の元になる薬剤で種々の犯罪が絡むものにマリファナ、ヘロイン、コカイン、各種覚せい剤があります。興味のある人はそれぞれがどのような作用や使用法があるか知っているかも知れませんが、その歴史的背景や地誌など正しく説明できる人は少ないかも知れません。かくいう私も医師でありながらあまり知らなかったので備忘録の意味で少しまとめてみました。

 

マリファナ（大麻）

中国では漢の時代、西洋でも紀元前から使われていた記録があります。大麻は植物の麻の葉や花冠から採れるカンナビノイドという化学物質が多幸感をもたらすことから宗教的儀式や嗜好的に用いられるようになったもので、オランダや南米では合法だったりします。麻というどこにでもある植物が原料（日本にある麻は薬効のあるカンナビノイドを殆ど含まない）なので簡単に育てることができますし、加工も簡単、乾燥して粉にして吸引したりするだけという手軽さがあります。スパイスなどと呼ばれる脱法ハーブなどもこの類いですが、引き起こされる症状（頻脈、嘔吐、高血圧、、めまい）などから見ても法を犯してまで試してみたいような良い物ではありません。

 

ヘロイン（阿片、モルヒネ）

アヘン戦争の元になったアヘンとは芥子の未熟な実から出る乳液を乾燥させたものです。アヘンは紀元前４０００年のメソポタミアの頃から使われていたそうです。１８世紀にアヘンを喫煙する習慣ができると、インドで栽培したアヘンを中国で違法に売りさばく事で巨利を得ることができるようになり、それを禁止した中国に対して英国が起こした戦争がアヘン戦争です。ちなみに中国におけるアヘンの流通問題は日中戦争時や国共紛争時にもあったようです。第二次大戦やベトナム戦で戦傷の鎮痛剤としてアヘンに１０％ほど含まれるモルヒネが製品化されて米国の兵士が携行するようになるとそれを常用する依存症が現れて問題になります。アヘンからは他にもコデイン（0.5％含まれる）や臨床的に癌の鎮痛などで最も使われるオキシコドン（0.2％含まれるテバインから合成）など多くの派生品があり、ヘロインはモルヒネから半合成的に作られたジアセチルモルヒネの事でバイエル社が製品化したものです。

 

コカイン

粘膜の麻酔作用と覚せい剤的作用があることからコカの木の葉を精製抽出して作られるもので、南米が原産であり、コロンビアのメディシンカルテルが犯罪組織として有名。Wikipediaによると２０世紀初頭までコカ・コーラにも成分として入っていたそうですが、今はカフェインに変わっているそうです。クラクと呼ばれるタバコで喫煙（あぶって煙を吸うことも）するタイプもあって短時間の多幸感が得られて簡便ということで人気があるらしいのですが、かえって中毒になりやすいなど良い事はありません。

 

覚せい剤

LSDとかエクスタシーと呼ばれるMDMAなどの合成麻薬で多幸感や幻覚作用を有します。六本木あたりで関東連合ややくざからみのタレントの事案（実は政治家やその家族もからむらしい）などでも有名です。歴史の古いLSDはライ麦に着く麦角菌の合成するアルカロイドから作られたもので、強い幻覚作用と薬効が切れた後の爽快感などで芸術家や７０年代のヒッピー、フラワーチルドレン世代に愛用された歴史があります。麦角は中世に中毒を起こす流行病（幻覚のみでなく、痙攣や強烈な血管収縮作用で四肢や臓器の壊死をおこす）として恐れられ、その幻覚作用から魔女裁判にかけられた中毒患者も出たという話もあるそうです。LSDは1938年に麦角の血管収縮作用を研究している際にサンド社の化学者が発見したもので、正当な治療薬としてその際開発された類似化合物は偏頭痛の治療薬や出産後の血管収縮材として実際に使われています。MDMAは永続的な記憶障害や神経細胞の破壊や障害を残す恐れがあり、レイヴパーティーなどでは死亡者が出る事もあると言われていて（某タレントの時も蘇生をした・しないが問題に）まあろくな物ではありません。

 

これらの薬物が依存性を持つのは精神的な依存性に加えて、本来人間が持つ脳内物質を外から大量に与えられた結果、自分本来の麻薬類似物質を出す能力が枯渇してしまい、薬が外から与えられないと自分で多幸感を感ずる麻薬類似物質を出せなくなってしまった結果、薬が切れると無性に苛立ったり不幸感に襲われたりする苦しさを味わうことにあります。しかし癌患者の疼痛治療にモルヒネが使われても中毒にならないと言われるのは、疼痛刺激がある状態でそれを緩和させるモルヒネが外から与えられても自分自身が出す脳内麻薬類似物質の分泌は抑制されず、むしろ需要過多の状態が均衡されるだけであるからだと説明されています（動物実験などでも明らかになっている）。

 

以前のブログ、男性更年期の治療で低下している男性ホルモンを補充すると、外から与えられたホルモンのために自分自身で作る男性ホルモンはさらに低下してしまい、結局一生外から与え続けなければならなくなるので、日本では男性ホルモンを外から投与することは本当に必要とされる場合以外は推奨されていない、という話をしましたが麻薬もホルモンも「本当に必要とされる場合以外は害にしかならない」という事実は一致していると言えるでしょう。

書評 誰も書かなかった世界経済の真実

書評　誰も書かなかった世界経済の真実　浜　矩子　著　アスコム2012年刊

 

揚羽蝶の様な風貌と男らしいだみ声に圧倒されてしまい、テレビで経済解説をされていても言っている内容がちっとも頭に入ってこない浜先生だったのですが、何か良い事を言っているようだと以前から気になっていました。そんな浜先生が２時間で今がわかるシリーズの経済本を出されたので手に取って読んでみた所、数ページ流し読みしただけで非常に面白い。思わず購入してじっくり読んでみました。

 

氏は同志社大学の経済学教授をしておられますが、元々一橋大を出て三菱総研のロンドン駐在員など実戦の現場で活躍しておられて通貨や貿易の実務を肌で経験してきただけに書いている内容が理解しやすくまた現実に即していると思いました。本書の主題は「現在のグローバリズムは本来の自由貿易のあるべき姿から乖離しつつあり、戦前のブロック経済の反省から出発したGATTやWTOの理念から外れ、再び世界を排外的なグループに切り分ける不自由な世界に戻りつつあるのではないか」という警鐘を鳴らす事にあります。経済の自由化を目指したWTOの基本理念は「自由・無差別・互恵」の三大原則にあると言います。しかし世界は各国毎の個別FTAやEPAを進める傾向にあり、その最たる物が「野田民主政権が進めるTPP」であると主張します。個別のFTAというのは締結国以外を差別化するものであり、TPPに至ってはアメリカだけが利益を得る一方的な経済協定であって「無差別・互恵」の対極に位置するものだと喝破します。私も全くそのとおりと思います。浜先生見た目に惑わされていましたが素晴らしい経済学者です。

 

手前味噌ですが、私もグローバリズムの行き着く先はグローバル企業に都合の良いブロック経済圏の形成ではないか（http://blog.goo.ne.jp/rakitarou/e/3fcf7008a0990ea85ab2d2aabc513225）と素人なりに危惧を抱いていましたが、浜先生の主張は「我が意得たり」の内容であり、しかも本来の自由経済のあるべき姿はこんな物ではないという歴史に基づく説明は非常に説得力のあるものでした。

 

氏は現在の偏った自由貿易の姿に至る過程を「歴史を遡る旅」という形で分かりやすく説明してくれます。まず1995年に遡り、世界貿易機関（WTO）の設立から話が始まるのですが、その具体的成果となるドーハラウンドというのが結局参加国の同意が得られずに終わりなき通商交渉として今に至っていて、その一方で個別のFTAが次々と結ばれてしまっている状態を説明します。

WTO設立に至る過程では、その前身であるところの「関税と貿易に関する一般協定」（GATT）の成立過程が戦後の1948年に遡る旅として語られます。第二次大戦後有り余る工業力をアメリカが世界に輸出で生かすために国際貿易憲章（ITO）の設立を計るのですが、自国の議会に否決されてしまい、その代わりにGATTによる関税を低減させて貿易を活性化する協定が世界で結ばれるに至ります。しかしケネディラウンドやウルグアイラウンドを経てもなかなか貿易自由化の実りが得られないことからWTOの構想に至ることが語られます。

 

本書の旅はそもそも何故世界は自由貿易が大事と考えるに至ったか、という命題に答えるために世界がブロック経済と化して第二次大戦に至った1930年代にも旅をします。そこでは大恐慌の元になったアメリカでさえ頑固な保護貿易主義であったりします。そんな中で1934年にアメリカは互恵通商協定法という将来の自由貿易につながる協定を各国と結ぼうとするのですが、当時は帝国主義と植民地経済が中心であって、その考えが広がることなく戦争に進んでゆくことが語られます。

 

氏は「本来自由貿易の目指すものは自由貿易そのものではなく、完全雇用ならびに高度かつ確実に増加する実質所得および有効需要の確保である」、（p85）と説明し、自由貿易はこの最終目標を達成するための手段にすぎないと言います。「基本的に完全雇用目標が貿易自由化目標に優先するもの」であり、「自由貿易は生かすも殺すも当事国達の見識と節度にかかっている」「自由貿易の世界は基本的に性善説が通用する世界でなければならない」というGATT/WTOの基本理念の説明のあたりはTPP礼賛の凡百の御用経済学者達はもう一度一から自由貿易について勉強しなおせと思わせる内容です。

 

本来あるべき自由貿易の姿は「自由・無差別・互恵」であり世界の人々が幸福になるものです。そうであるならば私は自由貿易について全面的に賛成です。いやービジュアルを含めて浜先生のファンになりました。

リーダーシップとは人に任せる能力である

政治家や社会に強いリーダーシップを持つ人材が求められている、といったコメントがよく見られます。社会が混迷し、停滞してくると強いリーダーシップで組織をまとめあげてゆく人材が必要であると考えるのは至極当然の事のように思います。では具体的に「リーダーシップを発揮する」とはどのような事を言うのか明確に説明しているものはあまり見かけません。

 

私はリーダーシップとは「人（部下）に任せる能力」であると考えます。自分を支えてくれる人達の能力を信頼して仕事を任せ、その結果起こってくる事態には自分が責任を持ち、リーダーとして決断を求められた際には責任を持って決断する、というのが指導者として何時の時代においても求められる資質です。何でも自分で決めて他の人達を従わせる「己は無謬であるという独善に基づいて他人の意見は無視し、無理矢理周囲を従わせる事」をリーダーシップが強いとは決して言いません。しかしマスメディアの論調を見ると、時に後者の「独裁」のような状態を「リーダーシップ」と勘違いして論じているものがあるように見受けられます。なんとも見識の低い事だ、と呆れますが、マスコミを含むどこの社会においてもこのような事は共通の認識であるはずですが。

 

以前にも書きましたが、私は最も望ましい指導者、リーダーシップを発揮した人は西郷隆盛、西郷従道、大山巌といった明治の元勲の中に見られると思っています。それは事態を適確に処理しえるに足る能力を自分以外の人に見いだして「結果の責任は全て自分が負う」と約束してそれを任せ、困難な事態を解決していったからです。必ずしも自分自身が物事を処理する能力が高い必要はありません、他人に任せられる「眼力と懐の深さ」があるかどうかが問題なのです。またそのようなリーダーの周囲には能力の高い参謀型の人材が集まってきます。その能力集団が「リーダーが明確に示す原則や方針」にそって物事に当たった時には凄まじい力を発揮するのだと思います。だからリーダーたるもの「原則や方針は明確に示す」能力も必要になります。

 

同じ「維新・・」を名乗る今話題の集団がありますが、どうも私には「維新」を名乗る割りにそのトップとなる人の「リーダーシップのありよう」が明治の元勲に比べてあまりに貧弱であるように見えます。直接会ったことはないので断言しにくいですが、「原則がぶれない」「周囲の人材に任せた上で責任はしっかり取る」といったリーダーシップの基本に不可欠な要素が欠如しているように見えます。その程度の人達の集まりを第三極などといって持ち上げている（最近支持率が低下したとも報じられていますが）メディアがあるとすればそれは阿呆であり、物事を解説する知識もないメディアと断言できるでしょう。

 

今週最高の話題、iPS細胞の研究でノーベル賞を取られた山中教授については、以前のブログでも取り上げました（http://blog.goo.ne.jp/rakitarou/e/2f2d831f4958b175ba9c6c25df58244d）が、実に喜ばしい快挙だと思います。氏の素晴らしい所は、本人の仕事が優れている事は言うまでもありませんが、周囲の人達を信頼して仕事を任せ、まるで「花咲か爺さん」のようにまわりにどんどん花が咲いてゆく事です。私も若い頃に医学研究を始めるにあたって、「後から誰もついてこないような研究は何の意味も無いものだ」と指導してくれる先生に言われました。それは日々の仕事においても同様で、自分のやってきたことや「ありよう」を継いでくれる人がいるという事が大事なのだと思います。

 

望ましい上司、とは求められるリーダーとも同意だと思います。やたらと個人主義や個人の利得に走り、社会への貢献というものが顧みられなくなってきた事、これは内田樹氏の言う自分のことしか考えない「子供」ばかりで、社会を維持する「大人」が減っていること、とも通じますが、そういったリーダーの欠如が現在の日本社会の閉塞感と関連しているのかも知れません。

 

表層的な理解かも知れませんが、マルキシズムに言う所の「類的存在」というのも、自分の利益のみを主観的に追求する動物的労働から解放されて自己を社会の一部として俯瞰的に捉えた上で「類的本質」に基づいて自己の生産的活動を位置づけるという「大人としての存在」を意味しているように思います。自己の労働を貨幣という物に置き換えることを否定し、財産の個人所有を否定した社会主義、共産主義というのは結局「物欲を否定されたら残るは権力欲を追求するしかない」状態になって、新左翼も共産党もやっていることは権力闘争だけという不毛の社会を生み出して２０世紀の終わりに否定されていったのですが、類的存在を「人間のより高められたもの」と位置づけることは誤りではないと私は考えます。リーダーシップの話からやや脱線しましたが、物欲主義、拝金主義のグローバル社会や現在の中国の姿を見るにつけ、健全な社会には「大人の存在」が大事であることは古今東西変わらぬ真実だろうと思います。

新たな官僚利権となる環境税

2012年の１０月１日から環境負荷に対する課税制度として「地球温暖化対策のための税」が施行されました。２年先の消費税導入でさえあれだけ揉めたのに、あっさりと「今日から新しい税が導入されました。」と紹介するマスコミに唖然としましたが、「一体いつこんなもの決めたのか」と調べてみたら、何でも2010年に温室効果ガスの国内排出量取引制度の導入を断念するかわりに決定され、一度は震災で流れたものの、今年再度施行が決められたと言われます。

 

本来、原発の停止や原油価格の上昇などを考慮して、国民生活への負担増加や景気への影響を考慮せねばならないものが、強行導入されるからには「それがどうしても必要な財源」である必然性が求められます。環境省のホームページから「税制のグリーン化」（全く意味不明な言葉だと思う）（http://www.env.go.jp/policy/tax/about.html）によると、環境税は「地球温暖化対策のための税（以下「地球温暖化対策税」と言います。）は、石油・天然ガス・石炭といったすべての化石燃料の利用に対し、環境負荷に応じて広く薄く公平に負担を求めるものです。」といいながら、「地球温暖化対策税により、化石燃料の利用量に応じて負担が生じることになりますが、省エネルギーの取組みや再生可能エネルギーの利用を積極的に進めていただくことにより、経済的な負担を減らしつつ、ＣＯ２を削減することが可能です。」と説明し、税を払うのが否なら省エネルギーに励みなさい、という国民への懲罰的税であることを吐露しています。またこの税の使い道としてはCO2削減効果を説明した部分で「地球温暖化対策税によるＣＯ２削減効果としては、主として、[1]「価格効果」：課税を通じたＣＯ２の排出抑制効果と[2]「財源効果」：税収をエネルギー起源ＣＯ２排出抑制のための諸施策に活用することによるＣＯ２削減効果の二つが見込まれます。」と官僚の利権となることが明記されています。

 

環境税を一般財源化するのか、目的税化するのかが問題になっていましたが、結局「エネルギー対策特別会計」という経産省と環境省の利権として使われることが決まっていて、「エネルギー対策特別会計」というのはエネルギー需給勘定と電源開発勘定という原発などの対策費（原発近くの温泉などの箱物とか）に浪費される運命にあるようです。

そもそも「地球温暖化が人間の排出する炭酸ガスによって起こっている」などというデマを本気で信じているまっとうな科学者はいません。大気中の炭酸ガスのわずかな増加と化石燃料を消費する文明の発展、ある観測点での平均気温の上昇が一致していたというだけで上記の結論が科学的真実として導かれることはないくらいの事は、科学的思考の訓練を受けているに人間ならば常識の範囲です。例えば「コーヒーを一日５杯以上飲む習慣がある人はある特定の癌になりにくい。」という研究発表があったとして、そのような集団において対象となる癌腫の発生が標準となる集団よりも少いという結果が真実であったとしても、その癌の発生プロセスのどこに作用することで癌化が妨げられるかが証明されなければ、「たまたまその結果が得られただけであり、可能性が示唆された（possibility is suggested）」に過ぎないと言われて終了です。

 

日本人の特に臨床医は「可能性が示唆された」という研究発表が大好きで、学会などでは結論にこのような語尾がつく発表が非常に多くあります。それは「絶対に違う」と科学的に否定することも不可能であることから「今後さらなる研究が期待される。」という座長の「なあなあの感想」を引き出してお互いの顔をつぶさずに済むという利点もあるからです。但し、まともな英文雑誌などに(possibility is suggested)などという研究論文を投稿してもこれはscienceではないとrejectされることが明確で、そんなことは発表している我々も重々承知してやっていることです。

 

地球温暖化などというのは地球の歴史において、長いサイクルで現れる各氷河期間の大きな地球の気候の変化の一部を見ているだけだというのが真実でしょう。北極の氷が減った分南極の氷は増えているという話もあったり、地球全体としてはむしろ寒冷化しているという観測もある訳で、炭素税や炭酸ガス排出税というのは「他人が働いて得た金をいちゃもん付けてだまし取る手練手管の一つ」に過ぎない単なる政治的題目だということはうすうす全ての人が分かっている事です。

 

そのようないかがわしい事象に対する税金ですから、その成り立ちから使われ方まで「ろくなものではない」ことは始めから明らかです。このたびの「環境税」なるものも、官僚と政治家にわずかでも良心があるなら一日も早く廃止にするべき代物でしょう。