日本国内では、高齢者を対象としたワクチン接種が始まり、予約の殺到により地方自治体の回線が不通となったとの報道が相次いでいます。横浜市では、対象が34万人のところ一分間に凡そ200万回のアクセスがあったため、予約請負業者による’ロボット’の使用が指摘されており、高齢者の方々が、先を競うように接種を求めているのか、本当のところははっきりとしません。年齢が高いほど接種希望率が高まる傾向にあるものの、世論調査などによれば、接種希望者は半数を下回るからです。
日本国にあってワクチン接種忌避者が多数を占める理由としては、まずは遺伝子ワクチン（核酸ワクチン）に対する根強い不信感があります。遺伝子工学に基づく最先端技術を初めて実用化にもかかわらず、緊急性が優先され、正規の治験段階をスキップしています。短期的な副反応のみならず、様々な中長期的なリスクも指摘されていますので、不信感の払拭は絶望的です。ワクチン接種派の人々は、ワクチン忌避派に対して、「懸念するリスクに対する’科学的な報告を調べよ（ファイザー社やイスラエル等の報告書？）’」と要求していますが、医科学的な情報を集めれば集める程にリスク指摘に根拠があることが分かり、逆に不安が募るばかりです。
かくして、ワクチンに対する不信感は消えそうにないのですが、安全性に対する懸念に加え、水面下で囁かれているのが人口削減説です。人口削減説とは、同ワクチンは、体内にあって致死的な有害性をもたらすよう設計されており、その目的は、人類の人口削減にあるというものです。ネット上では、ビル・ゲイツ氏が同計画について堂々と述べている動画が拡散されており、メディア等では陰謀論として扱われながらも、頭から否定できない側面があります。同氏は、製薬会社への巨額投資を含めてワクチン事業を積極的に展開しており（慈善事業ではなく、’偽善事業’では…）、日本国政府からも、コロナ禍に先立って叙勲されています（この時期での同氏の叙勲はあまりにも不自然…）。ワクチンをめぐっては、不可思議な動きが世界大で観察されましたので、人口削減説もまた、ワクチン忌避の要因の一つなのです。
もっとも、人口削減説が事実であるとすれば、何らかの動機があるはずです。本日は、この動機を推理してみたいと思います。あくまでも推理ですので、事実を述べているわけでも、フェイクニューズを発信しているわけでもありません。間違っているかもしれませんので、予め、お詫びを申し上げておきたいと思います。本ブログでの推理は、グローバリスト集団である超国家組織体が人類の完全デジタル管理のための適性人口数を計算したところ、現在の人口では過剰であることが判明したからではないか、というものです。
食料生産力からしますと、遺伝子組み換え技術を含めたバイオテクノロジーの発展により、地球は、100億人程度の人口は維持することができましょう。食料面からしますと、人口削減説は説得力に乏しいのですが、エネルギーや資源、そして、その主たる利用目的としてのデジタル化を考えますと、同システムが100億人の人口に対応できるとは思えません。個々人の生体管理まで完璧に実現するデジタル化には、膨大な電力を要するからです。
100億人に対して脳波から指先の末端に至る身体の動きまで、ありとあらゆる生体情報をデータとして収集し、加えて個々人の経済・社会活動からプライベートに至るまでの言動の情報を全て解析し、個人識別と結びつけて徹底管理するとなりますと、大量のAI、あるいは、スーパーコンピューターを動員するしかありません。そして、全世界を画一的なスマートシティ化するのが理想であれば、人口100億人では多すぎるのです。超国家権力体にとりましては、AIやロボット技術が完成すれば、その他の人類の労働はこれらで代替できます。自らが’進化した人類’として君臨する一方で（火星が支配層の居住地に？）、その他の人類は、家畜の状態に貶めてデジタルで徹底管理すればよいと考えているのかもしれないのです。いわば、『1984年』の世界をバージョン・アップしたデジタル全体主義こそ、彼らの理想郷なのでしょう。
先日、ビル・ゲイツ氏は、ビットコインのマイニングに要する電力は無駄であると発言していましたが、その背景には、人類のデジタル管理体制の実現を優先したい同氏、あるいは、超国家権力体の思惑が隠されていたのかもしれません。この推理が杞憂であることを長い筒、世界レベルで観察される不合理で不自然な動き、あるいは、得体の知れない狂気は、隠された意図、あるいは、計画があると想定しなければ、説明が付かないのではないかと思うのです。
