メディアの報道によりますと、アメリカやヨーロッパ諸国ではワクチン争奪戦の最中にあるそうです。新型コロナウィルス感染症を罹患する恐怖から逃れるべく、多くの人々がワクチン接種に殺到したために供給不足が生じ、政府も対応に追われているとされます。実際に、アメリカもEUもワクチンの輸出に規制を設ける方針を示しています。‘ワクチンナ・ショナリズム’とも称されていますが、国民並びに市民全員の接種を目指す方法は、果たして、賢明なのでしょうか。
実のところ、アメリカでは相当数のワクチン懐疑派や忌避派がおりますし、ヨーロッパでも、とりわけフランスにおいてこれらの率が高いそうです。ですから、個人の自由な判断に任せれば‘全員接種’とはならないのでしょうが、それでも、各国政府が揃ってワクチン接種を推進する姿には首を傾げてしまいます。その理由は、本ブログでも再三指摘いたしましたように、今般の新型コロナウィルスワクチンは、先端的な遺伝子工学が用いられているからこそ、潜在的リスクの高さも否定できないからです。
アメリカのファイザー社やモデルナ社の製品は、m-RNAワクチンであり、今般、日本国内で9000万回分の製造が報じられているイギリスのアストラゼネカ社の製品も、ウィルスにm-RNAを運ばせるウィルス・ベクターワクチンです。こうした遺伝子ワクチンは、遺伝子操作による病原体ウィルスのm-RANの人工的な作成により、体内の細胞内において抗原ペプチドの産生が可能となるため、従来のタイプのワクチンよりも、迅速、かつ、大量に生産できますし、将来的にはあらゆる有害ウィルスに対応し得る可能性をも秘めています（なお、同タイプのワクチンに万能性があるならば、HIVやSARS、さらには風邪といった他の感染症にも応用できるはず…）。今般の新型コロナウィルスのようなパンデミックに対しては高い対応能力を有していますので、遺伝子ワクチンに期待する声が高いのも理解に難くはありません。
高い有効性が期待される一方で、前２社における接種後のm-RNAの解体プロセスは秘密事項ですし、後者に至っては、半永久的にm-RNAが消滅することなく体内に留まるとする指摘も見受けられます（抗体の持続期間と関連？）。また、今日、免疫学が目覚ましい発展を遂げているとはいえ、人体の免疫システムについてはまだまだ多くの謎が残されているそうです（制御性T細胞等にも影響？）。現在の知識や知見の範囲を超えた未発見の‘何か’が作用している可能性もあり、今般の遺伝子ワクチンの安全性については、明確に‘絶対に安全’と言い切れる人は、これらの製薬会社の開発者でさえ少ないのではないでしょうか。
日本国民の多くも、ワクチン接種については、アレルギーによるアナフィラキシーショックの発生、並びに、局所的な腫れ、痛み、倦怠感といった従来型のワクチンにも見られる一般的な副反応ではなく、先端的なワクチンである故の、長期的な身体への影響なのではないでしょうか。この点を鑑みますと、先行して接種した諸国や地域の事例は参考にはならず、長期的なリスクはリスクのままで残ってしまうのです。
以上に遺伝子ワクチンの問題について述べてきましたが、仮に、これらの新型ワクチンに長期的な副反応があり、しかも、それが相当程度に高いレベルである場合には、全国民への接種は、最悪の場合、‘国民全滅’を意味しかねなません。人類を恐怖のどん底に突き落としたペスト禍にあって人類が生き残ったのは、抗ペスト菌作用を持つ遺伝子を有する人々が存在していたからなそうです。新型コロナウィルスにあっても抗コロナ体質の人もおり、全員が発病するわけではなく、自然免疫の段階でウィルスを撃退してしまうケースもありましょう。しかしながら、全員がワクチンを接種しますと、その全ての人が致命的な副反応のリスクを負うことになりますので、ペスト禍で観察されたサバイバルのチャンスさえ失われてしまうのです。‘ワクチン警察’が登場すれば、非接種者は‘非国民’扱いされてしまうのでしょうが、今般のワクチンには‘国民全滅’のリスクもありますので、逆に‘ワクチン警察’の方が‘国家滅亡’への加担者として批判される可能性もないわけではないのです（‘偽旗’かもしれない…）。
こうした点を考慮しますと、政府も国民も、サバイバル戦略として新型コロナワクチンを敢えて打たない、という選択があって然るべきように思えます。現状では、全てを‘安全’の方に賭けてしまっており、仮に将来にあって‘リスク’の方が現実化した場合には、全てを失うという悲惨な状況に至ります。リスクが認められる以上、それは分散すべきであり、国民全員のワクチン接種に奔走するよりも、政府も国民も、ここは将来を見据えた冷静なリスク管理に努めるべきではないかと思うのです。
