東証日経平均株価が８０００円を割り込んだ。世界同時株安と言われる昨今、これらの事態を引き起こした原因は何なのか。果たして改善の余地はあるのだろうか。
昨日２４日の東京株式市場は、急激な円高進行による企業業績の悪化懸念などから大幅続落し、日経平均株価終値は前日比８１１円９０銭安の７６４９円０８銭となり、８０００円の大台を割り込んだ。この数字は平成１５年４月に付けたバブル崩壊後の最安値である７６０７円８８銭の目前に迫り、来週早々にも最安値を更新しそうな勢いだ。
東証大幅続落、８１１円安の７６４９円 ５年５カ月ぶり安値 20/10/24 15:21更新
http://www.iza.ne.jp/news/newsarticle/economy/189729/
こうした事態を引き起こした要因は様々である。サブプライムローン問題はじめとする世界経済の低迷が顕著な形として表れたという見方が一般的だろうが、それ以前に、既に経済そのものが先進国中心に円滑に循環しなくなっているということが原因としてあるのではないだろうか。
例えば、機械化やシステム化による人件費の削減がある。かつては物の製造も各工程で熟練した作業員が行っていた。駅の改札も切符切りの人員がいた。列車もバスも車掌さんがいた。ガソリンスタンドも従業員が給油作業をしていた。銀行など金融機関で預金する時も窓口で行っていた。しかしこれらは殆ど全て無人化された。これでは失業者や派遣労働者が増えるのも無理もない。
しかも、労働需要が減少する中でフェミニズムによる女性の就労支援や外国人労働者の受け入れを盛んに行ったのでは、仕事の奪い合いは一層過酷になる。夫は公務員、妻は夫のコネで公共施設の受付などの臨時職員といった安定した家庭がある一方で、夫妻双方ともコンビニの店員や肉体労働などの低賃金労働で苦しい生活を強いられる家庭が存在する。しかし見かけ上はどちらの家庭も共働きで、女性の社会進出が進み男女共同参画社会が実現しているということになるわけだ。
こうなると、結婚もせず、ただひたすら自己実現のために働いているだけの女性などは社会にとって単なる邪魔者でしかない。働くということは生活のため、それも自分一人だけではなく家族を養うためということが条件として必要なはずだ。
つまり、男性が働いて妻子を養うというのは理に適っている。また夫の給料だけでは足らないから妻も働くというのも妥当だろう。しかし結婚しない女性や、生活は夫の給料で充分だが自己実現のために働く女性というのは、社会貢献どころか、社会の足を引っ張っている。彼女らが職場を占領しているために、職に就けなかったり低賃金なのに過酷な仕事にしかつけない男性が溢れてしまうのだ。
しかし生活力のある独身女性でも自分が家計を担って男性を養ってやろうとは全く思わない。だから巷には収入が安定せず結婚すら出来ない男性が溢れ、女性達は批判の対象となる。そして女性は時に暴力的な攻撃を受けることになる。権利は一人前に主張するが義務は果たしたくないという甘えた女性達が社会をそして経済を混乱させていると言ってもいいのではないだろうか。これでは女性がたとえ痴漢や強姦されていても、誰が助けてやるもんかと思われても仕方ないだろう。更にこの傾向が格差社会をより加速させるのだ。
これら負の連鎖は日本だけではなく、世界のほとんどの国々で共通である。元々フェミニズムが欧米を発祥地とする女権思想で、日本はそれを真似ているだけだから当然だ。よく国際潮流に従ってという言い回しを目にするが、それはフェミニズムに従ってというのとほとんど同義なのだ。これでは世界全体の経済が低迷するのも当然だろう。
経済というのは国民生活の安定のためにあるはずだ。全ての国民が家庭生活を営み、ある一定の生活水準を維持出来るなら、それ以上欲張る必要はない。しかし現実には際限なく利益を追い求め、生活の潰し合いをしている。その中にフェミニズムのような女権思想が入り込み、身勝手な女性だけの快楽のために税金が高くなり、企業経費も嵩む。それらが国民生活を更に圧迫し、経済も衰退する。
物作りも駅の改札もガソリンスタンドも全て人手で行っていた時代の方がよほど経済も国民生活も安定し、そして人の心も温かかったのではないだろうか。しかし時計の針を逆向きに回すのは非常に難しい。
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