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副題１、『アメリカから、武器＝ステルス戦闘機を、買うというニュース・・・・それが、今、報道をされることは、やはり、お前、ブログのテーマを移動しろよと、鎌倉エージェントが言って居る事に他ならない。乗りたくないが、こっちの個人的理由で体力がなくて、仕方がなくて、このニュースに関心を寄せてみよう』
＄＄＄＄＄＄＄罫線以下のニュースは、NHKニュースで２０２０－７－１０日に、報道をされた物です。１２時か、１９時に、報道をされたのですが、２１時のニュースウィッチでは、報道をされなかったと、思います。
総タイトルに、私のブログで、書いている話題、安野忠彦・智紗夫妻の家と、大原光孝氏の家に、私の家の合鍵が手わたっていて、この３人と、それから、警察の特殊部隊が、いやがらせの為に、多数回、泥棒に入って居ると、言うことを書いて居ます。それをテーマ移動をさせようとして、報道をされるニュース類があって、それを、論考するために、私が仕方がなくて、テーマを移動させられるという事は、２００８年の秋にこのブログを始めてからは、本当に頻繁に、現れている、NHK編成局、及び、さらに、その裏にいる、CIAの日本人エージェントの常套手段です。
もう、一つ、彼等鎌倉エージェントが触れてほしくない話題が、川喜多・映画・記念館に、まつわる色々、特にフランス映画社に関するいろいろ、それから、川喜多和子さんの遺児、もしくは、柴田〇フランス映画社・社長の遺児が、建てた、新ビルの一階に開店した、腸詰屋、に関するいろいろ、そして、レオスカラックス監督の、恐ろしい侮日映画、TOKYO第二部・・・・・・それは、たぶんですが、原案は、井上ひさしが、書いて居ます。そして、たった、二週間のやっつけ仕事として、カラックス監督は、その映画を撮影して帰りました。しかし、それを、本当にものを考える日本人が見れば、それは、恐るべきマイナスの印象を、世界中で、日本に関心を持つ人へ、日本の実像として与えてしまう、恐るべき侮日映画なのです。
めちゃくちゃな映画なのに、死刑場だけは、本物を使ってあるらしくて、しっかりした映像となっています。それを、困ったことだと、エッセイで、書いている私が、それらのエッセイをまとめて、【消された映画】と、言う紙の本を工業生産的に、千部作って、出版しようと、準備中に、それを、脅かしによって、やめさせるために、千葉景子当時の法務大臣が、死刑場をメディアに公開をしたのでした。そして、それをカモフラージュするために、第三部を韓国の有名な監督、ボン・ジュノに、撮影させていて、そのボン・ジュノ監督は、パラサイトで、去年のアカデミー賞を取りました。
それから、文化庁が、当時の支援金、８００万円を出しています。それを明らかにしているのは映画の、プログラムだけなのに、それが、盗まれています。そして、その、保母、７年後、口を拭って、表現の自由展を名古屋で開催し、例の充分慰安婦像を、出品した、アーチストが居て、しかも、文化庁は、数千万円を支援金として出す約束をして、しかし、一般観客の激しい批判を浴びたせいで、支援金を出さないと、言いだして、それにアーチストが、訴訟を起こして、お金を出せと、言って居るそうです。侮日、侮日の連続で、こういうニュースがあるから、公的には、死んだことにしている井上ひさしが、まだ、生きているのだと、実感することとなります。
で、私は、それには、『乗ってなるものか！』とは、思って居るのですが、ともかく、個人的に、忙しい状況が出来して居て、長いものを書けないでいるのです。このステルスジェット機を、２兆４８００億円も出して、アメリカ側が、買えと、言って居るというニュースは、非常に分かりやすく、それに対して、論評をすることが、軽い作業であるので、取り組みます。
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副題２、『日本は、アメリカの、真実の、仮想敵国であり、かつ、被・植民地国家である。で、日本人が汗水流して働いたお金が、アメリカに吸い上げられている。原発の、燃料を買うという仕組みもその一つだが、このステルスジェット機を買うなんて言う仕組みもひときわ、の、麗であると感じている』
わたくしね、自分の収入等を全公開して、日本の、税務の仕組み、及び年金の仕組みを洗いなおしたいと、思って居ます。そして安倍内閣が、平気で、このステルスジェット機を買うから、自分が貧乏になっているのだと、思って居る人間の一人です。
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アメリカ 日本へ戦闘機105機の売却決定 2兆4800億円
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アメリカのトランプ政権は、日本に最新鋭のステルス戦闘機Ｆ35を105機、売却することを決め、議会に通知しました。売却額は日本円で2兆4800億円にのぼり、一度に認めた武器の売却額としては異例の規模となりました。
Ｆ35Ａはすでに航空自衛隊で配備が進んでおり、Ｆ35Ｂは短い滑走路で離陸し垂直に着陸することができ、事実上「空母化」する大型護衛艦に搭載することが可能なタイプです。
売却額は231億ドル余り、日本円にして2兆4800億円にのぼる見通しだとしていて、アメリカが外国政府に対して一度に認めた武器の売却としては、サウジアラビアに対する戦闘機などの売却に次ぐ、史上2番目の規模です。
また技術支援や訓練のためアメリカの当局者などが25年以上にわたって日本を訪れることになるとしています。
アメリカ国務省の当局者はＮＨＫの取材に対し「今回の売却は日本の防衛能力を向上させるものだ」と強調すると同時に、「アメリカの経済と雇用を支援するもので、アメリカは歓迎する」としています。
防衛省はＦ35ＡとＦ35Ｂを合わせて140機以上、配備する計画です。
またトランプ政権は台湾に対してもすでに売却した地上配備型の迎撃ミサイルＰＡＣ3を更新するための6億2000万ドル分の部品などの売却も決め、引き続き台湾の防衛を支援していく方針を示しました。
