2008年のアメリカ大統領選挙で、当時のオバマ候補はクリーンエネルギーへの投資は500万の「グリーンジョブ」を生むと主張し、グリーン革命の未来を語ったのだが、実際には、雇用創出のために09年には900億ドル（約8兆8900億円）規模のクリーンエネルギー刺激策などを実行したにもかかわらず、それだけの雇用を生み出せないでいる。いわゆる再生可能エネルギーのイメージは太陽光、風力、水力、地熱などだが、例えば、太陽光パネルで、雇用を生み出すのは、パネルの製造と設置で、１巡すれば、維持には、それほどの雇用を生み出すとも思えない。その例に挙げられるのは、水力のダム建設で、八ッ場ダムではないが、もはや、建設する適地さえ少なくなっている。再生可能エネルギーには富は生むが、雇用は継続して、生まないという現実があるのだ。だが、太陽の光も、風の力も、すべて、地球や宇宙の恩恵で、すべての人に、平等に分け与えられているものである。だから、政治はいかに、その富を個々の人たちに分配するかの政策を行うべきである。その一助として、電力を個々の家で生産自給するシステムの普及を妨害してはならないのである。
Y-FP Office Japan
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