人工知能生成AIは人間を超えることはできない。

人工知能生成AIに関する議論がある。生成AIを育てるのは基本的に、人間の赤ん坊を育てるのと同じなのだが、それを行うプログラマーを悩ませる最大の問題は、人間には生まれながらにして持っている特性がある。例えば、母親は子供をの危機には自らの命を顧みずに助けようと動く。母親ばかりではない、線路の中で、立ち往生している人を見れば、人はその人を助けようとする。そればかりではない、美しい絵画を見れば感動し、悲しい曲が流れれば涙を流す。立派な人だと思えば尊敬し、可愛い人だと思えば恋をする。それはそれぞれの人がそれぞれに違った形で持っているものだ。街の中でﾅﾝﾊﾟを繰り返す人もいれば、山の中で孤独を求めることに喜びを感じる人もいる。それらをコンピュウターに覚えさせるのだが、結局のところ、それはそれを生み出すプログラマーの技量による。つまり、限界があるのだ。鳥取県の平井伸治知事がその使い方によっては民主主義が脅かされかねない側面があると指摘したそうだが、それ以前、私たちはまだ人間というものが分かってはいないのだ。（くちなし亭、2024.05.31）

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株式大暴落を予言するわけではないが・・・。

株式大暴落を予言するわけではないが、最近の株式市場は何かが起こることに身構えているような感じがしてならない。２９日のニューヨーク株式市場で、ダウ平均株価（３０種）の終値は前日比４１１・３２ドル安の３万８４４１・５４ドルだった。３０日の東京株式市場は、日経平均株価（２２５種）が一時、前日終値（３万８５５６円８７銭）に比べて９００円超下落した。世界市場ではフランスの市場が最も悪い。仏ＣＡＣ４０指数が8100から7900まで急落している。その他の市場ではブラジル市場が大暴落である。巷間言われているのが、ＦＲＢの動向である。金利高が長期化するのではないかという憶測で、金利が上昇している。アメリカの10年長期債の金利は4.3%台から4.6%台に急激に上げている。この結果、株から債券への流れが起こるとともに、利払いの負担が増加して業績の重荷になるとして、半導体大手インテルや建設機械大手キャタピラーなどの銘柄が売られたようだ。（くちなし亭、2024.05.30）

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ガソリン車も、ＥＶ車並みの機能装備を施している。

アメリカのフオーブス誌は米消費者情報誌の『コンシューマー・レポート』（以下「CR」）から転載し、「トップ１０ピックス」と題する、優れた自動車10台を選定している内容を伝えた。それによればすべて、ガソリン車である。そして、10台の内、8台が日本車である。

日産 セントラ（2022年式）
日産 ローグ スポーツ（2022年式）
スバル フォレスター ウィルダネス（2022年式）
トヨタ プリウス（2022年式）
 ホンダ アコード ハイブリッド（2021年式）

トヨタ RAV4 プライム（2021年式）
キア テルライド（2022年式）
ホンダ リッジライン（2021年式）
レクサス RX450h（2021年式）
 フォード マスタング マッハE（2022年式）

日産 ローグ スポーツなどは宣伝広告を見ると、ＥＶ車の宣伝広告ような、自動運転の、部分的ではあるが、機能も備えているのである。ある意味、ガソリン車と言えども、ＩＴ化の装備を着実に進めているのである。（くちなし亭、2024.05.29）

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ジレンマである。もっとも困るのは地元民だ。

私は知らなかったが、多くのチョコやガム、さらに多くの食品や飲料などに少量だが、アラビアガムが使われている。アラビアガムはアラビアガムノキからとれる無味無臭の乾燥樹液で、安定剤や増粘剤、乳化剤として使われる。このアラビアガムの８０％がスーダンの砂漠地帯に生息するアラビアガムノキからとれ、人々の生活の糧となっている。そして、この地は、また、スーダン内戦の地である。国軍と準軍事組織「即応支援部隊（RSF）」が争っている。そして、共に、その資金源はアラビアガムである。人々は採集したアラビアガムを農産物の集積場であるオベイドの町へ運ぶ。その途中にはRSFの検問所があり、通行料を支払わされる。さらに、護衛と称してRSFの兵士がついて来れば、彼らにもお金を渡さなければならない。国軍は国軍で、当然、税とか、関税とかを課している。西洋諸国はこのスーダン内戦を終結させるために、彼らの資金源を断とうと考える。その一つがアラビアガムの輸入禁止だ。だが、ジレンマである。輸入禁止は国軍やRSFが困るかもしれないが、もっと困るのは、それで生計を立てている地元民たちなのである。（くちなし亭、2024.05.28）

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いたってシンプルな理由で、アメリカの対中関税免除対象の半数が残された。

経済制裁とか、関税とかいうものは、それを課すことによって、自国民にも影響を与えることは間違いない。中国が行ったオーストラリア産のワインや石炭などの事実上の輸入禁止、日本産の海産物の輸入禁止などは、中国国民、特にそれで生計を立てていた人たちにとっては寝耳に水の出来事だったのである。さて、米バイデン政権は麻酔用マスクなど中国製輸入品２００品目以上に対し、これまで免除してきた関税を再び課すことにした。昨今の米中対立の結果なのだが、本来、米通商代表部（ＵＳＴＲ）は中国製品３５２品目と新型コロナウイルス防疫製品７７品目の４２９品目に対して、再び関税をかけることを目指していた。しかし、それが200品目に減少したのである。その理由は、安い中国製品に代わる代替品のめどが立っていないことにある。アメリカ国民が困るからと言ういたってシンプルな理由だ。（くちなし亭、2024.05.27）

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