インフレは来ているのかもしれない。

「インフレはいつ来るのだ。」これが我が家で常に飛び出す言葉だ。デフレ時の家計とインフレ時の家計の支出方針は大きく変わるからだ。私はインフレはいつか来るとこの１０数年言い続けてきたので、我が家の家計を預かる妻は妙に、物価に敏感になり始めている。総務省は２月の全国消費者物価指数を昨年の２月の水準よりも、０．１％上昇したと発表した。これには生鮮食料品が除かれているが、昨年の暮れから続く、野菜類の高騰を考えれば、家計の現場の実感としては、かなりの上昇をしているものと思われる。ハウス栽培の野菜類の値段は、値幅の変動が激しいというが、最近は一向に安くならない。高値での安定が続く。私は気候にそれほどの影響を受けないであろうと思われるバナナの値段に、注目している。正確な統計数字ではないが、昨年の倍以上の価格である。輸入していた時期は円高であった。それでも野菜類に釣られて、高くなった。たぶん、インフレとは、このようなものだろう。知らず知らずのうちに、値段が高いままに落ち着いて、買う人間も、その値段に慣れていくのである。

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日本は技術大国なのだ。

日本はやはり技術大国なのだと実感することが大震災から１年を経て、分かってきたように思う。ＪＡＸＡ（日本の宇宙開発機構）が放射能の汚染状況をカメラに捉えることに成功させたと発表した。つまり、震災時にも、それに近い技術はあったのだが、活用できず、１年間の研究成果を経て、実を結んできたということである。もともと、日本では原発事故は起こらないことになっていたので、事故が起こった直後には、対応する技術はまったくなかった。日本の技術力とはこんなものかと私を唖然とさせたのである。あれほどにロボット大国だと自負していながら、当時は事故原発内部にも入れるロボットさえなかったのである。大量の食料を瞬時に、放射能で汚染されているかどうかを知る技術さえなかったのである。しかし、日本には、その基礎的な技術は豊かであった。事故が起こり、多くの人が危機に陥り、困り、助けなければならない人たちが溢れてくると、その技術を生かそうと努める。そして、それらが実を結べば、いつか、その技術は日本の震災処理だけでなく、他の国々のためにも生かされるはずである。

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教育現場に高齢者を

新しい教科書がいわゆるゆとり教育からの脱却を目的に大幅に改定された。それでも、その教科書を買っていただくために、各種の工夫も凝らされている。東日本大震災が登場するばかりでなく、ＳＭＡＰからＡＫＢ４８まで、人気者も常連となってきた。子供達の心の弱さをなんとか回復させようと、教育の現場は意気込んでいるのだが、その子供達を教える先生達が、子供達以上に心の弱さを抱えているようで、最近の報道によれば、全国各地で、先生のおかしな行動が告発されている。それも若い教員と定年真近の５０代後半の先生方に顕著だという。団塊の世代の先生方の重石が取れて、にわかに羽目をはずしてしまったのだろうか。困ったことだ。私は前から申し上げているのだが、小学校や中学の教師は社会の荒波を経験した退職後の一般人を採用すべきだと思う。現在の６０～７０歳までは老人ではない。老人ではないのに、社会的には老人扱いにされ、年金などをもらっている。日本はこの世代に活躍してもらわなければ、この十数年は成長が見込めないようである。彼らの心の強さを教えなければならないのである。

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老人は痛みが遅く出る。

今年の春は遅い。桜の開花もしばらく先のようだ。２月末には見ごろを迎えるはずの梅も、東京の梅の名所、青梅の吉野梅郷では、この時期になっても、南斜面で、五分咲きというところである。私は友人達と多摩川に沿って、歩き、この梅の里を訪れたのだが、人の賑わいほどには、梅のほうがにぎやかになっていないようである。さて、今日お話しするのは、筋肉痛である。人は激しい運動をすると筋肉痛になる。ところが、高齢者になるとその痛みが、２～３日遅れて、発症する。この痛みの出る時期が若さのバロメーターになっていると高齢者はひたすら気にするのである。現在の医学では、この現象を遅発性筋肉痛と呼び、その原因は若い人の筋肉痛が筋肉の麻痺などによって起こるのとは違い、筋の損傷、筋肉膜などの結合組織の損傷などによって起こるとされている。さて、私だが、私は他の友人達と違い、当日から翌日にかけて、激しい痛みを感じた。彼らよりも若いからだ。少なくとも、身体が若いのだと自慢げに、これらの記事を読み進んで、愕然とする。どうも、昔は疲れや筋肉痛に影響を与えるのは乳酸だと言われていたが、現在はインスリンの性だということが定説になってきたようだ。私は糖尿病で、その治療中である。インスリンも関係する。

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日本国債の危機

国内の銀行はこれまで、日本国債の残高を増やし続けてきたのであるが、ここに来て、仮に、日本国債が急落するような事態が起きたらどうなるのかという危機感が高まっている。その発端は国際通貨基金（ＩＭＦ）のゆさぶりから始まったものだが、それはそれとして、ありえない話ではないので、大手行を中心に、身構え始めたといったところだろう。つまり、現実の１％程度の長期金利が２％に上がったとしたら、銀行金利もそれなりに上昇せざるを得ない。けれど、満期まで持っていれば、１％の金利しか受け取れないので、利ざやが減る。では、償還前に市場で売れば、そこには暴落が待っている。日銀の予想では、この場合に約１２兆８千億円の損失が国内銀行に発生するだろうとしている。だから、国内銀行は危機管理マニュアルなどを作り、そのケースに備え始めているのだが、日本の銀行というのは、自主的な経営判断よりも、護送船団のような右倣え方式の傾向が強いので、ひとたび、日本国債を買うという動きが逆転し、売りに転ずれば、何処の銀行も売りを加速し、それが大暴落の引き金になりかねない。さらに、郵貯は日本政府の指示で、売るに売れないだろうから、そこに預けていた人たちのお金が霧散しかねない。緊張の時間が始まるのかも知れない。

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