おとといのバレーボール男子の最終オリンピック予選、中国戦はまったく、若い力が空回りをして、完敗した。力で圧倒しようとして、ちぐはぐな戦いをした。今年のリオオリンピックは期待できないかもしれない。私が期待していたのは、若い力の伸びであった。だが、オリンピックを前に、多くが力み始めた。女子バレーぼ古賀選手もそうだし、男子の柳田も石川も、肝心なところで、ミスを連発した。卓球の伊藤美誠選手も手を痛めてしまったし、水泳の池江選手も、重圧で、思ったほどの記録は出せなかった。だが、良いのである。リオオリンピックでは惨敗しても、東京オリンピックで、花開かせれば良いのである。(2016.5.31)
台湾で初の総統になった蔡英文氏について、中国の国営メデイア（国営新華社通信）が女性で、独身で、子供もいない蔡英文氏は適切でないという論説を掲載し、その骨子はこの種の女性は往々にして、感情的で、個人的で、極端だと論じている。さすがに、この報道は中国国内でも、ひどいと非難を受けているようだが、それだけ、台湾の新総統にいらだちを感じているのだろう。そういえば、韓国の朴槿恵大統領も、独身で、女性で、子供がいない。親中の同大統領について、新華社通信が同じような記事を配信した記憶はない。その朴槿恵大統領は今、アフリカを訪問している。目的は北朝鮮と親交のある国々に、くさびを打ち込むことのようだ。今年の北朝鮮の核開発やロケット発射を受けて、朴大統領は開城工業団地からの撤退を決断した。このカードは朴大統領が北朝鮮に対して持っているカードの中でも最大も切り札だ。その切り札をあっさりと切ったのである。私はこの裏に大きな事実があるに違いないと読んだ。例えば、北朝鮮国内での大掛かりなクーデターなどが起こりそうだなどという情報を韓国がつかんだのではないかと思ったのである。だが、そのようなことは報道されていない。確かに、朴大統領の外交は対日外交でも、極端である。自らの利害も顧みずに暴走する。思ったことに突き進むのである。返り血を浴び、周りの兵士がどんどん死んでいこうがかまわずに突き進むタイプである。確かに、朴大統領にはそのような性格があるように最近感じているが、だからと言って、中国メデイアのように、独身の女性のすべてがそうだというのは明らかに間違いである。(2016.5.30)
南シナ海の小さな岩礁を巡って、日米を含む、フイリッピンやベトナムなどの東南アジア諸国と中国の間で、その領有権をめぐり、争いが起きているのだが、岩礁が岩礁だけの価値しか持たないのならば、それほどの争いも起こらないはずである。しかし、現在はそこから２００カイリの排他的な経済水域が発生する。まあ、何年か前のように、漁業権だけの時代ならば、日本のように漁業で大きな生活を支えるような国ならば、別として、それほどの係争は起こらなかった。しかし、昨今、海には莫大な資源が眠っていることが分かり始めた。一つの小さな岩礁や島の周囲に、大きな土地があるのである。フォークランド紛争を覚えているだろうか。この島を舞台に英国とアルゼンチンとの間で起こった領有権争いである。現在はイギリス軍の前にアルゼンチン軍は沈黙し、静かな時を持っているのだが、この島（アルゼンチン名： マルビナス諸島）の北方で、シーライオン（Sea Lion）油田が試掘され、英国のロックホッパー・エクスプロレーション社が5月21日、埋蔵量は10億バレル分に相当する大規模な原油だと発表した。こうなるとアルゼンチンも黙ってはいられない。軍事で対抗できなくても、あらゆる国際機関を利用して、領有権を得ようとしている。さらに大陸棚説さえ持ち出しているのである。日本は世界で最も、この排他的な経済水域で恩恵を受ける国だろうが、海が陸地と同じように、分捕り合戦の場になりそうである。(2016.5.29)
原油の値段が急激に値を戻している理由が幾つか言われている。短期的にはカナダの山林火災で、採掘が出来なくなったというもの。これだけの理由なら、値上げは一時的なものだ。次に言われているのが、サウジアラビアの採掘余力が言われるほどに大きくなにのではないかというものである。現在は日量１０２０万バレルだが、増産したとしても、せいぜい１１００万バレルくらいではないかというものである。３番目はアメリカのシェールオイル採掘量が原油安で、採掘量が減ってきていることだという。これらのことは王道で、私が注目するのは、その他の脇道の話である。だから、世界経済にとって、重要ではあるが、主要ではない。だが、それらの問題を抱えた国にとっては生き死にをも左右するほどの問題である。一つはナイジェリアのニジェールデルタでの反政府勢力による破壊活動が活発化し、生産量は激減していることだ。そして、私がもっとも注目するのはベネズエラの問題だ。同国の財政悪化に伴いストライキなどの社会不安が起こっているのに加え、ハリバートンやシュルンベルジェといった油田サービス大手が事業の縮小を発表した。支払いが遅延しているからだという。チャベス大統領時代、反米社会主義を掲げたこの国は原油埋蔵量世界一と豪語し、その豊かな収入をもとに絶頂期にあった。その時に、結びついたのが、同じ社会主義国の中国であった。中国の提案と援助で、動き出したのが高速鉄道事業であった。成功すれば、内陸と海岸部を結ぶ大動脈になり、多くの雇用を生み出すはずだった。しかし、財政悪化とともに、一時的な中国の支援があったものの、鉄道事業は放棄され、関連の工場も、略奪で荒れ果て、草木が生い茂る廃墟になっているそうだ。(2016.5.28)
今日、アメリカのオバマ大統領が被爆地広島を訪れ、慰霊碑に献花し、世界に向かって、スピーチをするそうである。オバマ大統領と言えば、有名なプラハ演説で、核なき世界を呼びかけたのだが、任期を終えようとする今に至っても、北朝鮮のように、核開発をする国が現れても、廃絶しようとする国は今のところない。まあ、核廃絶はアメリカの大統領と言えども、難しいことなのかもしれない。さて、日本でも、アメリカでも、大統領が核を投下したことに対する謝罪をするのかどうかということに関心が集まっている。私は日本政府が提示したように、謝罪は求めないという姿勢が正しいと思われる。戦争という特殊な条件下で、起こったことは反省や後悔があったとしても、それで相手を攻撃していたら、際限がない戦いを繰り返すだけだ。相手方のすべての人を納得させる謝罪などありえない。「死んだ息子を返してくれ。」という言葉に、報いる方法などないのである。さらに言えば、もし、アメリカに日本が謝罪を求めたら、慰安婦問題などで、謝罪をいつまでも求め続ける韓国などに、反論することもできなくなる。戦争というつらい過去を背負って、私たちは生きている。そして、また、経済情勢によっては、いつまた、戦争が起こるか分からないのである。(2016.5.27)
