■ このところ多忙な日が続き、ブログの更新が滞っています。睡眠時間を削って仕事に充てる、というほどでもありませんがとにかく忙しいです。
今日は午前中時間が少しありますから何か書きます。で、今回は「農業、食料供給」について考えるというか憂えるの巻。
原油高に伴ってガソリンが値上がりしています。これは即輸送コストにはね返りますから今後物価が上昇すると指摘されています。食料品や日用品の値上げのニュースを耳にするようになりました。
輸送コスト増による物価の上昇。生産効率の向上などによるコストダウンという企業努力では吸収出来なくなりつつあると言えそうです。ならば、輸送コストがあまりかからない「地産地消」（農産物に限らない）という過去の生産システムに戻す、ということを考えることが必要なのでしょう。こう書いてはみたもののこの国でそんなことが可能だろうか・・・、と思ってしまいます。
「地産地消」と主張する前にそもそも自給率のアップが可能かどうか・・・。資源はともかく食料の自給率をアップすることは不可能なことではありませんが、農業従事者の減少と高齢化の進行、それに農地の他用途への転用や荒廃という現実からすると自給率のアップなどまず無理でしょう。農業も機械化することで従事者減に対応してきたのですがそれももはや限界。
１９９５年発行のこの本『だれが中国を養うのか？』で著者のレスター・Ｒ・ブラウン氏は中国が食料の輸入大国になることを前提に穀物価格の急騰、世界経済の混乱を予測しています。
２０３０年に中国では１９９４年の全世界を合わせた穀物輸出量にほぼ等しい２億７００万トンの穀物が不足すると具体的なデータに基づいて指摘しています。北京オリンピックや穀物の燃料化などは確か考慮されていませんでしたから、実際はこの予測よりもっと深刻な事態なのでしょう。
書名を『だれが日本を養うのか？』としても本が書けそうなこの国の現状。
2007年11月4日の記事 再掲
