反原発という発想は核事故が発生したら手が出ないという理由だろう。ならば、気候変動や宇宙時代に向けて長期間安定したエネルギー供給ができる資源として核を手放すのが本当にいいのか、という点から考えたい。
現在の原子炉は核エネルギーから電気を供給するのに効率が悪い。どうして次世代型原子力発電という発想がでないんだろうか。自然エネルギー依存は安定した電気を供給できない。せいぜい、代替しかできない。
地震や水の中でも稼動でき、かつ安定した電気を供給できるのは現時点では核エネルギーしかない。宇宙や海中、地中という場所で人類が生きて行けるとしたらやはり核エネルギー開発を辞めるのはどうかと思う。
せめて、核事故に対応できるだけのパワースーツやロボット、シェルター内の水、空気供給など考えて行けばいいだけだ。これは自然災害は愚か、核戦争時にも生きて行ける施設としても有効だろう。
こういった新しい技術開発の人材と組織を維持することこそ、人類だけではなく、日本国民の未来を支える。
すでに地球型惑星の存在が発見された今、地球外への移民も考えて行く意味も大きい。利益は出ないが、自国民の子孫のためには必要な投資だ。できれば同盟国間の関係にもこういった長期間の技術開発には協力をしたいものだ。地球上の人類は平等というが、長期未来を見据えた対応となると自ずと国による選別は必要だ。
思想や宗教という既存の価値観に依存しないと生活できない人間を移民として宇宙に出る仲間として選択はできない。生きるためには高度な協調性が必要だし、自己主張が強ければ自己犠牲という価値観でさえ生じない。
地球は一つの惑星だ。経済利益のために大気や水を汚染し、殺し合いも正当化する。何故か。人種差別など存在しない。あるのは、一定の種による自己主張が嫌悪を生じているだけだ。この中には経済利益優先を求める財界も入る。また自国の改善や改革を放棄して内部侵略による自国民の利益を追求する移民も入る。既存の国民はどこの国でも犠牲になる。だから保護主義的な右側の政治を選択する。ある意味、移民と既存の民の戦争でもある。問題は、移民を人種差別とか人道しゅぎという理由で過保護にする移民政策にある。
地球を一つの国として見るならば、自国民としての責任を放棄して難民になるのは人を本当に人道的に移民として受け入れるのがいいのか、と考え直す時期でもある。既存の文化、習慣を捨てて、移民として既存民と共存できないとなれば、移民を受け入れる国はどこも内乱が勃発する。日本も同じだ。武器はいらない。従来からの村八分を実行すればいい。同時に移民が持ち込む異文化や習慣は移民のみでけいぞくさせ、既存民は関わらない。
これが大陸の異文化間で実施された実績だ。島国として移民からの異文化や習慣は適度な刺激になった。しかし、大量の移民が既存の文化や習慣と違うとなると、既存文化や習慣は崩壊し、既存民の意識は不安定になる。
これが現代の日本だ。この不満は移民と移民政策を強行する政府に向けられる。
自由を維持するためには、義務を果たさない民への自由を保障しない。税金を年金を収めない自国民と外国人に対して筋が通った対応をしてもらいたい。反日教育を受けた外国人、左右の思想を強く支持する教師も排除したい。教育を受ける側としては、選択するとう権利がないのがおかしい。歴史も生活に必要なら義務教育で教えればいいが、ほとんどが不要だ。専門性の方向が定まってから学べばいい。自国のために何をするのか、いう根本が決まらない子供や大人に教えても時間の無駄でしかない。集団の中で生きるために必要なマナーと何故公共マナーが必要かというレベルでの教育の方が義務教育では重要だ。他国の歴史や関係なんて義務教育では不要だ。
己を知らないで他を理解できることはない。
日本人が決断せざる得ないのは、本当に個々がどんな未来を望むのか、そのためには何を優先するのか、現実的に考えられるように事実を見て、聞こくことだ。自己犠牲による人道なんて、現実世界が存在しない。お互いに支え合うことこそ、災害を乗り越える力になるが、自己犠牲という一方的な犠牲ではwin winにならない。
特別永住許可を廃止できないとしても増える移民に平等に対応するために永住許可の種類を増やすことも考えてほしい。つまり将来、自国に帰る外国人と日本国への帰化を希望する外国人との永住許可を別にする。同時に年金、社会保障も別にする。出身国が年金、社会保障で日本国民にも相互主義で対応する国以外は適用しない。その分、民間の年金積立、失業保証保険に加入してもらい、証明によって税金還付すればいい。難民は3年などの期限内は、未成年者の日本語教育、公立学校への就学は支援する。親も日本語、就労するための技能教育期間は支援するとしても、技能実習を義務付ける。日本国民も技能教育と実習を義務付ける間は生活支援する。身体的理由で終了不可能な場合は政府がしてした機関で審査を受けてもらい、生活支援をする。状況によっては介護やヘルパーが常駐する公共住宅で生活してもらう。農業従事者としての難民は大切にしたい。
既存原発については、民間企業任せをやめて政府管理下に移行する。保守などは技能が必要なのだから正社員以外は認めないなど、企業側の責任も明確にすることだ。
現在の原子炉は核エネルギーから電気を供給するのに効率が悪い。どうして次世代型原子力発電という発想がでないんだろうか。自然エネルギー依存は安定した電気を供給できない。せいぜい、代替しかできない。
地震や水の中でも稼動でき、かつ安定した電気を供給できるのは現時点では核エネルギーしかない。宇宙や海中、地中という場所で人類が生きて行けるとしたらやはり核エネルギー開発を辞めるのはどうかと思う。
せめて、核事故に対応できるだけのパワースーツやロボット、シェルター内の水、空気供給など考えて行けばいいだけだ。これは自然災害は愚か、核戦争時にも生きて行ける施設としても有効だろう。
こういった新しい技術開発の人材と組織を維持することこそ、人類だけではなく、日本国民の未来を支える。
すでに地球型惑星の存在が発見された今、地球外への移民も考えて行く意味も大きい。利益は出ないが、自国民の子孫のためには必要な投資だ。できれば同盟国間の関係にもこういった長期間の技術開発には協力をしたいものだ。地球上の人類は平等というが、長期未来を見据えた対応となると自ずと国による選別は必要だ。
思想や宗教という既存の価値観に依存しないと生活できない人間を移民として宇宙に出る仲間として選択はできない。生きるためには高度な協調性が必要だし、自己主張が強ければ自己犠牲という価値観でさえ生じない。
地球は一つの惑星だ。経済利益のために大気や水を汚染し、殺し合いも正当化する。何故か。人種差別など存在しない。あるのは、一定の種による自己主張が嫌悪を生じているだけだ。この中には経済利益優先を求める財界も入る。また自国の改善や改革を放棄して内部侵略による自国民の利益を追求する移民も入る。既存の国民はどこの国でも犠牲になる。だから保護主義的な右側の政治を選択する。ある意味、移民と既存の民の戦争でもある。問題は、移民を人種差別とか人道しゅぎという理由で過保護にする移民政策にある。
地球を一つの国として見るならば、自国民としての責任を放棄して難民になるのは人を本当に人道的に移民として受け入れるのがいいのか、と考え直す時期でもある。既存の文化、習慣を捨てて、移民として既存民と共存できないとなれば、移民を受け入れる国はどこも内乱が勃発する。日本も同じだ。武器はいらない。従来からの村八分を実行すればいい。同時に移民が持ち込む異文化や習慣は移民のみでけいぞくさせ、既存民は関わらない。
これが大陸の異文化間で実施された実績だ。島国として移民からの異文化や習慣は適度な刺激になった。しかし、大量の移民が既存の文化や習慣と違うとなると、既存文化や習慣は崩壊し、既存民の意識は不安定になる。
これが現代の日本だ。この不満は移民と移民政策を強行する政府に向けられる。
自由を維持するためには、義務を果たさない民への自由を保障しない。税金を年金を収めない自国民と外国人に対して筋が通った対応をしてもらいたい。反日教育を受けた外国人、左右の思想を強く支持する教師も排除したい。教育を受ける側としては、選択するとう権利がないのがおかしい。歴史も生活に必要なら義務教育で教えればいいが、ほとんどが不要だ。専門性の方向が定まってから学べばいい。自国のために何をするのか、いう根本が決まらない子供や大人に教えても時間の無駄でしかない。集団の中で生きるために必要なマナーと何故公共マナーが必要かというレベルでの教育の方が義務教育では重要だ。他国の歴史や関係なんて義務教育では不要だ。
己を知らないで他を理解できることはない。
日本人が決断せざる得ないのは、本当に個々がどんな未来を望むのか、そのためには何を優先するのか、現実的に考えられるように事実を見て、聞こくことだ。自己犠牲による人道なんて、現実世界が存在しない。お互いに支え合うことこそ、災害を乗り越える力になるが、自己犠牲という一方的な犠牲ではwin winにならない。
特別永住許可を廃止できないとしても増える移民に平等に対応するために永住許可の種類を増やすことも考えてほしい。つまり将来、自国に帰る外国人と日本国への帰化を希望する外国人との永住許可を別にする。同時に年金、社会保障も別にする。出身国が年金、社会保障で日本国民にも相互主義で対応する国以外は適用しない。その分、民間の年金積立、失業保証保険に加入してもらい、証明によって税金還付すればいい。難民は3年などの期限内は、未成年者の日本語教育、公立学校への就学は支援する。親も日本語、就労するための技能教育期間は支援するとしても、技能実習を義務付ける。日本国民も技能教育と実習を義務付ける間は生活支援する。身体的理由で終了不可能な場合は政府がしてした機関で審査を受けてもらい、生活支援をする。状況によっては介護やヘルパーが常駐する公共住宅で生活してもらう。農業従事者としての難民は大切にしたい。
既存原発については、民間企業任せをやめて政府管理下に移行する。保守などは技能が必要なのだから正社員以外は認めないなど、企業側の責任も明確にすることだ。
