日本はどうして地震や津波、火事などの批判訓練を義務教育でやるのか理由を理解しているのだろうか。大きな地震や洪水、火事などにあった人は知っているのだろうが、身体が思うように動けなくなるからだ。津波をたかが大きな波としか見てない人も多いのだが、オーストラリアではタイやインドネシアで津波被害にあって逃げた人も結構いるが、東北大震災並みの津波だと逃げられないと言っている。つまり、大きな津波でなくても、パニックして身体が動かなかったからだそうだ。ところが日本人で義務教育などで非難訓練を受けいていると、パニックしないで判断し、逃げられるのだ。これは義務教育としての立派な成果だ。今回も本来ならもっと大規模な非難訓練なりをやればよかったのかもしれないのだ。
日本政府が南海トラフの注意を出した理由を知りたい。まあ、実際に来たら、日本は終わると言われているのは事実だ。ほとんどの経済圏は太平洋側沿岸にあるし、高速道路や新幹線も同じだ。日本列島には大きな活断層がいくつもあるのだが、その上や周辺は原発をはじめ、工業地帯も多い。今回は夏休みや盆休み中で帰省していた人も多い。海外から旅行者を迎えるのであれば、まずは災害発生時の旅行関係業者たちはどう対応できるのか、世界に発信すればいいだけだ。外国人向けの災害情報についても各国言語ではなく、まずは英語のみを日本語と同時に発信する。英語がわからない人たちは各自の大使館からの情報へアクセスできるようになればいい。 労働するためのスキルや経験、かつ教育レベルも低い場合は、不法入国しても日本での生活は難しいともっとアピールしないといけない。なにせ高校で中国人を経営のために歓迎しているぐらいじゃ、ダメなのだ。日本語ができて、留学できるようにしない限りは大学レベルは下がるだけだし、卒業しても日本国で働くことはできないので、労働ビザすら出せない。移民国にならざる得ないのなら、きちんと労働スキルや学習レベルをもつ外国人を受け入れる方がずっといい。とにかく、不法滞在者と不法入国者は一掃し、高度スキル保持者であれば、再度、日本国外からビザの申請をしてもらえばいい。その時には日本語能力レベルもN2以上と限定するべきだ。日本に1年以上生活していれば、ブロークンでも日本語の読み書き、話せるはずなのだ。このスキルを持ってないということは、彼らのコミュニティーのみで生活しているからだ。こういった外国人は日本文化、習慣を受け入れるなどできないのだ。そんな人たちに滞在許可など出したところで、彼らはつまり、彼らのコミュニティーで独立して勝手に生活しだす。実際に関東でそれが起きているではないのか。これはある意味、テロリスト予備軍が集まっていることと変わらないのだ。また、あのカルト宗教集団と同じようなことが起こらないと誰が言えるだろうか。化学薬品の代わりに違法ドラッグを作り、家事や窃盗を繰り返し、かつ彼らは武器を持ち、武器を持たない日本人を襲い出す。これを煽りというのであれば、何故、実際に彼らによる犯罪被害が増えているのに、放置しているのか、日本政府は説明するべきだろう。南海トラフよりも、まさに今、目の前にある危機なのだから。
