某新聞が報道で発表しているように日本国首相の逮捕なんて、どう考えてもフェイクだとか風刺なんてありえない。そもそも不逮捕特権があるのにどうしてそんな捏造がSNで広まるのか。首相個人としての問題ではなく、報道の矜持としても、当然ながら現政権も法的手段で撲滅しないといけない。風刺というのならフェイクと誤解を招くような作品であれば作者と共にきちんとフェイクと記載して配信するのが筋だ。それとも漫画やアニメで訴えるのならそんなキャプションもいらないのだが。どちらにしても政治に関与する風刺については、治安維持への影響を感がるのなら、即刻法的手段で発行差し止め、は当然だろう。こんな風刺のおかげで株価などに影響でたらとんでもないぐらいの賠償を法的手段で訴えるぐらいの例があってもいい。
体制だとか政府への不満を芸術で訴えるのは、古くからある。だが、そこには国民としての責任を持った作品というのが感じられなければ、単なる不安を世間にばらまくテロリストとなるのだ。
さて、新しい内閣の顔ぶれが発表されたのはいいが、誰一人として「日本国および国民のために働きます。」といった大臣はいないのが悲しい。国民の生活のためという大臣もいなくなって久しい。日本は本当におかしな国だ。おまけに与党では未だに自党から出ている首相を引きずり下ろすような世間への意見をバラマキ続けているのも醜い。いったいいつになれば、まとまるのか。野党も同じで力でねじ伏せている疑いがある政党のみが統一されていて、それ以外は個々に御身第一の政治家の継続しか考えてないのも悲しいかな。与野党どちらもまともな国政政治家がいないのなら、そろそろあれだけの人数を揃える必要すらないようにも思えてくる。各都道府県からの代表者を所属政党に依存しない3名と衆議院だけでいい。そもそも国会中継を見てわかるようにまともに質疑を聞いてない政治家がたくさんいる。だから携帯電話をいじっているとか、寝ているとか、民間企業の会議では考えられない態度でも彼らは選挙で進退すら問われないのが不思議なのだ。地方自治もそうだが、あまりに政治家が多すぎる。村や町、市以外に都道府県の政治家となると、減らして当然。また外国に関与している疑いがある政治家もいるのに、何故か逮捕すらされないのだ。そういった意味でも国政政治への立候補者については、明確が国籍および思想、宗教においても過去に犯罪者との繋がりなども公表する、というような規定は必要だ。思想や宗教の自由はあれども、それは公序良俗を定義した上での自由を法律でも定義する必要はある。二重国籍については、日本以外の国籍を放棄してから何年というのもしっかり戸籍に記載する必要はある。戸籍が不要とのたまる外国人がいるようだが、国籍に個人のマイナンバーと共にバイオ情報を紐付けすることで背乗りを防止すれば、より日本国のパスポートは信頼度が増す。戸籍制度がなければ日本国のパスポートはここまで信頼を得られない。また、遺伝子による疾病を防ぐためにも、戸籍への個人のバイオ情報記載は必要だ。これを優性遺伝子なんたらと文句をいう人がいるのだが、遺伝子による疾病被害の方が現実的に大きな問題なのを無視しての批判は意味がない。遺伝子組みかけの植物に対しても批判を言う人がいるのだが、それも現実的な不作被害を考えると意味がない。実際にみな生きているのだ。健康のためというのなら、まずは空気そのものが汚染されてない場所で自給自足でもやらないと、彼らが望むような食生活はできないと思うのだが。それにしてもこういった人たちは日本海の汚染に対しては何の抗議もしない不思議さ。未だに隣の国はし尿を海に廃棄しているし、産業廃棄物まで廃棄しているのだ。そんな海の海産物なんてどうして口にできようか。放射能なんかよりどれだけ危険なのか、日々のニュースを見ているとよくわかる。また、日本国内も衛生管理としてノロウイルスなどの食中毒を引き起こす原因を撲滅しようとすらやらない。外国人による食品提供も保健所はどの程度まで検査して許可しているのかも疑問がある。日本人の場合は、食品衛生は不可欠という認識があるけど、守らないだけだが、外国人は食品衛生という概念すらないのだ。
現政府は外国人労働者を迎えるためにする準備として、こういった食品衛生というのはあるのだろうか。また、人に触れるような商売としてのマッサージなどもしっかり資格がある人がやっているのか、管理しているのか、そういった点でも誰も調べることすらしない。だからそれが売春行為に繋がるのだ。同じく酒や食べ物を提供している店で、ホステスやホストがいるようなところも、売春行為があるのか、しっかり監視することもせずに放置している。オリンピックまでには徹底的にこういった店は撲滅して、不法滞在者や労働者を退去させてもらいたい。
日本で東南アジア人への差別的な卑下は、まさに日本政府の管理が手抜きだから起こるのだ。売春行為がやりにくいようならここまで売春婦（夫）としての不法労働者はいないだろう。徹底して摘発するためには、賞金つきの報告を推奨すればよい。これは不法労働者も同じ。不法な滞在者や労働者が撲滅できれば、日本国内の中にいる外国人たちはもっと過ごしやすくなる。そういった社会を提供できるかどうか政府指導とそれを実行する地方行政の責任だ。期限を定めでさっさとやってもらいたい。また、多数の外国人による集落についても制限を加え、できるだけ日本人も混在して生活できる基盤を前提とする。外国で自分たちの文化や習慣を維持するためにできることは限りがあって当然。それをもっと自分たちの文化や習慣を維持するために日本の文化や習慣を変えろと訴える人が出てくるのは当然だ。だが、日本以外の外国の数を考えると、こういった要求は現実には無理だとわかる。だから基盤としての日本文化や習慣が必須なのだ。移民大国の米国や豪州でさえ、外国人集落への計画はテロに繋がるとして誰もが反対している。ここで差別だとかレイシストなんて騒ぐ人すらいないのだが、どうして日本はそこで騒ぐ人がいるのだろうか。難民はあくまでゲストであって、そこの国の国民ではない。滞在先の国民を望む場合には、滞在先の言語や習慣を受け入れるという踏み絵があるのだ。現在は宗教としてのイスラムは受け入れられているのが、このままテロが継続されるなら、やがてはテロ支援の宗教や思想という見方に変わる可能性も否定はできない。だからテロには無縁の人たちも自らの宗教がどうなのか、自分たちのスタンスがどうなのかを表明するようになってきた。日本は移民国家ではないが、多数の隣国からの不法滞在者や不法入国者が日本国民の命を人質にとって得た永住許可で暮らしている事実を彼らはどう感じているのだろうか。少なくても、日本政府も日本人ももっと現実の歴史的事実としての朝鮮半島出身者がやった数々の事件を公開し、それをもって今後の日本国内での彼らに何を要求すればいいのかを考える時期でもある。彼らの国は経済的にも技術的にもトップに入るのだから、強制退去してもらっても何の問題もない。むしろ、彼らは彼らの祖先や同胞が日本で何をしたのかを知って、それでどうするのかを決めることで、彼らのアイデンティティーは明確になるはずだ。つまり無理に日本国や日本文化を愛さないでもいいので、反日活動を恨みつらみをこめて活動するための人生も帰国すれば、堂々とできるのだ。ひくつになっていじめられているとか、差別されているとか言わないでもいいのだ。
日本人からしても犯罪者も多く、かつ生活保護適用者も多い国の出身者を喜んで受け入れようなんて思う人はいない。みんな彼らからの仕返しが怖いから口にしないだけで、国交断絶で彼らすべてが国外退去となれば、日本は相当平和になると思うのだが。また、他国からの犯罪者にしても、軽い犯罪でも国外退去および膨大がな損害金賠償を取られるとなれば、そうそう簡単に日本国内で活動したいとも思えないだろう。せっかつ日本はマナーにもうるさく、厳しい国と世界に広まったのだから、ゴミのポイ捨ても罰金は最少でも五万から数百万まであげよう。集合住宅でのゴミ出しも守れない場合、当然この法律が適用されるようにする。騒音など公共での迷惑行為もすべて罰金とする。払えない場合、資産の差し押さえおよび日本への入国制限を課す。どうしてここまでできないのだろうか。日本に居住している多くの外国人は労働していることもあって、日本の生活習慣を学んでいるのでトラブルもあまりない。言語の問題も居住する場合は、最低どれだけの日本語が必要という設定をすればよい。労働者の場合、企業が責任を持って日本文化、習慣と共に日本語を教育すればいいし、何が問題があれば企業が責任を持って面倒をみればよい。留学生については、事前に生活費以外に余裕を持った金額を日本の金融機関に預けることを義務付ける。奨学金ならその奨学金による学費や生活費が年にどれだけなのかを証明する書類を留学前に提出させて、それで学生ビザを発行する。そろそろ日本国が面倒見ている留学生受け入れをやめよう。中国はすでに経済大国なので、そういった国からの学生を受け入れないでもいい。その分をもっと経済的に苦しい国からの医療、技術などを学ぼうとする学生へ振り向け、卒業後は最低３-5年間は日本企業で働いてもらって税金を納めてもらう。 ODAとして教育は含めない。アラブ諸国やアフリカからなら義務教育レベルからの教育を難民の子供たちは受けられるようにする。家族についても未成年であっても育ての親を日本人がやればいいだけで、そういった状況で受け入れることで言語や習慣も受け入れやすくなる。宗教的な問題という人が多いのだが、案外これは問題にはならない。もし、これを問題とすれば、そもそも難民を受け入れること事態が無理となるので、誰もそれを問題提起しないのだ。
日本の未来は、これからの国として発展するアフリカやアラブ諸国との関係に依存している。農業については、アフガニスタン、イラン、シリアなどは戦争があっても多くの果物や穀物を生産している国だ。その支援は日本がおこなっている。ハーブなどで味付けの違いはあれども、食材そのものは同じ。また、一般人は社会生活においてきちんとした公共マナーもわきまえているし、違いは教えれあげればいい。彼らは一方的に要求するだけではないので、そういった誤解を世間に広めるような人こそ、レイシストなのだ。日本の義務教育に必要な歴史や文化の勉強はよりアジアにシフトしていくようになる。たぶん、欧州ですら言語や習慣が膨大な難民のおかげで変更せざる得ないのだ。だが、日本という国で暮らしていくために、日本を変えたいというのなら、それはそれで新しい日本の未来への道ともなり得る。だから移民だとか外国人を毛嫌いするのではなく、本当に共存しようという心構えがある人たちなら、歓迎して受け入れたいものだ。
体制だとか政府への不満を芸術で訴えるのは、古くからある。だが、そこには国民としての責任を持った作品というのが感じられなければ、単なる不安を世間にばらまくテロリストとなるのだ。
さて、新しい内閣の顔ぶれが発表されたのはいいが、誰一人として「日本国および国民のために働きます。」といった大臣はいないのが悲しい。国民の生活のためという大臣もいなくなって久しい。日本は本当におかしな国だ。おまけに与党では未だに自党から出ている首相を引きずり下ろすような世間への意見をバラマキ続けているのも醜い。いったいいつになれば、まとまるのか。野党も同じで力でねじ伏せている疑いがある政党のみが統一されていて、それ以外は個々に御身第一の政治家の継続しか考えてないのも悲しいかな。与野党どちらもまともな国政政治家がいないのなら、そろそろあれだけの人数を揃える必要すらないようにも思えてくる。各都道府県からの代表者を所属政党に依存しない3名と衆議院だけでいい。そもそも国会中継を見てわかるようにまともに質疑を聞いてない政治家がたくさんいる。だから携帯電話をいじっているとか、寝ているとか、民間企業の会議では考えられない態度でも彼らは選挙で進退すら問われないのが不思議なのだ。地方自治もそうだが、あまりに政治家が多すぎる。村や町、市以外に都道府県の政治家となると、減らして当然。また外国に関与している疑いがある政治家もいるのに、何故か逮捕すらされないのだ。そういった意味でも国政政治への立候補者については、明確が国籍および思想、宗教においても過去に犯罪者との繋がりなども公表する、というような規定は必要だ。思想や宗教の自由はあれども、それは公序良俗を定義した上での自由を法律でも定義する必要はある。二重国籍については、日本以外の国籍を放棄してから何年というのもしっかり戸籍に記載する必要はある。戸籍が不要とのたまる外国人がいるようだが、国籍に個人のマイナンバーと共にバイオ情報を紐付けすることで背乗りを防止すれば、より日本国のパスポートは信頼度が増す。戸籍制度がなければ日本国のパスポートはここまで信頼を得られない。また、遺伝子による疾病を防ぐためにも、戸籍への個人のバイオ情報記載は必要だ。これを優性遺伝子なんたらと文句をいう人がいるのだが、遺伝子による疾病被害の方が現実的に大きな問題なのを無視しての批判は意味がない。遺伝子組みかけの植物に対しても批判を言う人がいるのだが、それも現実的な不作被害を考えると意味がない。実際にみな生きているのだ。健康のためというのなら、まずは空気そのものが汚染されてない場所で自給自足でもやらないと、彼らが望むような食生活はできないと思うのだが。それにしてもこういった人たちは日本海の汚染に対しては何の抗議もしない不思議さ。未だに隣の国はし尿を海に廃棄しているし、産業廃棄物まで廃棄しているのだ。そんな海の海産物なんてどうして口にできようか。放射能なんかよりどれだけ危険なのか、日々のニュースを見ているとよくわかる。また、日本国内も衛生管理としてノロウイルスなどの食中毒を引き起こす原因を撲滅しようとすらやらない。外国人による食品提供も保健所はどの程度まで検査して許可しているのかも疑問がある。日本人の場合は、食品衛生は不可欠という認識があるけど、守らないだけだが、外国人は食品衛生という概念すらないのだ。
現政府は外国人労働者を迎えるためにする準備として、こういった食品衛生というのはあるのだろうか。また、人に触れるような商売としてのマッサージなどもしっかり資格がある人がやっているのか、管理しているのか、そういった点でも誰も調べることすらしない。だからそれが売春行為に繋がるのだ。同じく酒や食べ物を提供している店で、ホステスやホストがいるようなところも、売春行為があるのか、しっかり監視することもせずに放置している。オリンピックまでには徹底的にこういった店は撲滅して、不法滞在者や労働者を退去させてもらいたい。
日本で東南アジア人への差別的な卑下は、まさに日本政府の管理が手抜きだから起こるのだ。売春行為がやりにくいようならここまで売春婦（夫）としての不法労働者はいないだろう。徹底して摘発するためには、賞金つきの報告を推奨すればよい。これは不法労働者も同じ。不法な滞在者や労働者が撲滅できれば、日本国内の中にいる外国人たちはもっと過ごしやすくなる。そういった社会を提供できるかどうか政府指導とそれを実行する地方行政の責任だ。期限を定めでさっさとやってもらいたい。また、多数の外国人による集落についても制限を加え、できるだけ日本人も混在して生活できる基盤を前提とする。外国で自分たちの文化や習慣を維持するためにできることは限りがあって当然。それをもっと自分たちの文化や習慣を維持するために日本の文化や習慣を変えろと訴える人が出てくるのは当然だ。だが、日本以外の外国の数を考えると、こういった要求は現実には無理だとわかる。だから基盤としての日本文化や習慣が必須なのだ。移民大国の米国や豪州でさえ、外国人集落への計画はテロに繋がるとして誰もが反対している。ここで差別だとかレイシストなんて騒ぐ人すらいないのだが、どうして日本はそこで騒ぐ人がいるのだろうか。難民はあくまでゲストであって、そこの国の国民ではない。滞在先の国民を望む場合には、滞在先の言語や習慣を受け入れるという踏み絵があるのだ。現在は宗教としてのイスラムは受け入れられているのが、このままテロが継続されるなら、やがてはテロ支援の宗教や思想という見方に変わる可能性も否定はできない。だからテロには無縁の人たちも自らの宗教がどうなのか、自分たちのスタンスがどうなのかを表明するようになってきた。日本は移民国家ではないが、多数の隣国からの不法滞在者や不法入国者が日本国民の命を人質にとって得た永住許可で暮らしている事実を彼らはどう感じているのだろうか。少なくても、日本政府も日本人ももっと現実の歴史的事実としての朝鮮半島出身者がやった数々の事件を公開し、それをもって今後の日本国内での彼らに何を要求すればいいのかを考える時期でもある。彼らの国は経済的にも技術的にもトップに入るのだから、強制退去してもらっても何の問題もない。むしろ、彼らは彼らの祖先や同胞が日本で何をしたのかを知って、それでどうするのかを決めることで、彼らのアイデンティティーは明確になるはずだ。つまり無理に日本国や日本文化を愛さないでもいいので、反日活動を恨みつらみをこめて活動するための人生も帰国すれば、堂々とできるのだ。ひくつになっていじめられているとか、差別されているとか言わないでもいいのだ。
日本人からしても犯罪者も多く、かつ生活保護適用者も多い国の出身者を喜んで受け入れようなんて思う人はいない。みんな彼らからの仕返しが怖いから口にしないだけで、国交断絶で彼らすべてが国外退去となれば、日本は相当平和になると思うのだが。また、他国からの犯罪者にしても、軽い犯罪でも国外退去および膨大がな損害金賠償を取られるとなれば、そうそう簡単に日本国内で活動したいとも思えないだろう。せっかつ日本はマナーにもうるさく、厳しい国と世界に広まったのだから、ゴミのポイ捨ても罰金は最少でも五万から数百万まであげよう。集合住宅でのゴミ出しも守れない場合、当然この法律が適用されるようにする。騒音など公共での迷惑行為もすべて罰金とする。払えない場合、資産の差し押さえおよび日本への入国制限を課す。どうしてここまでできないのだろうか。日本に居住している多くの外国人は労働していることもあって、日本の生活習慣を学んでいるのでトラブルもあまりない。言語の問題も居住する場合は、最低どれだけの日本語が必要という設定をすればよい。労働者の場合、企業が責任を持って日本文化、習慣と共に日本語を教育すればいいし、何が問題があれば企業が責任を持って面倒をみればよい。留学生については、事前に生活費以外に余裕を持った金額を日本の金融機関に預けることを義務付ける。奨学金ならその奨学金による学費や生活費が年にどれだけなのかを証明する書類を留学前に提出させて、それで学生ビザを発行する。そろそろ日本国が面倒見ている留学生受け入れをやめよう。中国はすでに経済大国なので、そういった国からの学生を受け入れないでもいい。その分をもっと経済的に苦しい国からの医療、技術などを学ぼうとする学生へ振り向け、卒業後は最低３-5年間は日本企業で働いてもらって税金を納めてもらう。 ODAとして教育は含めない。アラブ諸国やアフリカからなら義務教育レベルからの教育を難民の子供たちは受けられるようにする。家族についても未成年であっても育ての親を日本人がやればいいだけで、そういった状況で受け入れることで言語や習慣も受け入れやすくなる。宗教的な問題という人が多いのだが、案外これは問題にはならない。もし、これを問題とすれば、そもそも難民を受け入れること事態が無理となるので、誰もそれを問題提起しないのだ。
日本の未来は、これからの国として発展するアフリカやアラブ諸国との関係に依存している。農業については、アフガニスタン、イラン、シリアなどは戦争があっても多くの果物や穀物を生産している国だ。その支援は日本がおこなっている。ハーブなどで味付けの違いはあれども、食材そのものは同じ。また、一般人は社会生活においてきちんとした公共マナーもわきまえているし、違いは教えれあげればいい。彼らは一方的に要求するだけではないので、そういった誤解を世間に広めるような人こそ、レイシストなのだ。日本の義務教育に必要な歴史や文化の勉強はよりアジアにシフトしていくようになる。たぶん、欧州ですら言語や習慣が膨大な難民のおかげで変更せざる得ないのだ。だが、日本という国で暮らしていくために、日本を変えたいというのなら、それはそれで新しい日本の未来への道ともなり得る。だから移民だとか外国人を毛嫌いするのではなく、本当に共存しようという心構えがある人たちなら、歓迎して受け入れたいものだ。
