靖国神社から日本国全体に広がる問題性－皇族との軋轢

　靖国神社の小堀邦夫宮司の問題提起は、マスメディアの報道方針によってか、天皇の靖国参拝問題に焦点があてられています。しかしながら、その一方で、捉えようによってはより深刻、かつ、本質的となる、皇室と神道との間の軋轢にも言及しておられます。それは、来年５月１日に即位を予定している新天皇・皇后に関する懸念です。

　この問題に触れている小堀宮司の発言とは、「もし、御在位中に一度も親拝なさらなかったら、今の皇太子さんが新帝に就かれて参拝されるか？新しく皇后になる彼女は神社神道大嫌いだよ。来るか？」というものです。特に重要となるのが後半の部分であり、この発言から、神道界では東宮妃が神道を毛嫌いしていることが既に周知の事実として認識されていることが分かります。そして、それは、今般の事件が、靖国神社と皇室との二者間の関係に留まらず、神道全体、否、全日本国民に関わる問題であることを示しているのです。

しばしばマスコミでも報じられるように、東宮妃の入内は、創価学会の強力なバックアップによって実現したとされています。父親である小和田恒氏が外務省高官であり、本人も同省に勤務していたこと、並びに、創価学会が政治支部である公明党を擁している事実に鑑みますと、‘自由恋愛’を装いながらも‘政略結婚’と見なされても致し方ない側面があります。ここに、神道における最高祭祀長としての天皇の地位が、婚姻を介して新興カルトの影響を受ける、あるいは、侵食を受けて変質させられるという、一般の日本国民にも影響が及びかねない忌々しき問題が発生したのです。たとえ日本国憲法にあっては象徴天皇と定められていたとしても、二千年を越える日本国の歴史において天皇の地位を一貫して根底から支えてきたのは、神道に他ならないからです（仏教伝来後は神仏の擁護者ともなった…）。

創価学会とは、諸外国ではカルト教団に認定されている集団であり、かつては、オウム真理教と同様に、‘総体革命’を成し遂げて政治権力を手にした暁には、創価学会の教義を国教化するという大胆な目標を掲げていました。今日では、革命的な手段は放棄されたそうですが、その代替手段として東宮妃入内が創価学会の思惑によるものであるとしますと、日本国支配という最終目的は変わらず、天皇、あるいは、皇室を‘乗っ取る’という別の手段に切り替えたに過ぎないのかもしれません。‘美智子さん’のご成婚に際してもカトリック信者疑惑が常に付きまとい、関連する噂が絶えませんでしたが、東宮妃についても新興宗教団体の‘隠れ信者’である可能性が高いのです。東宮自身もまた、ブラジル訪問に際して同組織が発行する聖教新聞に写真付きの記事が掲載されており、東宮家そのものが創価学会に取り込まれているのかもしれません（ブラジルに関しては、秋篠宮家の‘眞子さん’が頻繁に訪問しており、この点にも不自然さが漂う…）。

同教団は、政界、官界、財界、学界、マスメディア、芸能界といった各界の要所に会員を配置し、さらに、同教団の国際志向、並びに、親中・親朝鮮半島の姿勢も甚だしく、外国人信者の増加や創価学会インターナショナルの活動に加え、国連等の国際機関にも積極的にアプローチしているようです。このように最大の新興宗教教団とされつつも、創価学会員数は、多く見積もっても人口の２％程度ではないかとする推計があり、残りの圧倒的多数の国民は同教団の信者ではありません。にも拘わらず、皇室が創価学会のコントロール下に置かれている現実は、皇室と一般国民との距離を広げるのみならず、延いては、一般国民の天皇に対する崇敬心を急速に失わせ（皇室が一教団に私物化されたとする認識…）、やがて天皇の存在意義や正統性をも根底から覆しかねない事態となりましょう。

上部からの伝統破壊や‘多人種・多民族化’の現象は、日本国の皇室に限らず、近年、英王室など他の諸国の王族にも共通して見られますので、創価学会のさらにその奥には、何らかの全世界的なネットワークを有する国際組織の存在が想定されます。あるいは、既に皇室そのものが、明治維新を機に組織の‘支部’と化していたのかもしれません。政治性をも帯びた皇室問題とは、もはや日本固有の問題ではないのでしょう。このように考えますと、小堀宮司の発言は、日本国民もまた、国際的、並びに、世界史的な視点からこの問題に対処してゆかねばならない時期に差し掛かっていることを、自ずと世に知らしめたようにも思えるのです。

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