コロナ・ワクチンは64歳以下にも接種対象が広がったことから、職域接種や大学での接種が既に始まっています。遺伝子ワクチンについては治験が終了しておらず、安全性が確認されてはいないだけに賛否の分かれるところなのですが、年齢が下がるほどワクチン否定派は増加する傾向にあります。この状況に危機感を覚えたのか、日本国政府は、若者層への効果的な接種拡大策を模索しているようです。メディアもまた、’若年層が懐いているワクチン接種への不安感を取り除くのが接種拡大への鍵’とばかりに、ワクチン安全説を一方的に振りまいています。しかしながら、政府もメディアも、心から若者を大事に思っているのでしょうか。
若年層にワクチン接種を拡大させたい政府の思惑とは、先ずもって集団免疫の実現があります。人口の６割から７割程度が接種すれば集団免疫は成立すると想定されており、政府にとりましては、この数値が達成すべき’ノルマ’なのでしょう。理論上においては集団免疫が成立すれば経済活動に対する規制も解除できるため、政府の基本的なスタンスは、’社会全体のために若者はワクチンを接種すべき’ということになりましょう。そして、’大人’の立場から教育的な意味を込めて、’ワクチン接種は自分だけのためではなく、皆さんの大切な人たちを護るためでもあります’とアピールし、若年層に対して利他的精神、あるいは、自己犠牲の精神の発揚をも求めているのです。
結局、政府やメディアといったワクチン推進派の人々は、一先ずは教育者の視点から若者層に対して’理解’という名の’犠牲’を説いていることとなるのですが、その一方で、ワクチンの安全性を危惧する人々は、全く別の見方をしています。そもそも、ワクチン警戒派の人々は、マスメディアが喧伝するような’情弱者’や’騙され易い人’ではなく、むしろその逆です。その多くは、政府やメディアが流す一方的なプラス情報に納得せず、様々な角度からのマイナス情報を自発的に収集したからこそ、ワクチンに懐疑的にならざるを得なくなった人々なのです。実際に、政府が目標としている集団免疫については、少なくとも新型コロナウイルス感染症に関しては条件が揃う可能性が極めて低く、成立し得ないと見なしています。つまり、ワクチン推進派の目的そのものに対して否定的なのです。
加えて、ワクチン警戒派の人々は、医科学的な見地からも遺伝子ワクチンが100％安全ではないことを確信しています。アメリカのCDCやイスラエルの保健当局も認めるように、青年層に心筋炎や心膜炎が発症するリスクが高いことは統計において裏付けられています。また、ワクチン推進派は’デマ’として一蹴しているものの、将来的に身体に何らかの直接、あるいは、間接的なマイナスの影響を及ぼす可能性も否定はできません。本ブログでも再三述べているように、各種臓器の機能不全、自己免疫性疾患、免疫不全、癌や腫瘍の誘発、認知症などの脳疾患、不妊、視力低下や失明など、様々なリスクが指摘されています。ワクチン接種によって一生を台無しにしかねないのですから、将来的なリスクを考慮すれば、若年層にワクチンを接種されることは’酷’であると考えるのです。
このことは、ワクチン警戒派の多港は、たとえ集団免疫が成立しなくとも（もっとも集団免疫の成立は無理…）、即ち、自分たちがワクチン未接種の若者層から感染したとしても、それを甘受するつもりであることを意味します。言い換えますと、ワクチン警戒派の人々は、自らを感染リスクに晒してでも、若者の命や将来を護ろうとしているのです。この考え方では、自己犠牲の精神は、むしろワクチン警戒派である’大人’’の側にあることになるでしょう。
もちろん、自ら進んで積極的にワクチンを接種したい若者もおりますので、こうした人々に対しては、その自由意思に任せるしかありません。しかしながら、ワクチン接種に消極的な若年層を言葉巧みに接種に誘導しようとする政府やマスメディアの方針につきましては、やはり、見直すべきではないかと思うのです。別の角度から、若者たちの未来を、そして国の行く末を思う人々もいるのですから。
