日本国政府は、新型コロナウイルスワクチン開発の成否や安全性が不明な段階にあって、早々と無償接種の方針を示すこととなりました。その一方で、国民の間では、ワクチン接種を殊更に急ぐ政府に対する不信感、並びに、同ワクチンそのものに対する不安感も広がっています。ネット上のコメント等を読みますと、圧倒的にワクチン拒否派が多いように見受けられますが、ワクチン拒否派の人々を接種に追い込むための手法が既に考案され、動画等で紹介さている現状には驚かされます。
その手法の一つは、ワクチン接種の証明がなければ、お買い物も、各種サービスの提供も、交通機関の利用も、そして就業もできなくなるというものです。ワクチン接種の証明を持たない人々は、いわば、自宅という狭い空間に監禁されてしまうのです。ワクチン拒否派の人々とは、何よりも自由を愛し、自らの権利を自分自身で護ろうとする自立的な精神を持った人々です（家畜化や隷従を嫌う人々…）。そうであるからこそ、ワクチン接種を強要したい側、即ち、政府や利権団体は、ワクチンを接種しない限り、人々が自由を享受できなくしようとするのです。人の弱みに付け込むような、何とも狡猾で底意地の悪い発想なのですが、以前、話題に上った‘免疫パスポート’も同様の仕組みとなりますので、感染病のパンデミック化を機とした社会統制システムとしてのワクチン強要計画の基本設計は、既に何者かによって描かれていたのかもしれません。
あるいは、‘ワクチン証明システム’の導入とまではいかないまでも、より間接的な方法としては、官民を問わず、サービス業などの人と接する職業の人々に対して、政府が、ワクチンの接種を奨励するといった方法もありましょう。世論の反発を避けるために、法改正を経ずして管轄官庁からの通達といった形態をとる可能性もあり、民間の事業者に暗黙の圧力がかかる事態も想定されます。
もう一つの手法は、‘マスク警察’ならぬ、‘ワクチン警察’の出現です。これは、ワクチン接種を拒否した人々に対して、周囲の見知らぬ人々が圧力をかけ、私的制裁を加えるというものです。マスクはその装着で外見から判断できますが、ワクチン接種の有無は他者には分かりませんので、この手法が実現するとすれば、私服を着て市民の間に紛れ込みつつ、全住民の個人情報を掌握して活動する秘密警察が配置された社会ということにもなりましょう。
政府が何としても国民全員にワクチンを接種させようとすれば、法を改正し、人々の身体を拘束してでも強制的にワクチンを打つという強硬手段に訴えることになりますが、何れであれ、人類にとりましてディストピアであることは言うまでもありません。ワクチン接種をめぐる問題は、個人の自由の問題でもあるからです（政府は、個人の自由をどこまで制限できるのか…）。しかも、純粋な医学的な効果のみならず、政府の謀略や背後の利権の思惑までをも考慮して判断しなければならないのですから、国民にとりましては、頭を抱える問題なのです。
それでは、日本国におきましては、どの程度の人々がワクチン拒否派なのでしょうか。かのダボス会議の名で知られる世界経済フォーラムが世界第3位のグローバル・マーケティング・リサーチ会社であるイプソス・モリに委託して実施した世論調査によれば（ダボス会議が絡むと余計に怪しさが増してしまう…）、日本国では、４分の１の人々が新型コロナウイルスワクチンの接種に反対しているそうです（やや反対20％・強く反対５％）。ネット上の意見とは逆に、賛成派が75％を占める結果となったのですが、それでも、‘副作用が心配’が62％、‘効果があるとは思えない’が32％にも上っています。これらの数字から理解されることは、副作用の心配が殆どなく（他の感染症のワクチンと同程度？）、科学的にも効果が証明されたワクチンであれば、即ち、これらの条件を満たすのであれば、４分の３の人々はワクチン接種を受けるということです。言い換えますと、条件を満たしていない場合には、殆どの人々がワクチン接種には消極的にならざるを得ないということになりましょう。
最近の情報によりますと、抗体と雖も‘悪玉抗体’も存在し、たとえワクチンによって抗体が産生されても、それが逆方向に作用するリスクも否定はできないようです。また、SARSやMARSといったサイトカインストームを引き起こす感染症は免疫システムの暴走によって重症化するため、感染防止（免疫強化）と重症化防止（免疫抑制）が逆方向を向きますので、この種の感染症のワクチンの開発はとりわけ難しいというのです（SARSやMARSのワクチンも未だに開発には成功していませんし、より身近な溶連菌のワクチンが存在しないのも同様の理由では…）。
現下にあっては、新型コロナウイルスワクチンの安全性が確保されたとは言い難く、また、政府や背後に蠢く巨大な利権に対する不信感も払拭されてはおりません。況してや、ディストピア計画が公然と語られているようでは、人々の猜疑心は増すばかりです。仮に免疫交差によって40から60％の人々が既に免疫力を得ているのであれば、そもそもワクチンの必要性さえなくなるのですから（60％であれば集団免疫も成立？）、政府があの手この手でワクチン接種を国民に強要しようとしても、国民の警戒センサーを刺激して、強い拒絶反応を引き起こしてしまうのではないかと思うのです。
