欲望拡大するフェミニズム、イスラム国はフェミニズムへの怒りの表れ

　今日はクリスマス。しかし日本の場合は前日のクリスマスイブが本命のような風潮である。街や商業施設にあったクリスマスツリーなどの飾り付け等も既に撤去され、今度は門松や注連縄といった正月の飾り付けに入れ替わっている。

　またクリスマスを恋人同士で過ごすというのも日本特有らしい。街に、レジャー施設に、恋人同士や家族連れなどが溢れかえる。しかし一方で、相手もいない寂しい者達も決して少なくない。これも格差社会ということか。

　彼女なしの男性は彼ら自身に何らかの欠陥があるからだという論調がしばしば見られる。男性はコミュニケーション能力がないなど自分磨きが足らないというのが一般論であるかのように語られる。では女性はコミュニケーション能力があるというのか。女性は何もしなくても自然に男性が寄って来る。自分の気に入ったタイプがどうか判断して付き合うかどうか決める。そこにはコミュニケーション能力など皆無である。それに自分の気に入ったタイプでないと付き合わないというのは、それこそコミュニケーション能力に欠けていると言えるのではないだろうか。

　結婚や恋愛市場における男女人口比などから、女はよく売り手市場だと言われる。だから女は益々理想ばかり高くする。何人もの男を渡り歩きながら、ちっとも理想通りの男に巡りあえない。だから自分は幸せでないと女は思う。しかしそこには女性に恵まれない男性の苦痛など全く考えない。女が求めるものを永久に男は提供し続けなければいけない、女に苦痛を感じさせたらそれはセクハラやデートＤＶとして男性を弾圧する、これが昨今のフェミニズム社会による女性権力となっている。まさに女は男を使い捨てカイロの如く扱っている。

　では、もしも結婚、恋愛市場の男女人口比が全く逆で、女性が有り余っている状況だったと仮定したら、どんな状況になっていただろうか。男はほとんど漏れなく彼女に恵まれ、女を渡り歩く男も現れるだろう。逆に女は彼氏の有無で格差が出来る。単純に男女で立場が変るかと思いきや、実はそうはならないような気がする。何故なら、彼氏に恵まれない女性達が集団で文句を言い出し、彼氏が出来ないのは女性が差別されているとして、無理矢理にでも彼氏を配給するように法制度を作るような動きをするに違いないからだ。

　ストーカー法なども間逆の法律が出来るだろう。ストーカー法は勝手に別れる女を一方的に保護するものだから、その間逆の法律は、別れる男を処罰する法律となる。女は彼氏が出来にくい弱い立場にあるのだから、女の許可なくして男側から別れることは出来ないといった内容になるだろう。何れにしても、フェミニズムがある限り、女の満足度を最優先させるという構図は変らない。

　性犯罪なども全く様相が変るだろう。男はほぼ全員性欲が満たされるのだから、性犯罪も激減するだろう。問題は女の方だ。男に恵まれない女達は行き場を失い、集団で性欲の権利を主張するだろう。そこで全国に公立ホストクラブなどを設立し、そこで女の性欲処理場としたり、或いは男性に対して性欲協力義務を課し、女性が性欲を求めているにもかかわらず男性が拒否した場合には、性欲協力義務放棄罪、性欲執行妨害罪などを創設して男性を処罰する、或いは女性から男性への強姦行為は全て合法とするなど、常に女性が性欲に飢えることのないような仕組みを作るだろう。

　しかしそれでも十分とは言えず、例えば３０歳を過ぎても未だ処女で彼氏も出来たことがないという女性を取り上げ新聞記事で特集し、毎日が泣き寝入りであるなどと情に訴え、男性の協力不足を非難する内容で結論付ける。

　つまり立場が逆になろうがどうなろうが、常に女性は不利益を受けていてその原因は男性にある。従って男性を制圧するのは当然だという構図を絶対に崩すことはない。これがフェミニズムの精神だ。

　ところで、最近イスラム国と呼ばれる集団が問題視されている。確かに建物を爆撃し多くの死傷者を出すなどの破壊行為は肯定出来るものではないが、例えばボコハラムが女性を集団で誘拐し、イスラム教に改宗した上で現地の男性と結婚させるなどの行為はそれら全てが否定されるものだろうか。彼らは欧米式教育を辞めるように各国政府に働きかけているという。この欧米式教育とはまさにフェミニズムそのものだ。結婚制度を否定し、男性の性欲を弾圧し、男性そのものの撲滅を狙う。こうしたフェミニズムこそ人の心を破壊する精神テロ集団と言えるのではないだろうか。その精神テロ集団フェミニズムに対抗して発生したのがボコハラムに見られるようなイスラム国と言えるのではないだろうか。であれば、イスラム国の理念そのものは決して頭ごなしに否定すべきではない。

　わが国の報道もフェミニズムに支配されているため、イスラム国が一方的な暴力テロ集団であるかのような印象付けをして報道されている。しかし報道を鵜呑みにするのではなく、何故イスラム国が発生したのか、彼らは何に不満を持ち、何を求めているのか、彼らが敵対する核心の勢力は何かということを常に読み取ることが大切ではないだろうか。イスラム国には欧米各国からも加入者がいると言われている。何故イスラム国がそれだけ一定の支持を得られるのか。そこにはフェミニズムに対する反発が根底にあるということではないのか。つまりイスラム国の本来の目的はフェミニズムの撲滅にあるということを全世界に広めていくことが、イスラム国の支持拡大にも繋がるのではないだろうか。勢力が拡大すれば、短絡的なテロ行為に終わるのではなく、各国の首脳とも対等な話し合いも出来るようになるだろう。そうすればテロ行為なども自然に消滅していくはずである。

　権力を握っている者は何も暴力的な実力行使もする必要はない。しかし権力のない者は何を主張しようが権力側には全く相手にしてもらえない。つまり見下されているのだ。従って実力行使に出ざるを得なくなるのだ。フェミニズムがフェミナチともフェミファシズムとも呼ばれるのはその独裁性と女性だけの快楽を果てしなく追い求めるものであるためにそう呼ばれる。もしもフェミニズムが男性にも支持されるものであれば争いも起きないだろう。根本の社会悪は何か、それがフェミニズムであることを全世界に周知することが今後の課題ではないだろうか。

（今年最後の論考となります。お付き合い頂きありがとうございました。来年は１月４日の週より開始致します。皆さんよいお年を。）

・大韓航空前副社長の逮捕状請求…客室担当常務も 2014年12月24日 13時21分
http://www.yomiuri.co.jp/world/20141224-OYT1T50059.html

　【ソウル＝宮崎健雄】大韓航空の趙顕娥（チョヒョナ）前副社長（４０）が今月５日、米ニューヨークの空港で離陸のため滑走路に向かっていた大韓航空機を引き返させたのは、安全を脅かす行為だったとして、韓国のソウル西部地検は２４日、航空保安法違反（航路変更など）や強要の疑いで趙氏の逮捕状を請求した。

　また、従業員に虚偽の供述や書類作成を強要したとして、客室担当の常務（５７）についても証拠隠滅容疑などで逮捕状を請求した。

　韓国の司法制度では、検察の逮捕状請求を受けた後、裁判官が逮捕前の容疑者を尋問する審査を行い、逮捕の可否を最終決定する。聯合ニュースによると、趙氏の尋問は３０日に行われる見通しという。

　一方、同地検は２４日、今回の事件の調査を担当していた韓国国土交通省の調査官が、常務に調査内容を漏らしていた疑いがあるとして、身柄を拘束し、同省などを捜索した。調査官は大韓航空の出身という。

・STAP細胞は陰謀によって「封印」された　1万6000人が「いいね！」、ネットで拡散 2014/12/22 18:26
http://www.j-cast.com/2014/12/22223955.html?p=all

　理化学研究所による検証実験で作成できなかったSTAP細胞をめぐって、ある陰謀論がこの数日ネット上で拡散されている。

　iPS細胞サイドの何者かがSTAP細胞を「封印」しようとした、という荒唐無稽なものなのだが、2014年12月22日現在すでに1万6000件を超える「いいね！」がクリックされ、「STAPは間違いなく存在します」などと一部の人に受け入れられている。

■「私もSTAP細胞はあると思います！」と賛同の声
 
　陰謀論は一般男性とみられるアカウントから12月19日に投稿されたもので、

　「小保方さんが『STAP細胞』が作れなくて理研を追いだされる段取りとなっているようですが、ノーベル賞＝ロスチャイルドの利権である『iPS細胞』を優先させ、だれでも簡単に作成できて安価で病気が治りまくる『STAP細胞』を封印する段取りのような気がしますね...」という内容だ。

　「『STAP細胞』で簡単に病気が治っちゃったら、毎年38兆円以上も税金からボッタクってる病院、医者たちが食いっぱぐれちゃいますもんねw」
　「税収が約46兆円なのに『医療費だけで38兆円以上』って異常で巨額の利権構造...そもそも、あんな大々的に『STAP細胞』の嘘をつく必要性も感じませんし、嘘をついても即バレするなんてこと誰でも容易に想像できますし、理研にいけるような頭のいい人が、そんなマヌケなことするでしょうか？w」
　など、推測や根拠不明の記述が並ぶ。医療費38兆円がすべて税負担分かのように書かれ、事実と異なる部分もある。

　およそ事実とは認めがたい、でたらめな陰謀論だが、フェイスブックを中心にネット上ではかなり浸透しているようだ。すでに「いいね！」は1万6000件以上つき、「激しく同感」「私もSTAP細胞はあると思います！」「シェアします！」などと賛同のコメントが並んでいる。

　バイラルメディア「netgeek（ネットギーク）」が記事に取り上げ、「もしかすると小保方さんは利権団体に脅されているのではないだろうか」などと書いたことで、一部の人にはさらに拡散している。

■小保方氏の発言が陰謀論の原因？
　とはいえ、荒唐無稽な内容に、

　「こういう陰謀説、みんな大好きだねー。ありえねぇよ」
　「あんな内容がスッカスカのノートありえない。 それがわからずSTAP細胞は陰謀によって阻止されたって言うのは科学技術をバカにしているとしか思えない」
　「こんな陰謀論シェアするの恥ずかしくないんかな」
　など、冷めた見方も少なくない。

　実はこれまでもSTAP細胞をめぐる陰謀論は、ネット上でたびたび流布されてきた。STAP細胞の実験は成功しているが、大手製薬会社など巨大利権を持つ組織によってその存在が消されていた、といった内容が中心で、もちろん根拠のないものばかりだ。

　こうした陰謀論が出回る背景には、小保方氏自身の発言があるようだ。STAP細胞に疑惑が持ち上がり始めたころ、週刊新潮（4月10日号）の取材に小保方氏は「大きな流れに潰されそう」「大きな力がはたらいていることは間違いない」と意味深に発言。これが今なお盛り上がる陰謀論に影響したようで、しばしば引用されている。