雇用情勢が悪化している。サブプライムローンに端を発する世界不況の影響で、各企業が相次いでリストラを敢行し、非正規雇用者を中心として路頭に迷う人達が後を絶たない。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20081220-00000027-yom-bus_all
この状況を受けて、大分県杵築市や大分市が臨時雇用に乗り出したのをきっかけに、同県国東市、山口県下関市、新潟県長岡市や上越市、山形県米沢市など相次いで臨時雇用や住宅支援に乗り出した。
ところで、こうした自治体による支援は決して悪くはないのだが、これまでにもリストラされた人は沢山いるはずだ。そうした人から見れば何故今リストラされた人達だけが支援を受けられるのかと矛盾に感じることはないだろうか。
しかもリストラされた人数は千や万の単位だ。それを個々の自治体がどこまで面倒見切れるのかという指摘もある。結局は場当たり的な政策に過ぎないのかも知れない。
では、この状況を打開するにはどうすればいいのか。それがすぐにわかる人がいたらすぐに政治家になってもいいだろう。特効薬など存在しない。しかし先を見越した政策なら存在するだろう。しかしそれが実施される可能性は限りなくゼロに近い。
その方法とは、雇用格差をなくすということだ。具体的には、例えば夫婦共働きだが夫の給料だけで充分生活出来る世帯は妻が職場を明け渡し、夫婦共々リストラになってしまった世帯に分け与えるなど、社会全体で雇用のバランスを取るのだ。
そして結婚も促進するべきだ。人は一人では生きていけない。上野千鶴子が「おひとりさまの老後」で言うような死ぬ時は必ず一人だから一人は怖くないなどというのは明らかな詭弁である。以前の論考（１２月１２付論考）でも指摘したように人が生きる意欲は男と女のつながり、つまり家庭がなければ出てこない。
しかも単身のままでは、一般に男女ともそれぞれ仕事を持つことになるので、雇用の奪い合いになる。また生活も住居光熱費など効率的でない。結婚して家庭を築けば、住居はもちろん冷蔵庫も風呂も一つで済む。つまり夫が働き妻が家庭を支える生活は最も理に適っている生活形態なのだ。仮に例外があったとしても、夫と妻の役割を逆転させたものくらいしか認めてはいけないだろう。
必然的に、勤労女性が減れば企業内託児所やセクハラ相談室など無駄な部門を廃止し効率化も出来るし、フェミニズムの介入も防止出来る。
以上のことを行えば、社会全体での共存共栄が可能になっていくのではないだろうか。もちろんこれはフェミニズムを真っ向から否定するものであることは言うまでもない。従って、政治権力をフェミニズムが握っている間は、以上のような政策が行われることはあり得ない。
最近では、昼食代に費用が嵩むということで、社内食堂が復活し始めているという。費用のみならず、職場の同僚などと会話をすることで互いの信頼感が増すという効果もあるようだ。また主にＯＬ等から敬遠され気味だった社員旅行などの社内行事も、彼女らの方が積極的に参加するなどの変化も起き始めているという。やはり生身の人間同士の直接的な触れ合いが大切であるということが見直されてきたのかも知れない。
話題は変わるが、１７日放送の「ヘキサゴン」で、大沢あかねの態度が気になった。水中落下のクイズで田中卓志に落下役になるように促しているようだった。他のタレントは黙っているのに何故大沢だけがしゃしゃり出るのか疑問だ。
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OLが社員旅行や社員食堂に積極的になりましたのは、
ふれあいの大切さを見直したからではなく、
ただ単にけちだからです。
万が一見直したとしても、女同士でありまして、
男性に対しては相変わらず敵意を向けてきます。
世界中が女に対して必要悪的な敵意を向けない限り、
社員旅行も社員食堂も無駄に終わります。
フェミニズム環境の下では一般に女性は男性に敵意と差別意識を持っていることは否定出来ないと思います。
社員旅行も行き先など女子社員の意見を優先させるとか、宿泊施設の部屋割りなども女子社員のみランクの高い部屋にするなど格差をつけたがるということはあるのかも知れません。
社員食堂なども例えば女性専用席を設置するような状況になってしまっては弊害になるだけになってしまいます。
常にフェミニズム排除の意識は忘れてはいけないですね。